本社:東京都
従業員数:716名(2020年12月31日単体) 6,057名(2020年12月31日連結)
セイコーウオッチの 志望動機と選考の感想一覧
セイコーウオッチの内定者の志望動機をAIが要約
セイコーウオッチを選んだ理由/セイコーウオッチの強み・魅力
会社を選んだ理由
腕時計業界への関心と企業への愛着が志望動機に繋がっています
セイコーウオッチへの志望動機は、腕時計業界への強い関心と、セイコー製品への愛着が主な理由として挙げられます。日本を代表す…
25年卒|インターン
インターン
志望動機のきっかけ
腕時計業界を志望していて、日本の中でトップ企業であったから。
志望動機
腕時計業界で国内トップである企業であり、技術系の事業別の体験であったため、企業理解と職種理解を深めるために選んだ。その他にも日本の腕時計メーカーのインターンや精密機器業界のインターンを選んで受けていた。
24年卒|インターン
インターン
志望動機のきっかけ
腕時計として愛用していたから。
志望動機
元々腕時計が好きで、セイコーウオッチを愛用していたので興味を持ち参加しました。その中でも海外事業に注力し、若いうちから海外で仕事できること、自身のやりがいになりそうなファッションを仕事にしたかったからです。
24年卒|インターン
インターン
志望動機のきっかけ
以前より知っており、夏インターンにも参加していた。
志望動機
精密機器業界に絞りインターンを受けていた。インターンを通じ業界についての理解を深めることができるか、早期選考等の優遇を得ることができるかを基準としてインターンを選んだ。冬季に関しては他社のインターンを受けていない。
24年卒|インターン
インターン
志望動機のきっかけ
合同企業説明会
志望動機
メーカーであり、高い技術力を持っている企業を中心にインターン申込をしていた。 セイコーは海外への認知度も高く、ブランドがある程度確率していることから自身の軸とも一致していた。 他にもセイコーホールディングスの選考を受けた。
23年卒|インターン
インターン
志望動機のきっかけ
時計を扱う会社
志望動機
腕時計は価格帯がとても広く、時計を扱う企業のブランディングに興味があったため。また機械をはじめ様々なメーカーのインターンシップを見ており、いろいろな業界を知る一環としてこの企業のインターンシップにも参加した。
23年卒|本選考
本選考
志望動機のきっかけ
日本の価値を世界に発信していくことがしたかった。高い技術力と共に日本の伝統的な美意識を発信しているところに惹かれエントリーした。更に別のアプリから逆オファーを頂き選考に進んだ。
志望動機
日本企業として世界で戦って行けること、チームで成果を上げる働き方ができることなど。中心で受けていたのはBtoBメーカーだったが、BtoCメーカーもいくつか受けていた。 業界としては、化学・非鉄・金融・物流・商社など。
23年卒|本選考
本選考
志望動機のきっかけ
もともとセイコーの時計と使用しており、インターンシップを通して仕事内容や社風に興味を持ったから。
志望動機
日本の商品を海外に広められる点や離職率が低く、働きやすい点に興味を持ち選考を受けた。 他には、メーカーやIT企業、空港運営の会社を受けていた。 シチズンやカシオには興味が持てなかったため、選考は受けていなかった。
22年卒|インターン
インターン
志望動機のきっかけ
広告塔が有名なスポーツ選手だったため、もともと知っていました。
志望動機
エントリーシートの設問が1問で負担が少なく、また、学生の発想力や企画力を問うような面白い問題で、この企業のインターンシップではそういった企画力を養えるような体験ができるのだろうと感じたから。他には、同じようなメーカーのワンデイインターンを中心に受けていました。
21年卒|インターン
インターン
志望動機のきっかけ
合同説明会
志望動機
早期選考を受けることができる企業を中心に見ていた。 また、興味が少しでもある業界・企業を1DAYを中心に、参加し、業界研究・企業研究に関する知識を深めることができるインターンシップを中心に選んでいた。
20年卒|インターン
インターン
志望動機のきっかけ
自分の使っている時計がセイコーだったから
志望動機
エントリーシートの書き方が分からなかったことと、興味のある企業だったため申し込みました。セイコーウォッチのインターンはこの1dayインターンしか受けていません。夏インターンシップを通してエントリーシートの書き方がいまいちわからなかったので選びました。
19年卒|本選考
本選考
志望動機のきっかけ
友人に誘われ、グループの合同説明会に行ったこと。
志望動機
時計が好きだったということももちろんあるが、広くブランドビジネスというものに興味があり、そこが第一の基準であった。他にも時計に限らず、自動車など、ブランドビジネスに携わることが可能な企業を多く受けていた。

