野村不動産ソリューションズ（旧：野村不動産アーバンネット）の新卒採用・就職・会社概要とクチコミ

当社のルーツはさかのぼること60余年─1959年から、野村不動産の流通部門として、不動産流通ビジネスに携わってきました。
そして、拡大する流通マーケットに対して、よりスピーディーに対応していくため、私たちは2001年野村不動産から「野村不動産アーバンネット」として分社・独立しました。
2021年４月には個人・法人を問わず、多様化する顧客ニーズにワンストップで対応できる総合不動産仲介会社を目指す「野村不動産ソリューションズ」として新たなスタートを切りました。

私たちには、約60年にわたり積み重ねてきた実績があります。そして、その実績に基づいたノウハウ、経験が信頼の『野村ブランド』を築いてきました。
この実績や信頼は、お客様のご期待に応え、満足していただくことを大切にする当社のビジネスにおいて、ひとつのベースとなります。
当社のビジネスフィールドはさらなる広がりを見せています。そして、グループの総合力を結集し『野村ブランド』の価値向上を追求しています。

不動産流通ビジネスは、不動産購入や売却の情報を取得することが大切なビジネスです。
この為、当社は、設立当初から業界各社に先駆けて情報取得のツールとして、IT戦略に取り組んできました。

当社の不動産情報サイト『ノムコム』は、会員数27.9万人（2026年1月時点、ノムコム会員・ノムコムプロ会員・物件お知らせサービス会員の合計値）を誇る業界屈指のサイトへと成長し、当社の躍進を支える原動力になっています。
同サイト内では、さまざまなお客様の、さまざまな不動産ニーズに対応するため、カテゴリー別にサイトを展開しています。
投資用不動産・事業用不動産の情報サイト『ノムコム・プロ』や、「子育て」と「住まい」を考える情報サイト『ノムコムwithKids』どを展開し、多くのお客様からご評価いただいています。

現在、『ノムコム』はVRや3Dを用いた物件情報の拡充にとどまらず、地域情報の紹介やライフスタイルの提案など、不動産に関するあらゆる情報を提供し、「不動産ポータルサイト」としての地位を確立、業界におけるパイオニアとして進化を遂げています。

住宅流通は、不動産業界のなかでも数多くの企業が参入している事業領域です。
そして、競合がひしめくなかにあっても着実に成長を遂げていくうえで、即効策や奇策はありません。
どのお客様にも「あの人に、頼んでよかった」と思っていただけるよう、ご提供するサービスの質を高めることに地道に注力していくほかないのです。

こう考えた私たちは、住宅流通事業におけるサービスの総称として「野村の仲介＋（プラス）」というブランドを立ち上げ、関連営業拠点の看板に掲げています。
これにより、私たちは、お客様の想いやご要望にお応えするだけでなく、常に「プラス」の要素を加味してご対応するという決意を表したのです。

なお、野村不動産ソリューションズでは、順次営業拠点を拡大する目標も掲げていますが、私たちが主眼に置いているのは、営業版図の拡大ではなく、営業の質の向上です。
1店舗の管轄エリアをできるだけ狭めることで、よりきめ細やかなサービスをご提供していこうと考えているのです。また、単に人員を増やすだけでなく、人材育成体制も整備し、質と量の両側面から「プラス」の実現に向けて歩みを進めています。

先にご紹介した「ノムコム」で、お客様との出会いのきっかけをつくり、出会ったお客様に対しては質の高い「プラス」のサービスをご提供していく―「野村の仲介＋（プラス）」とは、お客様に対する決意表明なのです。

不動産流通ビジネスは、お客様に「信頼」されることが大切なビジネスです。
当社では、「不動産サービスの提供を通じて広く信頼され、高い評価をいただくことで選ばれ続けるナンバーワンブランドを目指します。」という企業理念のもと、社員一人ひとりがプロフェッショナルになるために、また、会社を成長させるためには、人材育成が重要なファクターと考えています。

当社では、社員一人ひとりが真のプロフェッショナルになれるよう、宅建をはじめ、さまざまな資格取得をバックアップしています。
そして、若手社員にも積極的に責任ある仕事を任せ、経験を積んでもらうことで成長を促しています。

当社には、だれもがチャレンジできる、会社とともに成長できる環境が整っているのです。

＜キャリア開発＞
階層・期待される能力に応じた研修を実施しています。人事部主催の研修の他、野村不動産グループ合同研修も行っています。

＜育成支援＞
各事業本部にて、スキルアップを目的とした研修を実施しています。
流通事業本部では、一貫的な階層別研修（NODYC)を実施することで体系的なスキルアップ・成長の支援を行っています。

＜能力開発支援＞
業務において推奨される資格の取得に際しての費用を会社が支援し、専門知識の習得を奨励しています。