【2025年最新版】新卒の平均年収は？大卒の初任給や手取り額を解説

こんにちは、ワンキャリ編集部です。

就活で企業を選ぶとき、やはり「お金」は気になりますよね。とはいえ、SNSや口コミで見る「年収〇〇万円」という数字は、実際に手元に残る金額（手取り）や、働き方を反映していない場合もあります。

そこで本記事では、厚生労働省の最新データをもとに「新卒の平均年収のリアル」を徹底解説します。さらに、業界別・学歴別・企業規模別の平均年収の違いや今後の年収トレンドまでわかりやすくお伝えしますので、ぜひ参考にしてください。

＜目次＞
●新卒の平均年収はおよそ270〜290万円
　・年収に含まれる金額
　・新卒のボーナスについて
●年収と手取りの違いとは？
●「初任給」と「基本給」は違う
●大企業の半分以上で初任給を引き上げ予定
　・企業規模別引き上げ予定額
●【業種・学歴・企業規模別】新卒の初任給と平均年収｜最新データまとめ
　・業種別
　・学歴別
　・企業規模別
●【新卒】年収300万、400万以上が見込める高収入の業界
　・コンサルティング
　・IT系
　・商社
　・銀行、証券会社
　・不動産
●年収をもとに企業選びをする注意点
　・公開されている年収額をうのみにしない
　・初任給の高さと将来的な年収は必ずしも相関しない
　・ボーナスや各種手当を調べる
　・やりがいがあるか、社風に合うか
●新卒の平均年収に関するよくある質問（FAQ）
　・Q. ボーナスはいつからもらえますか？初年度から支給されますか？
　・Q. 東京・大阪・地方では新卒の平均年収はどれくらい違いますか？
　・Q. 平均年収が高い企業ほど働きやすいのでしょうか？
●まとめ

新卒の平均年収はおよそ270〜290万円

年収とは、所得税や社会保険料が引かれる前の総支給額のことを指します。新卒の平均年収は業界や地域、企業の規模によって異なりますが、270〜290万円の範囲に収まることが一般的です（※1）。

この数字には基本給のほか、さまざまな手当が含まれており、実際の手取り額は異なる場合があります。ここでは、年収に含まれる金額や新卒のボーナスについて詳しく解説します。

（※1）参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査結果の概要：学歴別にみた賃金 P.1」

年収に含まれる金額

新卒の年収は、基本給とさまざまな手当によって構成されます。一般的な年収の内訳は以下のとおりです。

• 基本給
• 賞与（ボーナス）
• 時間外労働手当（残業代）
• 住宅手当
• 通勤手当
• 資格手当

なお、支給される基本給・各種手当は、会社の定める条件によって種類や金額が異なるうえ、手当の種類は課税対象のもの・非課税のものに分かれます。同じ新卒社員でも年収に違いがあることを理解しておくことが重要です。

新卒のボーナスについて

新卒社員が受け取る初年度のボーナス額は、在籍期間が短いため制限されることが一般的です。また、場合によっては支給されないこともあります。

具体的には、大学卒の夏季ボーナスの平均支給額は10万107円といわれています（※2）。

新卒入社の初年度は、これらのボーナス額を考慮に入れたうえで総収入を予測することが重要です。また、2年目以降は夏季のボーナス額が増加するため、年収も増加する可能性があることを覚えておきましょう。

（※2）参考：産労総合研究所「2025年度 決定初任給調査」

年収と手取りの違いとは？

年収と手取りの違いは、社会保険料の有無に違いがあります。

年収は、基本給に加えてボーナス、各種手当が含まれた金額の総額を指します。一方、手取り額は、年収から所得税や住民税、健康保険料、厚生年金保険料などの社会保険料を差し引いた後の金額です。

手取り額は、実際に個人が受け取れる純粋な収入となるため、表面的な年収の数字だけではなく、実際に手元に残る手取り額を正確に把握し、それに基づいた家計の計画を立てることが大切です。

「初任給」と「基本給」は違う

「初任給」と「基本給」は混同されがちですが、実際には異なる概念です。

「初任給」は、社会人として最初に受け取る月給の総額を指し、基本給のほかにさまざまな手当が含まれることが一般的です。これに対し「基本給」とは、職務給や役職給を含まない、固定的な給与のことを指します。

基本給は、労働契約や社内規定に基づいて定められており、初任給は時間外労働手当や通勤手当などが基本給に加算されて計算されます。

給与体系を理解し、初任給と基本給はそれぞれ異なる概念であることに留意しましょう。

大企業の約7割で初任給を引き上げ予定

経済の安定化と人材確保の競争が激化するなか、多くの大企業が初任給の増額を計画しており、その割合は約72%に達しています（※2）。

初任給引き上げの背景には、労働市場の需給関係や他社との給与競争が大きく影響しています。この計画は、若手の優秀な人材を引きつけ保持するための戦略として採用されており、企業の将来的な成長と競争力強化に直結しているといえるでしょう。

企業規模別引き上げ予定額

大企業における初任給の引き上げ予定額は、5千円から数万円の幅で設定されています（※1）。特に初任給引き上げ予定の大企業のなかでは「5千円〜1万円未満の増額予定」の割合が最も多く、これにより新入社員のモチベーションと企業への忠誠心が高まると考えられます。

一方、初任給引き上げ予定の中小企業のなかでは「5千円未満の増額予定」「5千円〜1万円未満の増額予定」の企業が多い傾向があります。

大企業が積極的に初任給の引き上げを行っているため、企業間の給与・優秀な人材確保の格差がさらに広がる可能性があるといえるでしょう。

【業種・学歴・企業規模別】新卒の初任給と平均年収｜最新データまとめ

新卒の初任給と平均年収は、業種や学歴、企業規模によって大きく異なります。ここでは、厚生労働省が発表した「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」を参考にし、新卒の初任給と平均年収を業界別・学歴別・企業規模別で紹介します。

業種別

業種別で見た、新卒（大学卒）の男女それぞれの初任給と平均年収は以下のとおりです。

※出典：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査結果の概要：産業別にみた賃金 P.2」

初任給・年収が高い業種は、男性は「不動産業、物品賃貸業」、女性は「鉱業、採石業、砂利採取業」です。一方で、最も低かった業種は男女ともに「複合サービス事業」です。業種によって、初任給・年収は差があるといえるでしょう。

なお、ここで紹介した平均年収は、賃金構造基本統計調に記載の初任給×12カ月分で算出した金額です。

学歴別

学歴別に見た、男女それぞれの初任給と平均年収は以下のとおりです。

※出典：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査結果の概要：学歴別にみた賃金 P.1」

学歴が高いほど初任給が高く設定されていることが一般的であり、学歴によって数万円の差があるといえます。一方、学歴別の差と比較すると、男女の初任給・年収の差は軽微であるといえるでしょう。

学歴による年収差について不安を持つ学生も多いですが、実際に社会に出て働く中で「学歴以上に評価される力」は確実に存在します。
たとえば、論理的思考力、行動力、成果を出す力、チームとの協調性などのスキルや姿勢が評価されて、学歴関係なく昇進・昇給している例は数多くあります。私自身が支援してきた学生の中には、専門学校卒ながら外資系企業で年収700万円を超えている方もいます。
就活では「スタート地点」の差として学歴が注目されがちですが、入社後の「走り方」が圧倒的に重要です。将来の年収を気にするなら、自分の強みや可能性を伸ばせる企業・環境を選ぶことが何よりも本質的だと考えます。

記事監修アドバイザー：細川
2023年、新卒で大手家具・インテリアメーカーに入社。店舗運営部としてパート従業員50名の作業管理や売場作成・提案を実施。接客提案コンテストでは15000名の中から100名に選抜。 2025年4月、ワンキャリアに転職。現在はキャリアアドバイザーとして、学生様の就活支援を担当している。

・得意な領域：自己分析（強みの模索）

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企業規模別

企業規模別に見た、新卒（大学卒）の男女それぞれの初任給と平均年収は以下のとおりです。

※出典：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査結果の概要：企業規模別にみた賃金 P.1」

上記の表から分かる通り、大企業においては男女間の初任給・平均年収の差はほとんどありません。中企業と小企業においては、男女間で若干初任給や平均年収に差がありますが、企業規模による差はそれほど大きくないといえるでしょう。

【新卒】年収300万、400万以上が見込める高収入の業界

新卒で300万円、400万円以上の年収を期待できる業界は多岐にわたります。特に高収入が見込める業界としては、コンサルティング、IT系、商社、銀行・証券会社、不動産などが挙げられます。ここでは、それぞれの業界について詳しく解説します。

コンサルティング

コンサルティング業界は、企業の経営課題を解決するための戦略立案や実行支援を提供する業界です。そのために高度な分析力と専門知識が求められます。この業界は、成果に直結するインセンティブが充実しているため、実力次第で収入が大きく変動するでしょう。

特に新卒で注目される企業には、ボストン コンサルティング グループ（BCG）、PwCコンサルティング合同会社、デロイト トーマツ コンサルティングなどがあり、これらの大手は新卒でも年収が500万円以上を超えることが珍しくありません。

また、中小のコンサルティング企業であるアイ・アールジャパンやドリームインキュベータでも、年収は600万円から650万円程度となることもあります。

（※3）参考：PwCコンサルティング合同会社「募集要項 新卒採用」
（※4）参考：デロイト トーマツ コンサルティング 新卒採用サイト「募集要項・エントリー」
（※5）参考：アイ・アール ジャパン 新卒採用サイト「新卒採用募集要項」
（※6）参考：ドリームインキュベータ「新卒採用エントリー」

IT系

IT業界は、新卒でも高い年収を期待できる分野です。この業界では特に技術スキルが高く評価され、個人の能力が直接収入に反映されます。

例えば、大手企業のアマゾンウェブサービスジャパン（AWS）、ソフトバンクグループ、野村総合研究所では、新卒でも年収400万円を超えることが一般的です。

ベンチャー企業であるディー・エヌ・エー（DeNA）やグリーでは、年収は300万円からスタートする傾向がありますが、成長ポテンシャルに応じて急速に収入が増加する可能性があります。

（※7）参考：ソフトバンクグループ 新卒採用サイト「募集要項」
（※8）参考：野村総合研究所（NRI）新卒採用サイト「総合職 募集要項」
（※9）参考：ディー・エヌ・エー 新卒採用サイト「募集要項」
（※10）参考：グリー 新卒採用サイト「募集職種」

商社

商社は、国内外の市場をつなぐ役割を持ち、新卒から高収入が期待できる業界として位置づけられています。商社では、海外赴任を含む多様なキャリアパスが用意されており、それに伴う手当も充実している傾向があります。

大手商社である三菱商事、伊藤忠商事、三井物産は、新卒で年収500万円を超えるケースが多いです。

（※11）参考：三菱商事 新卒採用サイト「新卒採用：募集要項」
（※12）参考：伊藤忠商事 新卒採用サイト「募集要項」
（※13）参考：三井物産「新卒採用情報」

銀行、証券会社

金融業界の銀行や証券会社は、高い責任とリスクの管理能力を背景に、新卒で高収入を得られる業界といえるでしょう。この業界では、専門性と実績に応じた高い報酬が設定される傾向があります。

例えば、三菱UFJ銀行、三井住友銀行、野村證券では、新卒の平均年収が500万円を超えることも少なくありません。

（※14）参考：三菱UFJ銀行 新卒採用サイト「募集要項」
（※15）参考：三井住友銀行 新卒採用サイト「募集要項」
（※16）参考：野村證券 新卒採用サイト「総合職募集要項」

不動産

不動産業界では、物件の売買、賃貸、管理など広範囲にわたる業務が行われるため、高い収入を得るチャンスが多く存在します。

例えば、大手のヒューリック、住友不動産、野村不動産では、新卒の平均年収が350〜400万円以上となっています。一方、中小企業のサンケイビルでも、年収が350万円を超えます。

不動産業界はプロジェクトの成功によって報酬が大きく変動するため、成果主義の要素が強いといえるでしょう。

▼業界研究について詳しく知りたい方はこちら
・【業界研究のやり方：36業界収録】めんどくさい業界研究は全て任せろ！人気業界／企業を徹底比較

年収をもとに企業選びをする注意点

年収の数字だけで企業選びをする際にはいくつかの注意点があります。ここでは、公開されている年収額の真偽や、初任給から予測される将来的な収入、ボーナスや手当の実情、さらに仕事のやりがいや社風の適合性を検討する重要性を解説します。

公開されている年収額をうのみにしない

公開されている年収情報は必ずしも現実を反映しているとは限りません。企業は採用を有利に進めるために、最高額の年収を公開することがあります。

実際の年収は、個々の成果や部門の業績によって異なるため、入社前には必ず複数の情報源を参照し、現役の社員から生の声を聞くことが重要です。インターネット上のレビューや業界の平均給与データも参考にするとよいでしょう。

初任給の高さと将来的な年収は必ずしも相関しない

初任給が高い企業が必ずしも長期的な高収入を保証するわけではありません。業界によっては、キャリア途中で大幅な給与アップが期待できるところもあれば、初任給が頭打ちになる場合もあります。

また、昇進や昇格が速い企業では、初任給が低くても将来的に高収入になる可能性があります。キャリアパスや昇進制度を確認し、長期的な視点で収入を評価することが大切です。

「初任給が高い＝いい会社」と誤解している学生が意外と多くいます。最近では、初任給を上げている企業も増えていますが、それは業績が良いからとは限りません。競争の激しい業界では、人を集めるための”釣り餌”のように初任給を高く設定しているケースもあります。
私が見てきた学生の中には、「初任給は高かったけれど、それ以降の昇給がほとんどなかった」「仕事が大変すぎて辞めてしまった」という人もいました。
大事なのは初任給だけでなく、「入社して5年後、10年後にどれだけ年収が上がる設計になっているのか」を見ることです。昇給制度や職種ごとのキャリアパスについても注目することで、長く安心して働ける会社かどうかが分かります。

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ボーナスや各種手当を調べる

年収を考えるうえで、基本給だけでなくボーナスや各種手当も重要な要素です。特にボーナスは年収の大きな割合を占めることが多く、企業によってその支給条件や額が大きく異なります。

通勤手当・家族手当・住宅手当など、ライフスタイルに合わせて手当が充実している企業を選ぶことも、実質的な収入アップにつながります。

私が学生に伝えたいのは、「年収500万円よりも、月々手取り25万円で社宅がある方が生活が豊かになることもある」ということです。
例えば、都内で住宅手当がなく家賃10万円を自分で払うのと、郊外で月2万円の社宅に住むのでは、手元に残るお金が大きく変わります。この差は、貯金や趣味、交際費にも影響します。だから、年収の“見た目の数字”だけでなく、「何に使えて、どれだけ自由に使えるか」を基準に企業を比較してほしいです。
実際、年収が高いのに生活が苦しいと感じる社会人は多く、それは見落とされがちな“手取り額と固定費の関係”に気づけていなかったことが原因なのです。

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やりがいがあるか、社風に合うか

給与だけでなく、仕事のやりがいや社風の適合性も重要な選択基準です。高収入でも職場の環境や仕事内容に満足できなければ、長期的なキャリア形成は難しくなります。

自分が価値を置くものが業務に反映されているか、また、職場の雰囲気や文化が自分自身に合っているかを見極めることが、職業選択の成功につながります。

新卒の平均年収に関するよくある質問（FAQ）

最後に、新卒の平均年収に関するよくある質問を3つご紹介します。

Q. ボーナスはいつからもらえますか？初年度から支給されますか？

新卒で就職した場合、「ボーナス（賞与）はいつから」「初年度から支給されるのか」といった疑問を持つ学生も多いでしょう。一般的には、初年度については在籍期間が満期でないなどの理由から「支給なし」または「支給額が少なめ」になる企業が一定数あります。実際、冒頭で解説した通り初年度の夏季ボーナス平均額は10万107円であり、大卒新入社員全体のボーナス支給が標準的とは言えない状況が見て取れます。

よって、「ボーナス＝確実に支給されるもの」と思い込まず、募集要項の賞与規定・支給実績・支給対象期間を確認することが大切です。また、初年度から実績を出して評価を得られれば、支給額が増える企業もありますが、「初年度から高額ボーナスあり」を前提にしているとミスマッチのリスクもあります。

したがって、新卒の平均年収を見積もる際には、「基本給＋手当＋（ボーナスが出るなら）賞与見込み」を慎重に計算し、支給の時期と条件も押さえておきましょう。

Q. 東京・大阪・地方では新卒の平均年収はどれくらい違いますか？

「勤務地によって新卒の平均年収に差があるのか？」という質問もよく出ます。結論から言えば、東京や大阪といった都市部と地方では生活コストや企業規模の違いから年収に若干の差が生まれることがあります。ただし、就職活動における新卒の平均年収の目安という統計値は全国平均であり、地域差だけで大きく上下するものではありません。

当たり前ですが、同じ地域でも企業によって待遇に差があります。大事なことは、「地域」というくくりで平均年収を見るのではなく、「企業単位」で平均年収を見ることです。

Q. 平均年収が高い企業ほど働きやすいのでしょうか？

年収が高い企業に対して「働きやすさ」も同時に備わっていると思われがちですが、必ずしもそうではありません。例えば、初任給や年収水準が高めでも、残業時間や配属の転勤・業務の負荷が大きい企業では、ワークライフバランスが脅かされる可能性もあります。

大事なことは、年収の高さ＝企業の魅力度と捉えるのではなく、「年収水準と自分の価値観・働き方が合っているか」をセットで考えることです。例えば、自分の志向として「プライベートも大切にしたい」「長く安定して働きたい」という場合は、年収が標準的でも福利厚生や働きやすさ・社風が整っている企業を選ぶ方が満足度は高くなります。

したがって、年収の数字だけで企業を判断せず、「年収×働き方」という2軸で評価しましょう。

まとめ

以上、新卒における初任給や年収を企業や学歴、男女別に紹介してきました。年収の高い業界や仕事を把握しつつ、年収で企業を判断することの注意点を考慮して企業選びを進めていきましょう。

多くの学生と話していて思うのは、「年収が高い＝人生の満足度が高い」と勘違いしている人が多いことです。
もちろん、お金は大切で、経済的な余裕が心の余裕につながることもあります。でも、年収が高くても働き方や職場の人間関係に不満を感じて転職を考える人は非常に多いです。だからこそ、「自分は何を大切にしたいのか？」「どんな生活を送りたいのか？」という自分の価値観を基に企業を選ぶことが大事です。
お金だけでなく、仕事内容や働き方、休み、仲間との関係など総合的に満足できるかどうかが、入社後の幸福度を左右します。高収入を目指すことも大事ですが、自分の軸を忘れずに選んでください。

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（Photo：maruco／Shutterstock.com）

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