ウィルグループの 企業の強み

創業以来、当社では「Believe in Your Possibility －可能性を信じる－」という想いを大切にしています。社員の可能性を引き出すために、チャレンジ公募制度や社内FA制度、直談判制度を用意。これらの制度を活用し、入社1年目で拠点長に抜擢されたメンバーや、2年目で新規事業の立ち上げに参画したメンバーもいます。また、仲間の可能性を信じ、チャレンジを称え、応援するカルチャーが根付いているのも、当社の特徴だといえるでしょう。

社員にとって、当社は自己実現の場。多岐にわたるビジネス領域があり、成長が可能な環境だからこそ、「なりたい自分」を見つけることができ、最短距離で理想をかなえることができるのです。ぜひ当社で、あなた自身をポジティブに変革していきましょう。大切なのは、「素直さ」と「チャレンジ精神」。わからないことは素直に聞いて知識を貪欲に吸収し、失敗を恐れず新しいことにトライしていく姿勢さえあれば、「想像以上の自分」と出会えるはずです。

「個と組織をポジティブに変革する」というミッションを掲げ、多彩な事業を展開している当社。様々な領域で人材サービスを提供しており、様々な業界の個と組織に対して価値を提供しています。これから、新しい事業に展開していくことも視野に入れております。また、未経験から介護職に挑戦したい方の資格取得を応援するスクールを運営。さらに、日本で働きたい外国人の新生活をワンストップでサポートするサービスを提供しているほか、IT技術者専用のコミュニティ型住宅の運営にも携わっています。

『夢支援制度』は、世界を舞台に戦う当社で働く社員の“夢の実現”を支援する制度です。
― 国内外のウィルグループ社員を対象に、2025年4月から導入。

社員がスポーツや芸術の分野で世界に挑戦する機会を支援するために創設する制度であり、社員が挑戦を通じて自己実現を果たし、Well-beingの更なる向上や成長を遂げることが目的です。

一人ひとりが働きがいを感じ、チェンジエージェントとして活躍し、挑戦し続けられることが企業ミッション実現には不可欠だと考えています。

特別審査員には、当社グループのウィルオブ・ワークで「ウィルオブスペシャルサポーター」を務める元プロ野球選手・野球解説者の宮本慎也氏も参画いたします！

『Raise』は、新卒1年目も含む全社員が参加可能な新規事業開発実践型プログラムです。

ウィルグループ全社員の事業創造・市場価値向上・自己実現を目的とした制度で、
圧倒的な成長機会を提供しています。

新規事業開発の経験が無くてもOK。
具体的な事業案が無くても大丈夫！

事業立案の種を見つけたりノウハウを学ぶことができる「事業創出ワークショップ」や、検討している事業案を応募前にブラッシュアップできる「壁打ち会」、他にも「外部有識者セミナー」や「コンサルサポート」など、参加者を支援するコンテンツが充実！新規事業開発の知識習得と実地経験を積むことができます。

ウィルグループで、新たな価値（事業）を創造してみませんか。

― 未来は、ここから始まる ―

ダントツWILLプロジェクトとは、
『ウィルグループ社員の 働く/遊ぶ/学ぶ/暮す をダントツに高めることで、
社員の働きがいをダントツに高める』ための制度や仕組み。
それを、社員自らがつくるプロジェクトです。

立場や役職に関わらず新たな挑戦をし、環境や事業部の垣根を越えて共に企画推進していくことで、
社員自らが自分たちの会社の働きがいを高めていきます。その過程で同志が増え、仲間の成長を促し、
自身の成長も実感できることこそが全社の働きがいを高めるものにもなります。

― 社会をWell-beingにするウィルグループ社員には、ダントツにWell-beingであってほしい！ ―

◆チャレンジ公募制度
⇒その年に発生する、困難かつやりがい・インパクトのある仕事の責任者に立候補できる制度

◆社内FA制度
⇒他部門や他事業会社、職種でも手を挙げることができ、希望する組織の責任者に直接自らを売り込める制度

◆直談判制度
⇒”圧倒的な結果”を出した社員が自分のやりたい仕事を「社長に直談判」できる権利が与えられる

◆パラレルワーク
⇒社外での活動を通し、自身の成長を目的として勤務時間外において副業・兼業を許可する制度

【参考記事】
・チャレンジ公募制度
https://big-smile.willgroup.co.jp/articles/28352.html

◆在宅勤務制度
⇒業務生産性の向上が見込める場合会社が在宅勤務を指示する制度

◆Work@Home
⇒社員が在宅で勤務することを希望し、Well-beingの向上が見込める場合に利用できる制度

◆フレックスタイム制
⇒業務特性に合わせ、労働時間や日々の始業・終業時間を効率的にコントロールして働くことができる制度

◆短日短時間勤務
⇒「1週間の所定労働日数を最大2日」「1日の所定労働時間を最大2時間」まで短縮して勤務することができる制度

◆カフェテリア型教育研修
⇒業務知識やスキル向上のために外部研修へ参加する際
　その受講料の90％を会社が負担する学習支援制度

◆自社開発アプリを通じたeラーニングの提供
⇒いつ・どこでも学習できるモバイルアプリ「Learner（ラーナー）2.0」を自社開発。
　300種以上の講義の受講が可能。