現在、世界は大きな曲がり角を迎えようとしています。環境破壊や資源の枯渇、貧富の格差拡大が進み、利益追求を最優先する「資本主義経済」に対する疑いの眼差しを向けられるようになりました。
その結果、サステナビリティ・ESG（環境・社会・ガバナンス）・SDGs（持続可能な開発目標）といった、「持続可能な社会と経済」の実現に向けた、さまざまな概念が世界的に注目を浴びています。就職活動中の皆さんが社会に出る頃、この傾向はますます強まっているでしょう。
そのような中、時代の転換期を見据えて、「サステナビリティ経営」にいち早く取り組んでいるのがEY Japanです。2023年度には一橋大学にて、サステナビリティ経営をテーマに寄附講義を開講します。
利益を追求する「経営」、それと対照的に捉えられがちな「サステナビリティ」をどう両立させるか。EY Japanは産学連携を通じて模索し、社会に還元しようとしています。
今回はサステナビリティ情報開示などの研究を専門とし、寄附講義も受け持つ一橋大学教授の加賀谷哲之さん、EY Japanに在籍し一橋大学寄附講義でサステナビリティ経営について講義する早瀬慶さんと新卒でEYに入社した郎海晴さんに、サステナビリティ経営について、お話を伺いました。
＜目次＞
●大学で「サステナビリティ経営」を学ぶ理由
●サステナビリティ経営で浮き彫りになる「経営者の二極化」
●就職して初めて知った「本気」のサステナビリティ
●サステナビリティが「話題にならない社会」をつくりたい
●日本に求められている「サステナビリティのプロ」
大学で「サステナビリティ経営」を学ぶ理由
──まずEY Japanが「サステナビリティ経営」をテーマに、一橋大学で開講する寄附講義について聞かせてください。
早瀬：加賀谷先生の専門であり、かつ世間の関心が高まっているテーマについて、学生だけでなくMBA（経営学修士）の取得を目指す社会人も含めて、より実践的な観点から講義を行っていきます。
私たちとしては、本業であるコンサルティングを通じて培った、サステナビリティ経営の知見から貢献できるのではないかと、一橋大学に提案しました。そして検討いただいた結果、講義を実施することになりました。
早瀬 慶（はやせ けい）：スタートアップや複数の外資系コンサルティング会社の勤務を経て、EY Japanに参画。現在はEYパルテノン ストラテジー所属、EYストラテジー・アンド・コンサルティング採用リードパートナー。自動車業界を中心に20年以上にわたり、経営戦略策定、事業構想、マーケット分析、将来動向予測などに従事。近年は経済産業省、国交省、内閣府、東京都をはじめとする官公庁の商用車・モビリティ領域のアドバイザーを務めるとともに、スマートシティーなどの国際会議のプレゼンター・プランナーとして社会創生にも携わる。
加賀谷：一橋大学は渋沢栄一が設立に尽力した歴史から「『現代の渋沢栄一』を育てる」というビジョンを掲げています。理論と実践の往復運動を通じて創造性を高め、リーダーシップのある人材を育てるのが狙いです。
そこで、多くの産業や企業を生み出して世の中を変えた、渋沢栄一のような人材を現代で育てるとしたら、どのようなアプローチが必要なのかと考えました。それを踏まえると、環境破壊により地球がいくらあっても足りないという危機的状況では、サステナビリティに対する知見は欠かせないだろうという考えに行き着いたのです。
そして、それを単に知識として知るだけではなく、先ほどもお伝えしたとおり理論と実践の往復運動による理解が必要だと考え、EY Japanと共に取り組むことになりました。
加賀谷 哲之（かがや てつゆき）：一橋大学 教授。2004年より現職。過去には経済産業省・企業行動の開示と評価に関する研究会ワーキンググループ座長などを務める。専門分野はサステナビリティ情報開示など。2023年からサステナビリティをテーマに、EY Japanの寄附講義を受け持つこととなった。
サステナビリティ経営で浮き彫りになる「経営者の二極化」
──「サステナビリティ」という言葉から連想される社会活動や環境問題は、利益の追求である「経営」という言葉と矛盾するようにも感じます。「サステナビリティ」と「経営」という2つの単語が、なぜ結びついているのでしょうか？
早瀬：私たちは、以前から企業や業界を支援するなかで、「Building a better working world～より良い社会の構築を目指して」というパーパス（存在意義）を掲げています。これは、コンサルティングファームとしては異端かもしれません。
企業の利益を追求するためだけの支援ではなく、より良い社会を作るという志のもと、現在EYのメンバーファームには約36万人のプロフェッショナルメンバーが在籍しています。そのため、以前からクライアントの成長のためには、「長期的価値（Long-term value）」という長い目線で見た価値創造が重要であり、より良い社会の構築を目指すところから逆算し、企業や業界は何をすべきなのかと思考を巡らせてきました。
そもそも、企業が本当の意味で持続的に事業を行うためには、さまざまな人たちと手を取り合いながら、限られた資源を有効活用するという視点が欠かせません。しかし実態は、とにかく成長のために、短期的にいかに利益を上げるかを企業間で競い合っています。その結果、今の「疲れた地球」を生み出したのではないでしょうか。
それが、現在はようやく根本に立ち返って「企業経営とは何か」「より良い社会を作るためにどうしたら良いのか」を、社会全体で考えようという気運が高まってきました。
──サステナビリティ経営の現状については、どのように捉えていますか。
早瀬：まずはサステナビリティを、「トレンドだからやらなければいけない」という、標語として捉えている企業が多く見受けられます。「サステナビリティと成長は両立するのか？」という問いを受ける機会も多く、それはサステナビリティと成長が車の両輪の関係だと捉えられていない証左ともいえるでしょう。
一方、一部の企業や産業、地域による、産官学民の連携でサステナビリティのエコシステムを構築している例も国内外で少なからず見られます。ただ、そういった取り組みは以前から続けていたというケースが多く、あえて積極的にPRする必要もないと考えられていることもあります。
──日本には昔から、サステナビリティに近い、「三方良し」という考え方があります。
早瀬：まさに地方都市では、以前から自然と一体になった、社会に負担がかからない生活スタイルが定着しています。サステナビリティといわれなくても、昔から脈々と受け継がれてきた生活様式であり、そこに企業の新しいテクノロジーやサービスがさらに寄与できると、より良いエコシステムが生まれるでしょうね。
加賀谷：確かに「経営」と「サステナビリティ」が、乖離（かいり）しているように見えるのは仕方がありません。日本企業もかつては「三方良し」の考えのもと、産官学民が一体になっていたかもしれませんが、資本主義の荒波にさらされ続けたことで、稼ぐことと社会貢献はどんどん離れてしまいました。
ところが、すでに別物になったかと言えば、そうでもありません。実は以前とは環境が大きく変わってきたことで、稼ぐことと社会貢献をつなぐメカニズムが生まれ始めています。
その一例に、カーボンプライシング（※）が挙げられます。政府も気候変動に悪影響を与える企業に金銭的負担を課す仕組みを作り、インターネット上でも当該企業に対する悪評は一気に広まります。
（※）……企業などの排出するCO2（カーボン、炭素）に価格をつけ、排出者の行動を変化させるために導入する政策手法。
感度が良く、想像力が豊かな経営者であれば、すでに無視できる話ではなくなっていると理解し、サステナビリティ経営に乗り出すはずです。一方、他の企業は「世間で言われているから」と、担当者に丸投げしがちです。
私たちとしても今回の寄附講義を通じて、学生の意識に変化が起きれば、現状も変わっていくのではないかと期待しています。
就職して初めて知った「本気」のサステナビリティ
──2020年入社の郎さん自身は学生時代や、入社後に感じたサステナビリティの現状をどう捉えていますか。
郎：学生時代は講義で学んだことはありましたが、当時はZ世代の一消費者という立場から考えていました。しかし、入社後はより経営者側の立場で物事を見るようになりました。
学生時代は消費者として、企業は利益のためにあるという考えが前提としてあったため、企業はトレンドとしてサステナビリティ経営に取り組んでいるというイメージを抱いていました。ところが、実際に業務で接することで、本気でサステナビリティ経営に取り組んでいる経営者は考え方がまるで違うことも知りました。
本気で取り組む経営者は、「競合が取り組んでいるから、自分たちもやらなければいけない」というリスク回避の考え方はなく、サステナビリティへの取り組みを成長機会と捉えて、より積極的に投資しようとしています。
郎 海晴（ろう かいせい）：2020年10月に新卒としてEYパルテノン ストラテジーに入社。入社後は主にヘルスケアやTMT（テクノロジー・メディア・テレコム）、消費者セクターなどの案件に携わり、クライアントの新事業・地域進出検討、GTM戦略などを支援。
早瀬：良い着眼点ですね。
郎：利益だけを追求する経営者であれば、サステナビリティに意識は向かないものですが、企業は社会の一部だと理解していれば、自然と意識を持つはずです。
実際、具体的な業務の中で知ったことでいえば、製薬業界では希少疾患に対しての投資や地域での医療連携に積極的に取り組んでいる企業が多く存在しています。もしも自社の利益だけを考えていたら、取り組みを行わないでしょう。しかし、このような取り組みにより、顧客の捉え方も好意的になり、社会としても良い循環が生まれていくのではないでしょうか。
早瀬：サステナビリティに対する意識が高まっている影響かもしれませんね。目の前の顧客だけに向き合うのではなく、その顧客の先に誰がいるのかまで考え抜かれているからこそ、できることかもしれません。
以前であれば、利益を残す経営者が優秀とされてきました。しかし現代はそれだけでは立ち行かない時代で、人々の価値観の変化などを俯瞰（ふかん）的に捉えられる経営者こそが優秀とみなされるようになってきました。
──ステークホルダーからの視線も厳しくなり、今後の経営には変化に応じられる「幅の広さ」が必須になってきそうです。
郎：私自身、EY Japanへの入社を決めた理由が「幅の広さ」です。就職活動で意識していたのは「仕事」と「人材」の2軸でした。まず仕事では、経営者と直接経営についてやりとりできるかどうかという観点と、日本市場だけでなく海外市場にも積極的かどうかという観点が判断材料になりました。そして、人材面では誰と働くかを重視していましたね。
EY Japanでは企業の海外進出支援ができ、入社してからも日本法人だけでなくEYの一員であると感じられます。パーパスがしっかりと浸透しているため、人材のバックグラウンドはさまざまで、同僚にも優しい人材が集まっていると実感します。自分の知見を積極的に後輩に伝える文化もありますね。
早瀬：私たちは「Building a better working world」というパーパスに基づいて、より良い社会を構築するために、どのような組織であるべきか、という考え方がベースにあります。
郎さんの「優しい人材が集まっている」という印象も、多様性という背景があるからこそだと思います。社会にはさまざまな国籍や年齢、性別を持った人材が集まって初めて成り立ちます。
私たちはLGBT+の考えが浸透し、男女比も偏りなく、外国籍メンバーも多数在籍しています。ただ、それらの事実はあえてアピールすることではなく、より良い社会を構築するためにあるべきスタンスだと考えています。
さまざまなバックグラウンドを持つ人材が集まっているからこそ、他人を尊重しながらプロジェクトを進行し続けられます。当然ながら、ここ数年でサステナビリティ経営に乗り出した企業とは提供できる価値も異なってきます。
例えばカーボンニュートラル1つとっても、数年の付け焼き刃ではなく、数十年前から蓄積してきた知見を提供できます。
郎：学生としては、会社説明会と入社後の印象のギャップを心配するかもしれませんが、異なるバックグラウンドを持つ人材が力を合わせてチームをつくっています。EY Japanのパーパスの浸透やダイバーシティ、エクイティ＆インクルーシブネス（DE&I）を実感する日々を過ごしていますね。
サステナビリティ経営には「多様性」が欠かせない
加賀谷：多様性があることは、さまざまな視点を持ち合わせているといえます。これにより世の中が将来的にどう変わり、メガトレンドとして地球に何が起こり得るのかという予見がしやすくなります。企業としては、その多様性をいかに生かすかが問われている時代にもなりますね。
早瀬：EY Japanにはパーパスに共感した人材が集まっていることもあって、ベースとなる考え方は共通しています。それぞれでアプローチの仕方が異なり、時にはぶつかることもありますが、最後の方向性は変わらないため、ぶつかり合いが化学反応となり、より良い価値創造につながることもあります。やはり複数の視点があればあるほどぶつかってしまうものですが、それを真正面から受け止められるかどうかがカギになりそうです。
またこのようなことは「社内」だけでなく、「社外」のステークホルダーとも進めています。具体的には、地方にある人口数万人の中核都市において、商社や保険会社、メーカーなどと組んで、交通課題や新規雇用の創出、高齢者の健康維持といった課題の解決を目指している事業があります。多くの視点を盛り込みながら、自動運転という最先端技術と豊富な農作物が共存するような新しい都市モデルを作る事例で、今後は似たようなケースは増えてくると思います。
──コンサルティングは企業支援をイメージしがちですが、地域や地方、あるいは国と関われるチャンスもあるのですね。
早瀬：業務は、企業へのコンサルティングサービスだけではなくて、地域創生を目的とした町づくりや国への政策提言、またその組み合わせであるエコシステム形成まで、とても幅広いです。
今回開講する「サステナビリティ経営」ではいくつかのテーマを設定しているのですが、その1つに地方創生があり、企業だけではなく地域や学術機関といった、産官学民の連携が不可欠なことを伝えたいですね。
郎：入社数年の若手の場合は、コンサルティングの基礎スキルを身につける機会も多くなりますが、1年目2年目からクライアントへのプレゼンを任されることもあります。上司とも案件の方向性について議論することが多く、基礎を身につけつつ、コンサルタントとして信用されて、期待も感じられます。
入社してから特に記憶に残る業務は2つあります。1つ目は大企業の経営層に対して、将来の事業方向性についてコンサルティングを完了したときです。この達成感は忘れられません。
2つ目は、コンサルティング業務と並行して行っている女性起業家の支援活動です。2年目の際に参加し、起業されている女性たちと関わらせていただいた時間は非常に有意義でした。今後も業務での学びを、他の分野でも生かせればと考えています。
サステナビリティが「話題にならない社会」をつくりたい
──他社との協業などでは、ステークホルダーで利害が対立することもあるかと思います。その調整は大変だと思うと同時に、仕事の醍醐味（だいごみ）ともいえるのではないですか。
早瀬：そうですね。その上で、さまざまなステークホルダーを巻き込んでプロジェクトを進める際に求められるのは、はじめに「より良い社会とはどういうものか」という絵を描くことだと思います。その目線を合わせられれば、逆算して今やるべきことなどが見えてくるため、対立自体が起こりにくくなります。
郎さんをはじめ、若手が活躍できる理由は、やはり現在のコンサルティングの現場ではさまざまな視点が求められているからです。私はコンサルティング業界に20年以上関わっていますが、かつてはクライアントと対峙（たいじ）するのは上司であり、若手はコピー取りやエクセルへのデータの打ち込みがもっぱら、という時期もありました。
ところが、ベテランの視点だけでは偏りが出てきてしまいます。現在は次々と新たな考えや概念も生まれ、常識にとらわれない発想をする若手を戦力として見なすようになりました。利害が対立していても、私たちが一生懸命に考えたことより、若手がポロッと口にした、「われわれの世代はこういう価値観です」といった言葉で、大きく事態が動くこともあります。
郎：小さいことでの利害対立はあったとしても、まずは意見を受け止め、整理し、いかに大きな目標に向けてベストな手法を助言できるかどうかが、私たちコンサルタントの存在意義として重要な部分だと考えます。
加賀谷：多くの意見が出るときは、それを集約するメカニズムが必要となるはずで、その一つがパーパスともいえます。企業がどのようなパーパスを掲げ、そこに近づくためにいかに知恵を絞っていけるかが、これからの時代より重要になるでしょう。
特にサステナビリティの領域では、トレードオフの関係が非常に多くあります。例えば、ある地域で紛争が起こった場合に事業撤退するとすれば、現地雇用の問題が出てきます。そのトレードオフの関係性でどちらを優先すべきかは、価値観によって判断は変わるはずで、そのよりどころになるのが掲げているパーパスです。
それがとりあえず掲げているだけのパーパスであれば、よりどころにはなりません。掲げるだけではなく、経営者がいかに実践に移そうとしているかまで浸透させなければ、パーパスは意味をなさないでしょう。
ただ、話を聞いていると、EY Japanは多様な視点からアイデアを紡ぎ出し、意見が集約されているのだろうという印象を受けました。実践されているからこそアドバイスもできるという側面もあると思います。
早瀬：私たちとしても、サステナビリティをトレンドとして捉えたくないという思いがあります。このままでは地球が何個あっても足りないというギリギリの状況ですから、自分ごととして考えていきたいですね。
近年はESG投資やSDGsが話題になっているからこそクローズアップされる機会もありますが、今後は特別な言葉として取り上げられなくなるほど浸透してほしいですし、そのためにコンサルタントとして活動したいですね。
日本に求められている「サステナビリティのプロ」
加賀谷：サステナビリティに正解はありません。そして正解がないからこそ、理論と実践の往復運動が求められ、クリエイティビティが求められます。その意味で、EY Japanの「パーパス」と「多様性」を重視するスタンスを聞き、トレードオフではない形を実践するためには「対話力」がキーワードになると感じました。
多様性を生かすためには、情報を聞き出さなければならず、それを集約してパーパスを実践していかなければなりません。私たちとしても、それを体現しているEY Japanと組むことで、学生が理論と実践の往復運動を学べるのは大変有意義なことだと思います。
早瀬：ひとくくりにコンサルティングファームといっても、その特徴はさまざまです。私自身も前職と前々職は別のコンサルティングファームに在籍していましたが、短期的な利益を追いかけるなかで、EYのパーパス「Building a better working world」に興味を引かれて今に至っています。
そして、このEYのパーパスが根底にあるからこそ、他のコンサルティングファームとは異なるサステナビリティ経営のサポートができるのです。
コンサルティングファームによって考え方も業務内容も全く異なるため、学生の方々もコンサルティングファームへの就職という観点だけではなく、より良い社会を構築することに共感していただいて、EY Japanを選んでもらいたいですね。
郎：学生からすると、自分が会社で何ができるかは気になると思います。その点、EYにはさまざまな部門があるため、自分のスキルを生かせる所は必ず見つかるはずです。パーパスに共感し、コンサルティングを通して社会貢献をしたいという人には、ぜひ入社を検討していただきたいです。
加賀谷：経営者は孤独であり、そのパートナーとして求められるのは、経営者にない視点を持っている人材です。そして、今の日本に不足しているのは、サステナビリティ領域のプロフェッショナルです。その人数があまりに少なすぎるために、サステナビリティが、このままトレンドで終わるのではないかという危機感も抱いています。
私の考えるプロフェッショナルとは、グローバルにおけるサステナビリティの現状を企業に照らし合わせて、経営者に提言できる人材。企業にそういった人材が必要かもしれませんし、時にコンサルタントがその役割を果たすこともあると思います。
いずれにしても、そのプロフェッショナル人材をどう育てていくかは、現代日本における論点です。EY Japanに入社することは、そんなプロフェッショナルへの第一歩になるかもしれません。
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