日々、私たちが向き合う様々な「声」。 そのすべてにこたえていくことは、けっして簡単ではありません。 その声に耳を傾け、解決していくのは、私たちにとって挑戦の連続です。

顧客の課題を自分事として考え抜き、その課題が解決するまでとことんやり抜く。社員一人ひとりがそんなマインドを持ち、 顧客接点のプロとして、自分のスキルや知識を磨き続け、テクノロジーの力を駆使して、高付加価値を提供し続けてきたからこそ、 クライアント企業をはじめとするステークホルダからビジネスパートナーとして、長年選ばれ続けています。

社会のために、明日のために、ともに働く仲間のために、「その声」に耳を傾け、成功の瞬間を顧客とつくり続けることに共感いただける皆さんと、お会いできるのを楽しみにしています。

■モバイルワーク
場所の制約を超えた勤務スタイルを構築し､生産性の向上を図る制度です。PC、データカードを貸与しており、業務に集中できる環境で常に連絡が取れる場所なら、オフィス以外の場所から勤務可能です。

■フレックスタイム（コアタイムなし）
一日の労働時間の長さを固定的に定めず、1か月以内の一定期間の総労働時間を定めて、その範囲で各労働日の労働時間を自分で決めて働くことができる制度です。

■月次有給
法定の年次有給休暇に加え、月1日有給が付与されるベルシステム24独自の制度です。

■社内外副業制度
社内のタレントスカウトor募集でマッチングが成立すると、所属組織以外で自身のスキルを活かして働くことが可能です。また、社内では得られない知識・スキルアップの機会と位置付け、社員の自律的なキャリア形成を支援する制度もあります。

■家賃補助
会社規定に基づいて転勤が発生した社員は家賃補助があります。
※配属により転居を伴う異動となり、配属先勤務地まで通勤に2h以上かかる場合は転勤となります。
※新卒社員で初回配属後6か月以内に一人暮らしをはじめる方（転勤で家賃補助を受ける方を除く）には、 自立支援フレッシャーズ手当を支給します。

■企業型確定拠出年金（401K）
企業型確定拠出年金制度を実施しています。前払い退職金の受け取り方法の１つとして企業型確定拠出年金制度の利用ができます。

■伊藤忠グループ保険
医療保険や自動車保険などさまざまな保険の取扱いがあり、団体割引が最大約46%適用されます。

■ベネフィット・ステーション
グルメやレジャー、ショッピングだけでなくeラーニングや介護・引っ越しなどライフイベントに関わるものまで、幅広いシーンで割引優待を受けることができます。

■各種保険（会社加入）
社員の不慮の事故や急な疾病に備え、会社が全額保険料を負担し、下記の保険・共済に加入しています。
※GLTD（団体長期障害所得補償保険）、総合福祉団体定期保険、無配当団体定期保険、団体定期生命共済、団体3大疾病保障保険

■財形保険・貯蓄
財形貯蓄制度を実施しています。一定額を給与から天引きする貯蓄制度で、「一般財形貯蓄」「財形年金貯蓄」「財形住宅貯蓄」の３種類あります。社員のライフイベントで必要となる資金づくりを支援しています。

■車・ローン・住宅
車購入、ローン契約の際、社員優待等を受けることができます。また、伊藤忠グループ「住宅購入・賃貸・仲介割引制度」が利用でき、住宅購入・リフォーム・仲介・賃貸契約などの際に、お得な割引が受けられるサービスがあります。

■慶弔見舞金・親睦会
社員の慶事、弔事に対して会社から祝金や弔慰金などを支給する制度があります。また、会員相互の親睦、かつ会員の福利厚生と生活文化の向上を目的として「ベルシステム２４親睦会」があります。

■従業員持株会
従業員が持株会に加入して給与天引きされた資金を拠出し、自社株を取得していく制度です。

■新卒社員研修
自ら成長できる人材になれるように研修プログラムを組んでいます。入社時研修（ビジネスマナー、仕事の進め方、オペレーション実習等）、フォローアップ研修（年度毎の振り返り、翌年に向けたアクションプラン検討）があります。

■新卒育成支援
3年間を育成期間とし、配属先部署だけでなく、人事も伴走しながら多面的な支援を行っています。 新入社員１人ひとりに教育担当のトレーナー社員のアサイン、個人別の育成計画の策定、人事との定期ヒアリングを実施しています。

■自己研鑽
社員の自律的な学びを推進する目的で大規模公開オンライン講座を導入しています。福利厚生でもあるベネフィットステーションの無料eラーニング1200以上の講座をはじめ、多岐にわたる分野で教養を習得できます。

■キャリアマップ制度・研修
事業運営における必要な職種を設定し、職種・役職ごとの職務と必要知識を定め、効果的且つ効率的なキャリア形成・育成を実現する体系を整えています。各職種に必要となる知識・スキルを支える84の研修コンテンツを用意しています。

■資格補助
業務に関連する資格の取得を支援する制度です。合格時の受験料、資格登録料（更新料）を補助します。