| 英文社名 | Japan Transcity Corporation |
|---|---|
| 創業 | １８９５年（明治２８年）7月１２日 |
| 設立 | １９４２年（昭和１７年）１２月２８日 |
| 資本金 | 84億2,800万円（2021年3月31日現在）（東証プライム） |
| 従業員数 | 2,336名（連結）、726名（単体） |
| 主要拠点 | 本社／三重県四日市市、支社・支店／東京、鹿島、名古屋、四日市、大阪、営業所／石狩、千葉、東松山、横浜、水島、北九州、福岡ほか |
| 主要海外拠点 | アメリカ、中国、フィリピン、ベトナム、タイ、マレーシア、インドネシア、ドイツ（13ヵ国27拠点） |
| 事業目的 | 1.倉庫業 2.港湾運送業 3.陸上運送業 4.運送取扱業 5.通関業及びその他諸代理業 6.航空貨物運送取扱業 7.国際複合輸送業 8.その他 |
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日本トランスシティは明治28年の創業以来、倉庫、港湾、通関、輸送、物流加工などの多様な物流機能を発揮して中部地区最大の総合物流企業として事業を展開してきました。現在では、物流コンサルタントとして情報を管理分析し、あらゆるモノの流れを最適化するための提案を行うなど、物流戦略拠点である倉庫（物流センター）を中心に、陸・海・空の輸送手段をグローバルな視点で効果的に繋げたTotal Logistics Serviceで高品質な物流サービスを提供しています。
当社では『Create the Next Value』 ～グローバルなフィールドで、 次世代につなげる価値を創造する ～をスローガンに様々な施策に取り組んでおります。
時代の変化に負けないスピード感で、新たな価値を生み出すために海外ネットワークを含めた営業基盤の強化・拡大し、また事業の基盤である人財の育成を確立し、人と人、まちとまちをつなぐ物流の社会インフラとしての役割に誇りを持ち、その責任を果たしていきます。
総合物流企業としての、社会的役割などを紹介しております。
日本トランスシティの事業や強みをご紹介。総合物流企業として幅広いビジネスを展開しています。
