長島・大野・常松法律事務所の新卒採用・就職・会社概要とクチコミ

公式

長島・大野・常松法律事務所

3.99
企業情報

本社:東京都

資本金:該当概念なし

売上高:該当概念なし

従業員数:弁護士703名(外国弁護士、海外拠点含む) スタッフ・その他483名

長島・大野・常松法律事務所の

企業概要

プロフェッショナルなチームによる、グローバルなリーガルサービス

長島・大野・常松法律事務所は、企業法務のあらゆる分野において数多くの実績を持つ、日本有数の総合法律事務所です。取り扱う案件は社会的影響力の大きいものが多く、メディアで報道される案件も珍しくありません。
弁護士、パラリーガル、セクレタリー(弁護士秘書)、事務局スタッフ、それぞれのプロフェッショナルからなるチームで、国内外の依頼者に対し、常に最高の質を有するリーガルサービスの提供を目指しています。

長島・大野・常松法律事務所の インターン/説明会/本選考に関するクチコミ

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インターンに関するクチコミ

インターン総合点

3.64 / 5.0

社風・人の魅力

3.17 / 5.0

選考の難易度

2.50 / 5.0

本選考への影響度

4.00 / 5.0

業界・事業の情報

4.17 / 5.0

自己成長の機会

4.17 / 5.0

参加者の印象

3.83 / 5.0
イメージギャラリー

長島・大野・常松法律事務所の 企業情報

事業内容

長島・大野・常松法律事務所は、日本有数の総合法律事務所として数々の大型案件を手掛けています。あらゆる分野の法律問題に対応してきた実績に基づき、企業が必要とする様々なリーガルサービスをワンストップで提供できる体制を整えています。
長島・大野・常松法律事務所(組合)の事業内容は、以下のとおりです。
●コーポレート
●M&A
●ファイナンス
●危機管理/リスクマネジメント/コンプライアンス
●事業再生・倒産
●紛争解決
●労働法
●不動産・REIT
●知的財産
●独占禁止法/競争法
●税務
●ウェルスマネジメント/事業承継
●インフラ/エネルギー/環境
●薬事・ヘルスケア
●ホスピタリティ
●テクノロジー
●メディア/エンタテインメント・スポーツ
●個人情報保護・プライバシー
●消費者関連法
●国際通商・経済制裁法・貿易管理
●海外業務
●公益活動
など

本社郵便番号

100-7036

本社所在地

東京都千代田区丸の内二丁目7番2号 JPタワー

本社電話番号

03-6889-7000

設立

2000年1月1日

代表者

藤原総一郎

資本金

該当概念なし

従業員数

弁護士703名(外国弁護士、海外拠点含む) スタッフ・その他483名

売上高

該当概念なし

長島・大野・常松法律事務所の 企業の強み

幅広い分野においてグローバルにリーガルサービスを提供

当事務所は、東京オフィスのみならず海外にも8拠点のオフィスを構え、外国弁護士を含む優秀な弁護士とスタッフが一丸となって、グローバルな活動を展開しています。企業が日常的に直面する多種多様な法律問題、企業の買収・提携、国内外の金融取引及び金融規制、その他様々な分野において、専門的知識に裏付けられた豊富な実績と幅広い経験やノウハウを有しています。また、それらの蓄積、共有化を図ることによって、より高度なリーガルサービスへと繋げる努力も怠りません。常に最高の質のリーガルサービスを迅速に提供することをモットーとする当事務所は、現状に満足することなく、進化を続けています。

幅広い分野においてグローバルにリーガルサービスを提供

個を磨く。知が集う。信に応える。

当事務所のスタッフに求められるのは担当弁護士や上司からの指示通りに業務を進めるだけではなく、全体の流れをつかみ、何段階も先のことまで考えて柔軟に行動すること。そして各自が持つ専門知識に自分たちなりの工夫や配慮を加えながら主体的に仕事に取り組むこと。所員一人ひとりが「プロフェッショナル、という働き方」を実現するため、担当弁護士のアシストや自身の担当業務といった枠にとどまることなくスキルを磨いています。日々、情報交換や知識・知恵を共有する環境をつくり、個々の知識が、職種の垣根を越えた協調性によって結集し、その結果「依頼者に信頼される事務所」であり続けられるよう、努めています。

個を磨く。知が集う。信に応える。

1人1人のプロ意識や主体性が、チームワーク強化に繋がっています

当事務所のスタッフはチームで協力して業務を行っています。チーム内のみならず、チームを越えた専門知識の共有や情報交換も活発で、お互いが成長するための協力を惜しむことはありません。「この仕事はこのように進めたほうがよいのでは?」といった声をあげれば、すぐに意見を出し合うなど、より良いものを求めて常に切磋琢磨する環境があります。
「協力して最高の質を有する法務サービスを提供する」、「価値観やライフスタイルの多様性に十分配慮する」といった基本理念を背景に、お互いを尊重しながら、一人ひとりがプロ意識を持って主体的に行動することで、信頼関係やチームワークの強化に繋がっています。

1人1人のプロ意識や主体性が、チームワーク強化に繋がっています

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長島・大野・常松法律事務所に関する 就活記事

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長島・大野・常松法律事務所の 働き方データ

月平均所定外労働時間

2024年度 14.2時間

平均有給休暇取得日数

2024年度 17

育児休業取得対象者数・取得者数

男性

女性

合計

2024年度対象者

0
13
13

2024年度取得者

0
13
13

育児休業取得率

男性-%
女性100%
全体100%

「育児休業取得対象者数・取得者数」のデータから算出しています。

役員・管理職の女性比率

2025年度 14
/ 23名
女性61%

補足

法律事務所のため、役員の概念はありません。

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