こんにちは、ワンキャリ編集部です。
ワンキャリ編集部が総力を挙げて紹介する【最新版：業界研究】。
今回は重工メーカーに焦点を当て、三菱重工業・川崎重工業・IHIの3社の社風や事業を比較・分析します。
＜目次＞
●重工メーカー業界全体の動向：「国防」と「航空」といった根本を支える存在
●重工メーカー業界大手5社の業績（営業収益／営業利益）比較・ランキング
●重工メーカー業界大手5社の特徴・強み
・三菱重工業：日本を根底から支える業界最大手
・川崎重工業：陸や海、宇宙まで。多彩な製品を送り出す
・IHI：海外からの高い評価
●重工メーカー業界大手3社の社風の違い・制度
・三菱重工業：社会貢献への意欲が高い社員が多く、若手から海外で働ける可能性も
・川崎重工業：穏やかな社員が多く、のびのびと働ける環境
・IHI：人材こそが最大かつ唯一の財産であるという理念
●重工メーカー業界大手3社の平均年収・平均年齢・平均勤続年数
●重工メーカー業界大手3社の選考対策・クチコミ
●重工メーカー業界以外の業界研究記事
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重工業の基本と動向：「国防」と「航空」といった根本を支える存在
重工業各社で共通しているのは「国防」と「航空」を担っている点です。いずれもわれわれの生活を根幹から支えるものだといえるでしょう。
まず、「国防」においては航空機や船舶など、多種多様な製品を手掛けています。そういったイメージしやすい製品を製造していること以外にも、各社の共通点として「防衛」を担っていることが挙げられます。具体的には、戦闘機や潜水艦などの国防を支える製品を製造し、国と取引を行っています。日本の2022年の防衛費（軍事費）（※1）は、世界10位で、世界有数の予算規模だといえます（※2）。
次に「航空」においては、日本の重工業は機体の一部や部品の製造をメインにしていますが、この理由の1つに機体はボーイングなどの海外メーカーが独占していることが挙げられます（※3）。ボーイングは日本に初めて拠点を構えてから、2023年で70周年。長年にわたり、固い信頼関係を築いています（※4）。
また、2022年12月、日英伊の3カ国は次期戦闘機を共同開発することで合意。2030年ごろ生産開始予定で、2035年までに初号機の開発を完了させることを目標にしています（※5）。2023年3月にはイメージ模型が発表され、各国から注目されています（※6）。
（※1）……全体を通じてmilitary expenditureを「軍事費」と訳して使用しているが、日本について言及の際は日本政府の予算内訳などの表現に準じて「防衛費」としている
（※2）参考：第一生命経済研究所「世界軍事費ランキング2022、ウクライナ情勢と日韓逆転 ～経済成長なくして防衛できず、SIPRI軍事費データベース2023年版公表～」
（※3）参考：日本政策投資銀行「本邦航空機産業の過去・現在・未来 P.6」
（※4）参考：ボーイング「ボーイングと日本」
（※5）参考：REUTERS「日英伊、次期戦闘機の共同開発で合意 2035年に配備開始」
（※6）参考：NHK「【最新情報】どうなる次期戦闘機? 日英伊共同開発 担当者に直撃」
重工メーカー業界大手5社の業績（営業収益／営業利益）比較・ランキング
「三菱重工業・川崎重工業・IHI」の各社の業績は以下のグラフの通りです。
※出典：バフェットコード「企業比較（三菱重工業／川崎重工業／IHI）」
※会計基準は三菱重工業・IHIはIFRS、川崎重工業は日本方式で、3社とも連結決算の数値となっています。当期純利益は「親会社の所有者に帰属する当期利益」を用いています。
グラフから、売上収益・当期純利益の双方において、三菱重工業は他の2社と比べ、2倍以上の数字となっており、業界における存在感の強さがうかがえます。
重工メーカー業界大手5社の特徴・強み
それでは各企業の特徴を見ていきましょう。
三菱重工業：日本を根底から支える業界最大手
1884年に三菱財閥創業者の岩崎弥太郎が政府から工部省長崎造船局を借り受け、創業された三菱重工業（※7）。
火力発電システムなどの「エナジー」、物流機器などの「物流・冷熱・ドライブシステム」、製鉄機械などの「プラント・インフラ」、民間航空機などの「航空・防衛・宇宙」の4つのセグメントで成り立っています（※8）。2022年度の売上収益のセグメント構成比は以下の通りです。
（※7）参考：三菱重工業「沿革」
（※8）参考：三菱重工業「2022年度有価証券報告書 P.99」
※出典：三菱重工業「2022年度有価証券報告書 P.100」
新型コロナウイルス感染症の影響、火力事業の環境変化、民間航空機分野の戦略見直しなどにより、「2018事業計画」からの大幅な見直しが必要となったため、2021年度から2023年度までの3か年にわたる「2021事業計画」を推進中です。「エナジートランジション」「モビリティ等の新領域」を成長エンジンとし、2021事業計画期間中に1,800億円を投資し、2030年度の1兆円規模への拡大を目指しています（※9）。
最終年度の2023年度も、サステナブルな社会を目指すべく、「エネルギー供給側の脱炭素化」と、「エネルギー需要側の省エネ・省人化・脱炭素化」の双方の目標達成に取り組んでいます（※10）。
また、日本のリーディングカンパニーである三菱重工業は、海外でも技術を提供しており、2022年度の海外売上率は約57%（※11）です。海外に日本の重工業技術を発信し、国際社会の根底も支えたい人にはぴったりの企業ではないでしょうか。
（※9）参考：三菱重工業「2021事業計画（FY2021～2023） P.2」
（※10）参考：三菱重工業「2022年度有価証券報告書 P.14」
（※11）出典：三菱重工業「地域別売上高」
川崎重工業：陸や海、宇宙まで。多彩な製品を送り出す
川崎重工業はこれまで日本初の潜水艇、国産化第一号の蒸気機関車、国産初の産業用ロボットなど、多数の「初」を日本にもたらしてきました（※12）。
下記のグラフを見ると分かるように、川崎重工業も三菱重工業と同様に、航空機や船舶などさまざまな製品を製造しています。また、2022年度より従来「モーターサイクル＆エンジン」としていた報告セグメントの名称を「パワースポーツ＆エンジン」に変更しました（※13）。2022年度の売上収益のセグメント構成比は以下の通りです。
（※12）参考：川崎重工業「年表」
（※13）参考：川崎重工業「2022年度有価証券報告書 P.99」
※出典：川崎重工業「2022年度有価証券報告書 P.101」
川崎重工業では2001年から「社内カンパニー制」を採用しています。社内カンパニー制は独立した会社に近い形態であるために、事業部制よりも「意思決定や判断スピードが早い」というメリットがあり、市場が変化するスピードに対応していこうという目的があります（※14）。
2020年11月から推進している、「グループビジョン2030」では、今後注力するフィールドを「安全安心リモート社会」「近未来モビリティ」「エネルギー・環境ソリューション」とし、地球環境保護やエネルギーの安定供給など、さまざまな時代の社会課題の解決に取り組んでいます（※15）。
（※14）参考：川崎重工業「カンパニー制・執行役員制の導入と役員体制の変更について」
（※15）参考：川崎重工業「2022年度有価証券報告書 P.14」
IHI：海外からの高い評価
IHIは1853年に石川島造船所として創業（※17）。世界最大級のつり橋「明石海峡大橋」などを完成させてきました（※18）。
（※17）参考：IHI「あゆみ」
（※18）参考：IHI「製品情報」
2022年度の売上収益のセグメント構成比は以下の通りです。
※出典：IHI「2022年度有価証券報告書 P.106」
バランスよく事業分野が分散しています。「産業システム・汎用（はんよう）機械」がやや高い割合ですが、IHIの最も得意とする分野は「航空・宇宙・防衛」でしょう。今やセグメント別の売り上げでは約27％と事業の柱となった当事業ですが、1965年度の時点ではわずか2％しかありませんでした。しかし、民間航空用のロングシャフトが世界トップシェアとなるなど、海外からの高い評価を励みに世界展開を推し進めていき（選考対策ページより）、この分野の成長のおかげもあってか、海外売上比率が現在では56％にまで伸張しました（※19）。
このように世界から注目を集める航空・宇宙・防衛事業強みを持つIHIは、重工業の中でも航空系をつかさどるメーカーとして今後も高いプレゼンスを発揮していくでしょう。
また、「プロジェクトChange」ではコロナ禍での環境変化の中、成長軌道への回帰に取り組み、過去最高水準の営業利益を実現。現在は、「グループ経営方針2023」が掲げられ、さらなる事業変革を進めています（※20）。
（※19）参考：IHI「2023年度（2024年3月期）第1四半期決算説明資料（IFRS）P.7」
（※20）参考：IHI「グループ経営方針2023 P.4／P.14」
重工メーカー業界大手3社の社風の違い・制度
続いて、重工メーカー業界各社の社風について見ていきましょう。
三菱重工業：社会貢献への意欲が高い社員が多く、若手から海外で働ける可能性も
三菱重工業には社会貢献への意欲が高い社員が集まっているようです。内定者によると「社員のほとんどが社会を支えたいという強い気持ちを持って働いていた。受けている学生も課題意識を持って志望している人がほとんどだった」とのこと。
また、若手から海外で働くことができる点も大きな魅力の1つです。倍率の詳細は不明ですが、若手のうちから海外に挑戦したいという希望はほとんど通るそうです。海外で働く機会に対して、同社の社員は「社員を海外に派遣するというメーカーは多いが、実際は40、50代といった年次の高い管理職社員が多く派遣されている。そんな中で三菱重工は若手を即戦力として送り出している」と説明会にて語っています（選考対策ページより）。
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川崎重工業：穏やかな社員が多く、のびのびと働ける環境
川崎重工業は、「多様な人財がそれぞれの個性と能力を最大限発揮しながら活躍できる組織を実現する」という目標のもと、ダイバーシティ推進のための各施策に積極的に取り組んでおり、ワークライフバランスにも注力している企業です（※16）。
社風は「穏やかでのびのびとしている」とのこと。内定者によると、ある学生は「社員の人は基本的に穏やかな印象があるため、ガツガツ働きたい人にはあまり魅力的ではないと感じる」と語っており、穏やかな同僚とのびのび自由に働きたいと考える学生にとって魅力的な環境だといえます（選考対策ページより）。
（※16）参考：川崎重工業「2022年版 Kawasaki Report P.46」
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IHI：人材こそが最大かつ唯一の財産であるという理念
IHIでは「人材こそが最大かつ唯一の財産である」という経営理念があり（※21）、社員の働きやすい環境や成長のサポートに注力するなど、財産である社員を大切にする社風があります。
例えば独身寮や社宅の完備、従業員持株制度といった基本的な制度はもちろん、土日祝日の休暇に有休をつなげて4、5日の連休とする「悠悠連休」の取得を推進することで、ワークライフバランスの実現を図っていたり、子育てサポート企業として「くるみんマーク」を取得したりしています（※22）。
また、海外拠点研修や、インド滞在集中研修など海外研修が豊富に用意されています。海外に実際に行かない場合でも、社内で勤務時間中にビジネス英語を集中的に学ぶ講座が用意されており、海外で活躍できる人材の育成に力を入れているといえます。
福利厚生が充実した労働環境と、グローバル人材を育成する制度を兼ね備えるIHIは、私生活を重視しながらもグローバル人材として成長していきたいと考えている学生に最適な企業といえるでしょう（選考対策ページより）。
（※21）参考：IHI「IHIグループビジョン」
（※22）参考：IHI 新卒採用サイト「ENVIRONMENT」
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重工メーカー業界大手3社の平均年収・平均年齢・平均勤続年数
3社の平均給与と平均年齢は以下の通りです。
| 企業名 | 平均年齢 | 平均給与（万円） | 平均勤続年数 |
| 三菱重工業 | 42.1歳 | 919 |
18.8年 |
| 川崎重工業 | 40.9歳 | 737 | 15.2年 |
| IHI | 41.4歳 | 793 | 16.5年 |
※出典：2022年度有価証券報告書「三菱重工業 P.11／川崎重工業 P.11／IHI P.13」
※平均給与は千の位を四捨五入しています。
平均年収は、三菱重工業が他の2社より100万円以上高いことが分かります。これは圧倒的な売上収益が理由だといえるでしょう。
また、日本全体の40代の平均年収が約492万円（※23）です。多少の差はあれど、3社とも他の業界と比較しても圧倒的高水準なのは間違いありません。
（※23）出典：国税庁長官官房企画課「令和3年分民間給与実態統計調査－調査結果報告ー P.19」より算出。
重工メーカー業界大手3社の選考対策・クチコミ
いかがでしたか？ 国防という大きな役割も担いつつ、それぞれの企業に独自の強みや社風などの魅力があることが分かります。この記事の内容を参考に、より理解を深めていきましょう。
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