「フレックス制度」と書かれた求人を見て、どのくらい自由に働けるのか気になったことはありませんか？フレックスタイム制度は、決められた範囲内で出退勤の時刻を自分で選べる仕組みです。私生活と両立しやすい一方で、時間の自己管理や周囲との連携が求められるため、制度があるだけで働きやすいとは限りません。
この記事では、フレックスタイム制度の仕組みやメリット・デメリット、向いている人の特徴を解説します。就活で企業を見極めるポイントも紹介するので、自分に合う働き方を考える参考にしてください。
＜目次＞ ●フレックスタイム制度とは？ ・「フレックスタイム制度」は働く時間を自由に決められる仕組み ・「コアタイム」とは必ず勤務しなければならない時間 ・「フレキシブルタイム」とは自由に出退勤を選べる時間 ●フレックスタイム制度の企業で働く3つのメリット ・ワークライフバランスを充実させやすい ・満員電車などの通勤のストレスを減らせる ・朝型・夜型に合わせて働き方を選べる ●フレックスタイム制度の企業で働く3つのデメリット ・自己管理能力が求められる ・コミュニケーションや連携が取りづらくなる ・労働時間の仕組みが複雑になる ●他の労働制度との違い ・「スーパーフレックスタイム制度」との違い ・「時差出勤」との違い ・「裁量労働制」との違い ・「変形労働時間制」との違い ・「テレワーク」「リモートワーク」との違い ●フレックスタイム制度の企業が向いている人の特徴 ・タスクの自己管理ができる人 ・オンオフの切り替えができる人 ・自発的に周囲とコミュニケーションを取れる人 ●フレックス制度でも要注意！就活で働きやすい企業を見極めるポイント ・求人票や募集要項でコアタイムをチェックする ・社員と話す機会にフレックス制度の利用実態を聞く ●おわりに
フレックスタイム制度とは？
フレックスタイム制度は、働き方の制度のひとつです。ここでは、フレックスタイム制度の仕組みと、「コアタイム」「フレキシブルタイム」の意味を紹介します。
「フレックスタイム制度」は働く時間を自由に決められる仕組み
フレックスタイム制度とは、決められた期間の総労働時間の範囲で、毎日の始業・終業時刻を働く人が自分で決められる仕組みです。
一般的な会社では、「9時〜18時」のように毎日の勤務時間が決まっています。一方、フレックスタイム制度では1日ごとの労働時間を固定せず、「1か月で○時間」のように、一定期間で働く時間の合計だけが決められます。この期間を「清算期間」といい、法律で上限は3か月とされています。
たとえば厚生労働省の手引きにある就業規則の例では、清算期間を1か月、その間に働く総労働時間を154時間としています。この場合、月に合計154時間働いていれば、忙しい日は長めに働き、予定がある日は早めに切り上げるといった調整ができるイメージです。（※1）
仕事と生活のバランスを取りながら効率よく働けるようにすることが、この制度の狙いです。
求人票でフレックスタイム制度を見かけたら、「働く時間の合計は決まっていて、その配分を自分で決められる制度」と理解しておきましょう。
（※1）参考：厚生労働省「フレックスタイム制のわかりやすい解説＆導入の手引き」
「コアタイム」とは必ず勤務しなければならない時間
コアタイムとは、フレックスタイム制度で働く人が、1日のうち必ず勤務しなければならない時間帯のことです。
フレックスタイム制度でも、社員全員がばらばらの時間に働くと、会議や打ち合わせの時間を合わせにくくなります。そのため多くの企業では、全員が働く時間帯としてコアタイムを設けています。
前述の厚生労働省の例では、10時〜15時をコアタイムとしています。時間帯は企業ごとに決めることができ、日によって時間帯を変えたり、コアタイムのない日をつくったりすることもできます。コアタイムは必ず設けなければならないものではありません。
コアタイムの長さによって働き方の自由度は大きく変わるので、企業を比べるときはコアタイムの時間帯も確認しておくとよいでしょう。
「フレキシブルタイム」とは自由に出退勤を選べる時間
フレキシブルタイムとは「その時間帯の中であれば、いつ出社・退社してもよい時間帯」のことです。
一般的なフレックスタイム制度では、1日がコアタイムとフレキシブルタイムに分けられていて、フレキシブルタイムはコアタイムの前後に置かれます。この時間帯があることで、その日の予定や体調に合わせて出退勤の時刻を選べるというわけです。
前述の厚生労働省の例では、出社できる時間帯を6時〜10時、退社できる時間帯を15時〜19時としています。この場合、7時に出社して16時に退社する日もあれば、10時に出社して19時に退社する日もある、という働き方ができます。また、フレキシブルタイムの途中で一度仕事を抜ける「中抜け」も、制度上は認められています。
フレキシブルタイムの幅が広いほど、生活に合わせた働き方がしやすくなります。働ける時間帯は企業ごとに違うので、自分の生活リズムに合うかどうかは確認しておきましょう。
フレックスタイム制度の企業で働く3つのメリット
フレックスタイム制度の企業では、毎日の働き方を自分の都合に合わせやすくなります。ここでは、フレックスタイム制度の企業で働く3つのメリットを紹介します。
ワークライフバランスを充実させやすい
フレックスタイム制度の企業では、仕事とプライベートの時間を自分で配分できるため、ワークライフバランスを充実させやすくなります。
勤務時間が決まっている会社では、平日の用事は終業後に回すか、有給休暇を取るしかありません。フレックスタイム制度なら、その日の出退勤の時刻を自分で決められるので、仕事を休まなくても平日に予定を入れられます。
厚生労働省の手引きには、次のような活用例が載っています。（※2）
・資格を取るため、週3日は早く帰って社会人大学に通い、他の日に多めに働く
・けがをしたときに、病院に寄ってから出勤する
勉強や趣味など、仕事以外の時間も大切にしたい人は、フレックスタイム制度があるかどうかを企業選びの基準のひとつにするとよいかもしれません。
（※2）参考：厚生労働省「フレックスタイム制のわかりやすい解説＆導入の手引き」
満員電車などの通勤のストレスを減らせる
フレックスタイム制度の企業なら、出社する時間をずらせるので、満員電車をはじめとした通勤のストレスを減らせます。
始業時刻が決まっていると、多くの人が同じ時間帯に通勤するため、朝は電車も道路も混み合います。国土交通省の調査では、2025年度の東京圏の主要区間の平均混雑率は143％でした。最も混む1時間に、規定の約1.4倍の人が乗っている計算です。出社時間をずらせば、こうした混雑を避けやすくなります。
電車の場合、空いている時間帯なら座れることも増え、通勤時間を読書や勉強にあてやすくなるでしょう。また、フレックスタイム制度がある場合、電車の遅延や道路の渋滞に巻き込まれても、フレキシブルタイムの範囲内に出社できれば遅刻にはならないため、時計を気にして焦らずに済みます。
※参考：国土交通省「平均混雑率が東京圏・大阪圏で増加、名古屋圏は横ばい～都市鉄道の混雑率調査結果を公表（令和７年度実績）～」
朝型・夜型に合わせて働き方を選べる
フレックスタイム制度の企業では、朝型・夜型といった自分の生活リズムに合わせて、働く時間帯を選べます。
集中しやすい時間帯は人によって違うといわれています。始業時刻が決まっていると、頭が働きにくい時間帯でも同じように仕事を始めなければなりません。フレックスタイム制度なら、調子のよい時間帯に大事な作業を回せます。
たとえば、朝型の人は早めに出社し、頭がすっきりしている午前中に資料づくりなどを片付けて、夕方は早めに帰れます。夜型の人は遅めに出社し、エンジンがかかる午後から夕方に集中して作業できます。
自分の生活リズムに合った時間帯に働くことで生産性を上げられることは、フレックスタイム制度の大きなメリットでしょう。
フレックスタイム制度の企業で働く3つのデメリット
フレックスタイム制度には、働く時間を自分で決められるからこその注意点もあります。ここでは、フレックスタイム制度の企業で働く3つのデメリットを紹介します。
自己管理能力が求められる
フレックスタイム制度の企業では、働く時間を自分で管理する力が求められます。
始業・終業の時刻を自由に決められる反面、決められた期間の総労働時間を満たせるよう、毎日の勤務時間を自分で割り振る必要があるためです。
総労働時間に届かなかった場合は、その分の賃金が差し引かれるか、足りない時間を次の清算期間に繰り越して多めに働くことになります。たとえば月の前半に早めの退勤が続くと、後半に長く働いて埋め合わせなければなりません。また、夜型の働き方に偏ると、生活リズムが崩れやすいともいわれています。
フレックスタイム制度の企業で働くなら、月の総労働時間から逆算して、日々の勤務時間を計画的に決める必要があります。
コミュニケーションや連携が取りづらくなる
フレックスタイム制度の企業では、働く時間帯が人によってずれるため、コミュニケーションや連携が取りづらくなることがあります。
全員が同じ時間に働いていれば、分からないことはその場で聞けます。一方で、フレックスタイム制度では、相手がまだ出社していなかったり、もう退社していたりして、すぐに確認できない場面が出てきます。
たとえば、新入社員が仕事の進め方に迷ったとき、教えてくれる先輩が午後から出社する日だと、昼まで作業が止まってしまうかもしれません。全員がそろう時間が限られるため、会議の予定も合わせにくくなります。
フレックスタイム制度の企業で働くときは、自分から予定を共有したり、こまめに連絡したりする工夫が必要かもしれないと考えておきましょう。
労働時間の仕組みが複雑になる
フレックスタイム制度の企業では、残業時間の数え方が通常の勤務とは異なります。
通常の勤務では、1日8時間を超えて働いた分が時間外労働、つまり残業になります。フレックスタイム制度では、ある1日に8時間を超えて働いても、それだけでは残業になりません。残業になるのは、清算期間の実際の労働時間のうち「法定労働時間の総枠」を超えた時間です。総枠は、次の式で計算します。
法定労働時間の総枠 ＝ 1週間の法定労働時間（40時間）× 清算期間の暦日数 ÷ 7日
たとえば清算期間が31日の月なら、総枠は40時間×31日÷7日で177.1時間です。ある1日に10時間働いても、月の合計がこの範囲に収まっていれば、法律上の時間外労働にはなりません。（※3）
フレックスタイム制度の企業を選ぶときは、残業時間や残業代の扱いを、就業規則や面談で確認しておきましょう。
（※3）参考：厚生労働省「確かめよう労働条件 フレックスタイム制：多様で柔軟な働き方」
他の労働制度との違い
フレックスタイム制度と似た働き方の制度は、他にもいくつかあります。ここでは、フレックスタイム制度と他の労働制度との違いを紹介します。
「スーパーフレックスタイム制度」との違い
「スーパーフレックスタイム制度」は、コアタイムを設けないフレックスタイム制度のことです。
厚生労働省は、コアタイムは必ず設けなければならないものではなく、全てをフレキシブルタイムにすることもできると説明しています。こうした形を「スーパーフレックス」と呼んでいる企業もあります。（※4）
コアタイムがある場合は、その時間帯には必ず勤務しなければなりません。スーパーフレックスなら必ず勤務する時間帯がないため、午前中に役所の手続きを済ませて午後から働く、早朝から働いて昼過ぎに切り上げるといった調整がよりしやすくなります。ただし、出退勤できる時間帯そのものは、企業で決められている場合があります。
「スーパーフレックス」と書かれた求人では、何時から何時まで働けるのかもあわせて見ておきましょう。
（※4）参考：厚生労働省「1 フレックスタイム制とは」
「時差出勤」との違い
「時差出勤」は出勤時刻をずらす働き方で、1日の勤務時間の長さは変わりません。
時差出勤では、「8時〜17時」「9時〜18時」「10時〜19時」のように、会社が決めた勤務時間帯の中から選ぶ仕組みが一般的です。始業時刻と終業時刻がセットでずれるため、毎日働く時間の長さは同じです。
フレックスタイム制度では、決められた総労働時間の範囲内で、1日ごとに働く時間の長さも調整できます。「今日は6時間、明日は10時間」のように自分で配分できる点が、時差出勤との大きな違いです。
通勤ラッシュを避けたいだけなら時差出勤でも足りる場合があるため、自分がどこまでの柔軟さを求めるのかを考えて、制度を見比べましょう。
「裁量労働制」との違い
「裁量労働制」は、実際に働いた時間にかかわらず、あらかじめ決めた時間を働いたものとみなす制度です。
フレックスタイム制度では、実際に働いた時間を記録し、総労働時間との過不足を清算します。裁量労働制では、仕事の進め方や時間の使い方を本人に任せ、一定の時間を働いたものとして扱います。たとえば、みなし労働時間が8時間なら、6時間で終えた日も10時間かかった日も、8時間働いたことになります。
また、裁量労働制を適用できる仕事は限られています。対象になるのは、研究開発やシステム設計など20の専門的な業務（専門業務型）と、企業の企画・立案・調査・分析の業務（企画業務型）です。（※5）（※6）
研究職や企画職を目指す人は、志望先の企業が適用している制度を把握しておきましょう。
（※5）参考：厚生労働省「確かめよう労働条件 多様で柔軟な働き方 3専門業務型裁量労働制とは」
（※6）参考：厚生労働省「確かめよう労働条件 多様で柔軟な働き方 4企画業務型裁量労働制」
「変形労働時間制」との違い
「変形労働時間制」は、仕事の忙しさに合わせて、日や週ごとの労働時間をあらかじめ割り振る制度です。
通常は1日8時間・週40時間が労働時間の上限です。変形労働時間制では、1か月以内や1年以内の期間を平均して法定労働時間を超えなければ、特定の日や週に8時間・40時間を超えて働かせることができます。たとえば月末が忙しい職場なら、月末は1日10時間、月初は6時間といった割り振りができます。（※7）
フレックスタイム制度との違いは、働く時間を誰が決めるかです。フレックスタイム制度では、働く人が自分で始業・終業時刻を決めます。一方、変形労働時間制では、会社が勤務表などで日ごとの労働時間を前もって決めます。
求人票に「変形労働時間制」とある場合、働く時間を自分で選べる制度ではない点を押さえておきましょう。
（※7）参考：厚生労働省「労働時間制度の概要等について」
「テレワーク」「リモートワーク」との違い
「テレワーク」「リモートワーク」は、パソコンやインターネットを使って、会社のオフィス以外の場所で働くことです。
テレワークは働く場所によって、主に次の3つに分けられます。（※8）
・在宅勤務：自宅で働く
・サテライトオフィス勤務：所属するオフィス以外のオフィスや、テレワーク用の施設で働く
・モバイルワーク：電車などでの移動中や顧客先、カフェなどで働く
フレックスタイム制度は働く時間、テレワークは働く場所に関する仕組みで、自由になる部分が違います。テレワークでも勤務時間は固定という企業もあります。あるいは2つを組み合わせて、在宅勤務の日は早めに仕事を切り上げるといった柔軟な働き方ができる企業もあります。
（※8）参考：厚生労働省「働き方・休み方改善ポータルサイト テレワークとは」
フレックスタイム制度の企業が向いている人の特徴
フレックスタイム制度は、働き方を自分で決められる分、向き不向きが分かれやすい制度です。ここでは、フレックスタイム制度の企業が向いている人の特徴を紹介します。
タスクの自己管理ができる人
仕事の量と締め切りから逆算して、自分で予定を立てられる人は、フレックスタイム制度の企業に向いています。フレックスタイム制度では、いつ、どの仕事を進めるかを自分で組み立てる場面が多いためです。
たとえば、レポートの締め切りやアルバイトのシフト、ゼミの準備が重なる時期でも、カレンダーアプリなどで予定を整理して、余裕をもって終わらせてきたような人が当てはまります。他人に言われなくても締め切りの数日前には作業に手をつけるような、早めの行動ができる人も、この特徴に近いでしょう。
自分で予定を組み立てて動くことに慣れている人ほど、フレックスタイム制度の働き方になじみやすいといえます。
オンオフの切り替えができる人
仕事の時間とプライベートの時間をはっきり分けられる人も、フレックスタイム制度の企業に向いています。
終業時刻を自由に決められる場合、仕事を終えるきっかけを自分で作らなければなりません。時間の区切りがつけられないままだと、つい長く働き続けて無理をしてしまったり、集中できない時間が増えたりしやすくなります。
たとえば「今日は18時で切り上げてジムに行く」と決めたら、そのとおりに作業を終えられる人が当てはまります。自宅で課題に取り組む日も、終わりの時刻を決めて集中し、そのあとはしっかり休むといった切り替えができていた人も、この特徴があるでしょう。
自分で気持ちのオンオフができる人なら、フレックスタイム制度の職場でも、メリハリのある働き方を保てるはずです。
自発的に周囲とコミュニケーションを取れる人
自分から予定を周囲に共有したり、相談の時間を確保したりできる人は、フレックスタイム制度の企業でもうまく仕事がしやすいでしょう。
メンバーごとに働く時間が違うと、コミュニケーションはチャットや共有カレンダーが中心になります。そのため、自分から動けるかどうかで、仕事の進めやすさが変わるのです。
たとえば「明日は10時出社なので、午前中に資料の確認をお願いできますか」と、前日のうちに相手へ伝えられる人は当てはまります。サークルやゼミで、連絡を待たずに自分から日程調整を進めることが多かったような人も、こうした動き方が身についているといえます。
相手の予定を考えて先回りして声をかけられる人は、働く時間がそろわない職場でも、周囲と協力して仕事を進めやすいでしょう。
フレックス制度でも要注意！就活で働きやすい企業を見極めるポイント
フレックスタイム制度であるというだけでは、実際にどれほど柔軟に働けるかは分かりません。ここでは、就活において働きやすい企業を見極めるポイントを紹介します。
求人票や募集要項でコアタイムをチェックする
求人票や募集要項を見るときは、「フレックスあり」という記載だけでなく、コアタイムの時間帯まで確認しましょう。
コアタイムが長いほど、自分で決められる労働時間は少なくなるためです。
たとえば、コアタイムが10時〜15時の企業と11時〜13時の企業では、同じフレックスタイム制度でも自由度が大きく違います。前者は15時より前に仕事を終えられませんが、後者なら午後の早い時間に仕事を切り上げることもできます。フレキシブルタイムが何時から始まるかも見ておくと、朝早くから働けるかどうかが分かります。
求人票にコアタイムが書かれていない場合は、説明会や面接で質問して確かめましょう。
社員と話す機会にフレックス制度の利用実態を聞く
フレックスタイム制度が実際にどれくらい使われているかは、社員と話す機会に直接聞いてみましょう。
求人票で分かるのは制度の内容までで、実際に職場で使いやすいかどうかは書かれていません。制度があっても、会議や取引先とのやり取りの都合で、ほとんどの社員が決まった時間に働いている部署もあります。
社員と話せる場には、OB・OG訪問や会社説明会の座談会、カジュアル面談などがあります。次のように聞くと、実態をつかみやすくなります。
・普段は何時ごろに出社・退社していますか？
・部署でフレックスタイム制度を使っている人はどれくらいいますか？
・会議はどの時間帯に入ることが多いですか？
可能であれば、志望する部署の社員に直接話を聞き、入社後の働き方を具体的にイメージしておきましょう。
おわりに
フレックスタイム制度は、決められた範囲内で、働く時間を自分で決められる仕組みです。ワークライフバランスを整えやすい、通勤の負担を減らせるといったメリットがある一方で、自己管理が求められる、周囲と連携しにくくなるといった注意点もあります。
また、フレックスタイム制度があったとしても、コアタイムの長さや職場の雰囲気によって実際の働きやすさは変わります。求人票でコアタイムを確認し、社員に利用の実態を聞いたうえで、自分に合う企業かどうかを見極めていきましょう。
