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ナビタイムジャパン

3.79
企業情報

本社:東京都

資本金:9,000万円

従業員数:430名

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ナビタイムジャパンの

企業概要

「経路探索エンジンの技術で世界の産業に奉仕する」これが、ナビタイムジャパンの経営理念です。
独自に研究を重ねる経路探索エンジンの技術をもとに、日々の移動のサポートのみならず、渋滞や混雑の解消、事故や遅延の削減、物流の効率化、公共交通の最適化、観光促進を通じた地域創生、新しい都市交通の構築など、人やモノの移動が関わる領域におけるさまざまな課題を解決に取り組んでおり、事業・サービスを通じて安心・安全な移動の実現と、社会の発展に貢献していきます。

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ナビタイムジャパンの 企業情報

代表者

代表取締役 大西啓介(工学博士)

所在地

東京都港区南青山3-8-38 表参道グランビル

資本金

9,000万円

設立日

2000年3月1日

従業員数

430名

コーポレートサイトhttps://corporate.navitime.co.jp/

ナビタイムジャパンの 企業の強み

エンジニア・デザイナーが組織の中心

全社員の80%以上をエンジニア・デザイナーが占めており、当社におけるモノづくり、組織文化の中心を担っています。

エンジニア・デザイナーが組織の中心

エンジニア・デザイナーがモノづくりのすべての工程を担う

全社員の80%以上を占めるエンジニア・デザイナーが中心となり、自ら考え、自らの手でカタチにして世に送り出し、ビジネスを進めていく、という働き方をしてます。
そのため、エンジニア・デザイナーともに、モノづくりのスキルだけではなく、サービスやビジネスの企画、設計や仕様検討、プロモーションやログ解析、その後のサービス改善や新規サービスの企画などに至るまで、すべてのフェーズが「仕事の一部分」となります。

エンジニア・デザイナーがモノづくりのすべての工程を担う

各プロジェクトの密な連携

サービス開発や研究開発を担う「プロジェクト」は社内に60~70ほどが同時並行で動いており、サービス開発を行うプロジェクトは「サービスごと」、研究開発を行うプロジェクトは「要素技術ごと」に存在しています。
一つひとつのサービスはさまざまな「要素技術」を活用して出来上がっているため、個々のプロジェクトで意思決定や開発に取り組みつつも、他のプロジェクトとの相互連携やコミュニケーションは活発に行われています。

各プロジェクトの密な連携

さまざまな領域に携わることができる(1)

すべての技術領域を「自社開発」しているため、社内にあるそれぞれのプロジェクトで扱う技術領域も変わります。
また当社の特徴として、「アプリエンジニア」「Webエンジニア」「サーバサイドエンジニア」のように、領域ごとに異なるエンジニアが存在するのではなく、一人のエンジニアが領域を拡げてさまざまな技術スタックを身につけることも、どこかの領域に特化させていくことも、どちらもできるような環境になっています。

さまざまな領域に携わることができる(1)

さまざまな領域に携わることができる(2)

エンジニアと同様に、デザイナーも「UI/UXデザイナー」「グラフィックデザイナー」などの職種がなく、一人のデザイナーがプロダクトデザインも、ブランディングも、必要であればどのような領域にもチャレンジしていくことができる環境です。絵作りだけではない「広義のデザイン」のスキルや経験を身につけられます。

さまざまな領域に携わることができる(2)

目指せるエンジニア・デザイナー像もさまざま

「マネジメント」だけがキャリアの目標にならず、また技術領域についても、「スペシャリスト」も「ゼネラリスト(フルスタック)」も目指すことができる環境です。
また働きながら方向転換したり、また戻したり、あるいはマネジメントをしながら開発/デザインしたりするなど、目指すエンジニア・デザイナー像に応じてキャリアを築いていける環境です。

目指せるエンジニア・デザイナー像もさまざま

共に学び、教えあう環境

IT業界、エンジニア/デザイナーの世界は、新しい技術やツールなどが日々生まれています。そのため、「大学時代に学んだことや専攻分野」が大事なのではなく、入社後に研修や日々の業務、自己研鑽などを通じて「常にインプットを増やしていく姿勢や行動」が大切だと考えています。
そのようなエンジニア・デザイナーが多くいる環境だからこそ、さまざまな制度や仕組み、また自らの取り組みによってキャッチアップに積極的に取り組んでいます。

共に学び、教えあう環境

身近でスケールの大きな課題に取り組む

私たちが日々の仕事を通じて取り組む課題は、「人やモノの移動が関わる領域における課題」であり、それは自分自身にとっても身近、かつ世の中すべての人に関わる課題であり、その解決により多くの人にメリットを提供できる、公共性・社会貢献度の高い仕事だと感じています。

身近でスケールの大きな課題に取り組む

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