学校法人 工学院大学の教育・研修制度

公式

学校法人 工学院大学

4.32
企業情報

本社:東京都

資本金:学校法人のためなし

売上高:学校法人のためなし

従業員数:専任教職員数431名(2026年5月現在/うち専任事務職員122名)

学校法人 工学院大学の 教育・研修制度

研修制度
工学院大学では、OJT、OFF-JT、自己啓発を軸に研修体系を整備しています。 ■OJT 各部署の上司が部下を指導・育成することを研修の基本に据えています。 人材の育成には、日常業務における上司・部下の関わりが重要だと考えるからです。 ■OFF-JT OJTを超えて、職務や業務に必要な知識・技能・心構えを学内外で学習する機会と位置付けています。 【研修例】 ○新入職員へ向けて <入職前> ・業務理解研修(学内)  各部署の職員が直接業務の概要を説明します。 ・ビジネスマナー研修(学外)  社会人としての心構えを学んでもらいます。 ※上記研修以外にも内定者との交流は随時行っています。 <入職後> ・入職時研修  学内の規則・人事制度・システム等、日常業務を行うにあたって必要な知識を習得してもらいます。 ・学校法人基礎研修(学外)  大学職員としての心構えを学んでもらいます。 ・フォローアップ研修(学内)  入職後半年を目安に、自身の業務・意識の振り返りをする場を設けています。 ○若手・中堅層へ向けて ・インバスケット研修(学内)  問題発見・解決力、変化対応力、コミュニケーション力を強化します。 ・課題解決型研修(学内)  業務改善に関する意識を持ち、職員一人一人に現状に留まらない「改革」姿勢を促します。 ・実践型マネジメント研修(学内)  課題解決型研修で編成したグループをマネジメントし、解決策の具体化に向けてファシリテートすることで、マネージャーに対する意識付けの機会を提供します。また、職員同士の部署横断的なコミュニケーションを促進することも目的としています。 ○各部署の業務で専門性を高めたい職員へ向けて 各部署ごとに、業務を行う上で必要な研修を学外で受講できるような環境を整えています。 (例) ・実務基礎講座「人事・労務担当者のための労基法」 ・私学共済事務担当者研修会 ・ビジュアルプログラミングから始めるプログラミング超入門 ・はじめて学ぶ学校法人における3月決算手続き実務 ・学校法人における基本金徹底理解 ・防災センター要員講習、自衛消防業務講習会 ○事務職員としての基本知識を身に着けたい職員へ向けて 階層や部署に関係なく、事務職員としての知識や理解を深める研修を実施しています。 ・普通救命講習 ・ハラスメント研修 ・情報セキュリティ研修
自己啓発支援制度
事務職員の業務・職務、自己研鑽に関連したスキルを獲得するための支援として、年に5万円を上限として金銭的補助を行っています。 <例> ・書籍・テキスト購入補助 ・公的資格・免許の取得・更新のための試験料及び交通費補助 ・外部機関への研修受講料及び交通費補助
メンター制度
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キャリアコンサルティング制度
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社内検定制度
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