※こちらは2016年6月に公開された記事の再掲載です。情報は初掲載時のものです。
こんにちは、ワンキャリ編集部です。外資系企業と聞くとどういったイメージを抱くでしょうか？
「高給取り」「実力主義」「激務」
さまざまなイメージがあると思いますが、企業の業種や本社所在地によって、その実態は大きく異なります。今回は、平均年収、ホワイト度（有給消化率、平均残業時間）の業界別ランキングを見ながら、外資系企業の実態に迫っていきたいと思います。
外資系企業 業界別平均年収ランキング一覧
多くの外資系企業の年収は、
・ベース給
・インセンティブ給
の2つから成り立っています。ベース給は昇進とともに上がるのに対し、インセンティブ給は個人の成果や市場環境により大きく左右されます。以下、各業界ごとの平均年収を一覧形式でご紹介します。
平均年収は外資系No.1：外資系金融
外資系金融の魅力はなんといっても「インセンティブ給の高さ」です。
外資系金融は
（1）投資銀行部門
（2）マーケティング部門
（3）リサーチ部門
（4）アセットマネジメント部門
の4つの部門からなり、部署ごとに平均年収が大きく異なります。新卒の頃から比較的高額な年収がもらえますが、業界の市場環境の影響を大きく受けてしまうので、人材の移動が激しいようです。中でも人気の高い投資銀行部門は、ベース給の30～100%に設定されているインセンティブ給が、ベース給の高さと相まってかなりの額となります。
役職ごとのベース給の目安は以下のようになっています。
・新卒アナリスト：800万円～1,300万円
・アソシエイト：1,100万円～1,500万円
・ヴァイスプレジデント：1,500万円～2,000万円
・マネージングディレクター：2,500万円～4,000万円
今回は外資系金融業界で人気の高い「投資銀行部門」の平均年収をランキング形式で紹介していきます。
※出典：Vorkersのクチコミをもとにワンキャリアが作成
※こちらは2016年6月に公開された記事の再掲載です。情報は初掲載時のものです。
1位は「ゴールドマン・サックス」で平均年収は約1,300万円です。ベース給は大体700万円～900万円で、インセンティブ給を加えると平均年収は1,300万円にもなります。新卒で入社する際にMBAを取得しているとベース給だけで1,300万円を超えることもあるという社員の声もあります。投資銀行部門の内定者は、東京大学と京都大学でともに25%ずつ、その他は一橋大学、慶應大などとなっています。
2位はシティグループで平均年収は約1,100万円です。しかし、1位のゴールドマン・サックスと比較すると、30代前半でも年収が800万～900万円のままである社員も多いそうです。投資銀行部門の内定者は東京大学が80%を占めています（※内定者の大学出身校の情報はワンキャリア独自調査による）。
外銀に次ぐ高い年収と昇進スピードを持つ：外資系コンサル
外資系コンサルは平均年収の面では外資系銀行に劣るものの、外資系企業の中では高水準の年収をもらうことができます。さらに昇進スピードが早い外コンでは、入社後数年でベース給が1,000万円の大台に乗ります。
役職ごとのベース給の目安は以下のようになっています。
・アナリスト：400万円～800万円
・アソシエイト：800万円～1,500万円
・プロジェクトマネジャー：1,500万円～2,000万円
・プリンシパル：2,000万円～3,000万円
・パートナー：3,000万円～5,000万円
ただし、新卒入社してから次の役職に上がるまでの年収は低く、時給換算をするとアルバイトと同じか、それ以下になってしまうという社員の声もあります。
次に外資系コンサルティング業界の各ファームの平均年収は以下の通りです。
※出典：Vorkersのクチコミをもとにワンキャリアが作成
※こちらは2016年6月に公開された記事の再掲載です。情報は初掲載時のものです。
1位は「マッキンゼー・アンド・カンパニー」で若手（新卒1～3年目）の平均年収は約890万円です。人によっては、30歳でシニアマネージャーになり、ベース給1,500万円＋インセンティブ給という破格の待遇を受けることができます。内定者は東京大学が57%、続いて慶応が10%などです。
2位のボストンコンサルティング グループ（BCG）では約870万円が平均年収です。BCGは最速1年9ヶ月で昇進する可能性があり、昇進するとベース給が1,000万円ほどまで上がります。ここ数年の好調な業績連動インセンティブ給を加えると、計1,500万円前後にもなるという社員の声もあります。こちらの内定者は東京大学が45%、京都大学が37%ほどで他は慶應義塾大学、大阪大学などが続きます（※内定者の大学出身校の情報はワンキャリア独自調査による）。
インセンティブ給の幅が狭い：外資系消費財メーカー
外資系消費財メーカーの特徴は他の外資系と比較して、給料の差が小さいことです。インセンティブ給の占める割合が低いため同期とはほぼ同じ年収になります。また、住宅手当や残業代を加味すると日系大手メーカーとほぼ同じ水準の年収になりますが、外資系メーカーは昇進スピードが早いため、長期的に見ると外資系メーカーの方が高給取りであるといえます。
次に外資系消費財メーカーの平均年収をランキング形式で紹介します。
※出典：Vorkersのクチコミをもとにワンキャリアが作成
※こちらは2016年6月に公開された記事の再掲載です。情報は初掲載時のものです。
1位は「P&G Japan」で平均年収は約600万円です。P&G Japanは年俸制であり、残業代やインセンティブ給をすべて含めた年収となっております。実力主義のP&G Japanでは、30代までにマネージャーに昇格し年収は1,000万円を超える社員もいるそうです。
人によって年収が大きく異なる：外資系IT企業
外資系IT企業はベース給の変化がほとんどないことが特徴です。新卒の平均年収は400万円～600万円で外資系消費財メーカーとあまり変わりませんが、昇進の機会が少なく、ベース給の増加率も低いため、30代に入ってもベース給が新卒時とほとんど変わらない社員もいるそうです。一方で、インセンティブ給が年収に占める割合が非常に高く、30代で年収400～1,200万円まで幅が出ることもあるそうです。
次に外資系IT企業の平均年収をランキング形式で紹介していきます。
※出典：Vorkersのクチコミをもとにワンキャリアが作成
※こちらは2016年6月に公開された記事の再掲載です。情報は初掲載時のものです。
1位は「グーグル（Google）」で平均年収は約650万円です。グーグルは外資系IT企業の中では珍しく昇進率が高く、40%ほど上がります。また功績に応じてストックオプションが付与されるため、合計するとかなりの高収入となります。
2位は日本オラクルで平均年収は約500万円。日本オラクルは高額なベース給であるものの昇進の機会はほとんどなく、ベース給のまま30代になることがよくあるという社員の声が多いです。そのため当期業績や個人の功績によって付けられるインセンティブ給が大きく年収に影響してきます。
外資系企業 業界別ホワイト度ランキング一覧
続いて、外資系企業における「残業時間が長い」「休めない雰囲気である」というイメージの真実を確かめるために外資系企業のホワイト度を「有給消化率」と「平均残業時間」から評価し、各業界別のランキングを一覧にしました。
環境改善に努め、残業時間が減少：外資系金融業界
残業時間だけで130時間を超えることもざらだった外資系金融業界ですが、近年では労働環境の改善に力を入れる企業が多くなり、残業時間は比較的減少しました。
次に外資系金融業界のホワイト度をランキング形式で紹介していきます。
※出典：Vorkersのクチコミをもとにワンキャリアが作成
※こちらは2016年6月に公開された記事の再掲載です。情報は初掲載時のものです。
1位は「ゴールドマン・サックス」です。2013年より若手のバンカーの休日勤務を禁止するなどの労働環境の改善に注力した結果、平均残業時間が競合他社に比べ比較的短くなりました。
※参考：THE WALL STREET JOURNAL.「ゴールドマン、若手社員の労働条件改善へ」
残業時間は多いが、有給消化率は高い：外資系コンサル
外資系コンサルはいわゆる裁量労働で括られる職種であるため、何時から何時までという決まった労働時間はありません。またクライアントの経営課題に納得のいく解決が得られるまで働くプロフェッショナル職業であるため、残業時間が必然的に長くなってしまいます。
ただし、一年中常に仕事が継続する一般的な会社とは異なり、コンサルタントの仕事は全てが期間限定の「プロジェクト型」の仕事です。そのためプロジェクト間の合間の休日に有給を消化し、長い休みを取れることがコンサルタント職の魅力です。
次に外資系コンサルティング業界の各ファームのホワイト度をランキング形式で紹介します。
※出典：Vorkersのクチコミをもとにワンキャリアが作成
※こちらは2016年6月に公開された記事の再掲載です。情報は初掲載時のものです。
1位は「マッキンゼー・アンド・カンパニー」です。有給消化率が70%を超える数少ない外資系企業の一つです。休暇を重視するマッキンゼーは、「Take Time Program」という5～10週間の連続した休暇を取ることや、時短勤務を認めることで社員のモチベーションを維持しながら高いパフォーマンスを発揮できる環境を整えることに注力しています。
米系と欧系で異なるホワイト環境を持つ：外資系消費財メーカー
他業界と比べて平均残業時間が少ないのが、外資系消費財メーカーの特徴です。時短勤務も整っており、仕事と家庭を両立する社員が多い外資系消費財メーカーですが、米系と欧系で特徴が異なります。米系は、時短勤務で4時退社し子供を寝かしつけた後再び仕事に戻る人も多いそうです。他方、欧系は、時短勤務で4時退社したら、帰宅後仕事をすることはないそうです。このように同様の制度を有していても、運用の仕組みが異なる場合があります。
次に外資系消費財メーカーのホワイト度をランキング形式で紹介していきます。
※出典：Vorkersのクチコミをもとにワンキャリアが作成
※こちらは2016年6月に公開された記事の再掲載です。情報は初掲載時のものです。
1位は「LVMHグループ（ルイ・ヴィトン モエヘネシーグループ）」です。ルイ・ヴィトン モエヘネシーグループは残業時間が月30時間を切る数少ない外資系企業の一つです。土日出社は催事の場合に限られ、代休の申請が認められるため非常にホワイトな労働環境といえるでしょう。また、全社的に有給消化率を100%にすることを目標にしており、有給は申請しやすい環境であるという社員の声が多数あります。
会社により残業時間の幅が大きい：外資系IT企業
昇進機会が少なくインセンティブ給による振れ幅が大きい外資系IT企業。他方で、一部のIT企業では残業時間を減らし仕事効率を上げることで多くのインセンティブ給がもらえるため、平均残業時間が低めに抑えられています。
次に外資系IT業界のホワイト度をランキング形式で紹介していきます。
※出典：Vorkersのクチコミをもとにワンキャリアが作成
※こちらは2016年6月に公開された記事の再掲載です。情報は初掲載時のものです。
1位は「ブルームバーグ（Bloomberg）」です。ブルームバーグは全世界で金融、ビジネス、政治の政策立案者・決定者らに日々判断材料を提供するためのグローバルネットワークサービスを提供している会社です。この会社では「残業をしている社員＝仕事のできない社員」と判断されるので、社員全員が勤務時間内に仕事を終えるよう努力しています。そのため平均残業時間は短くなっています。
2位のグーグルにおける平均残業時間は1位のブルームバーグと比較すると長いですが、FORTUNE社が独自に調査を行い、会社での働きやすさのランキング付けを行ったBCTW2015（Best Companies to Work For 2015）でグーグルは1位を記録しています。（過去10年間で7回1位を受賞）
※出典：FORTUNE「100Best Companies to work for 2016」
おわりに
いかがでしたか。
企業の判断軸はたくさんあると思いますが、今回は皆さんが外資系企業に対して抱きがちな負のイメージを、「年収」「ホワイト度」という観点から客観的に分析しました。もちろんこの指標がすべてではないので、興味を持った企業があればさらにリサーチをしてみることをおすすめします。
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