企業概要

PwCアドバイザリー合同会社は、PwCの日本におけるメンバーファームとして、世界151カ国のグローバルネットワークと緊密に連携し、企業にとって重要な経営判断が必要となる「有事（Deal）」を伴う変革を通じて企業価値をより向上させるべく、クライアントにディールアドバイザリーサービスを提供します。
「ディール戦略策定」、「M&A」、「事業再生」、「公共インフラ／社会インフラ」の4つのビジネス領域において、それぞれの専門家の力を結集しながら、グローバルネットワークを生かして、クライアントの重要な経営判断を支援することで、企業・社会が抱える大きな課題の解決を支援しています。
私たちは、‘To build trust in society and solve important problems’（社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する）というPwCのPurpose（存在意義）に基づき、クライアントを取り巻くステークホルダーについて深く理解し、環境価値・社会価値と企業価値の両立を統合的に支援します。

短期間でクライアントに価値を提供することに鑑みると、ハードな仕事というイメージを持たれるかもしれませんが、PwCアドバイザリーでは、一人一人がかけがえのない存在であるという認識のもと、さまざまなワークスタイル・ライフステージにあわせた働き方をサポートする制度を用意しています。それぞれのコンサルタントが、自分らしいキャリアと私生活のバランスをとりながら、メリハリをつけた働き方を実現しています。
また、若手メンバーであっても、海外出張含め海外のメンバーと直接連携し、協働していくことで、多様性の実現に向けた礎を築いて頂けます。

世界各国へ2～3年間赴任する長期出向に加えて、入社2～3年目を中心とする日本を含むアジア各国オフィスメンバーを対象とした3カ月から1年程度の短期交換アサインの制度も用意されています。
またプロジェクトベースも、短期出向や海外メンバーとのコラボレーションを経験する機会が入社2~3年目から与えられる可能性が十分にあります。
また、PwCアドバイザリーには海外オフィスから日本オフィスに赴任している外国籍メンバーが多く、多様なスキルとバックグラウンドを持つメンバーと接する機会は「日常的」となっています。
PwCグローバルネットワークの現地メンバーファームと協力してプロジェクトを遂行し、不慣れな環境で直面する困難を乗り越えることで、新たなスキルや価値観を身に付けたグローバルな人材として活躍することができます。そこで構築した現地メンバーとのネットワークもかけがえのない財産となり、グローバルニーズがさらに高まる中、プロフェッショナルとして非常に重要な差別化要素となっています。

<共通研修>
入社後はまず共通研修でコンサルタントとしての基本スキルを習得します。第一線で活躍している現役コンサルタントの講義を通じ、PwCのソリューションやマーケット全体に対する考え方について理解を深めます。
■ロジカルシンキング　■業務フロー作成
■プレゼンテーション　■財務分析
■コンサルティング実務シミュレーション　　など

<Deals研修>
研修内容はより実践的になり、PwCアドバイザリーのジョブに直結したコンピテンシーを学びます。一人一人にコーチがつき、キャリア開発に向けて必要な学びについて共に考え、フィードバックを求めることができます。
また、Asia Pacific地域の新卒社員向けのグローバル合同研修「Edge Programme」も用意されています。この研修では、PwCアドバイザリーのビジネスへの理解を深め、国境を越えたネットワーク構築が期待されます。

<ローテーション>
PwCアドバイザリーでは、4つのビジネス領域でのアサインを経験する「ローテーション制度」を用意しています。これらを通じて、さまざまなテクニカル・ケイパビリティを経験し、社内外の広い人脈を構築して頂くことで、「有事」の経営判断に不可欠な、戦略・ファイナンス・会計・法務・税務等、多岐にわたる実践的な専門性・深い知見を得られる魅力があります。ローテーション後は、プロジェクトを通じて得た経験をもとに、ご自身の志向に合わせて、ビジネス領域を横断して幅広く活躍いただくことも、特定分野に絞って活躍いただくことも可能となっています。

企業の変革を支えることで自分自身の成長を実現し、「ディール戦略策定」、「M&A」、「事業再生」、「公共インフラ／社会インフラ」について総合的な目線を持って専門性を深めていきたい方

・海外オフィスと連携（時に出向・常駐）し、クロスボーダー案件の実務経験を積みたい
・社会に大きなインパクトを与える案件に挑戦したい
・窮境にある企業の事業、財務の再生のみならず、再成長にも貢献したい
・戦略とファイナンスの両面でスキル・知見を身に付け成長したい
・「社会課題」の解決と「企業価値」の向上を両立させるというマインドに共感できる
・クライアントの構造改革や業界再編を仕掛ける仕事（オリジネーション）がしたい