こんにちは、ワンキャリ編集部です。
JR東海（東海旅客鉄道）（以下、JR東海）は多くの学生から人気を誇るインフラ企業の代表格で、内定者は総合職事務系で28人、技術系で67人（参考：東海旅客鉄道株式会社「２０２１年度 採用内定者数（予定）について 」）とかなりの狭き門となっています。
JR東海の総合職は以下の5つの系統に分かれているのが特徴です。
（1）事務
（2）運輸
（3）車両・機械
（4）施設
（5）電気・システム
この記事では、JR東海の総合職の事務系統（文系採用枠）について選考対策の具体的なポイントをまとめました。選考前にぜひご一読ください。
＜目次＞
●JR東海の社風
●JR東海の本選考のポイント
●JR東海の本選考のフロー
・1. エントリーシート（ES）
・2. リクルーター面談
・3. 1次面接
・4. 2次面接
・5. 最終面接
●おわりに
▼JR東海のビジネスについて、詳しく知りたい方はこちらの動画をご覧ください
JR東海の社風：「正統派鉄道インフラ企業」
営業利益率No.1。東海道新幹線を武器に鉄道事業に専念
近年多くの鉄道事業会社が軒並み事業の多角化を行う中、JR東海は東海道新幹線を武器に鉄道事業をメインに展開する正統派鉄道インフラ企業です。
鉄道事業を専門に展開できている背景には、同業他社と比べても圧倒的な事業安定性があります。
事業の安定性は以下の2つから説明できます。
（1）市場規模は国内総生産（GDP）6割を占める東名阪地域をカバー
JR東海の営業エリアは日本の大動脈とも呼ばれ、日本のGDPの6割を占めると言われる地域です（※1）。東京・名古屋・大阪という日本の3大都市を結ぶ東海道新幹線を有していることから、その影響力の大きさが推察できます。
（2）圧倒的業界1位の営業利益率約35.6%
JR東海の営業利益率は約35.6%で、同業他社（東京メトロ：約19.4%、JR東日本：約12.9%、東急：約5.9%）と比べても圧倒的に高い数値となっています（※2）。
これは赤字路線の多い在来線の割合が小さく、東海道新幹線がメイン事業になっているためです。
以上のことから、業界全体が事業多角化のフェーズにある中で、今なお鉄道インフラ事業で安定して利益をあげるJR東海は、鉄道事業に集中できる正統派鉄道インフラ企業といえるでしょう（選考対策ページより）。
（※1）参考：東海旅客鉄道株式会社「社長からのメッセージ」
（※2）参考：【業界研究：鉄道】鉄道会社6社「JR東海・東日本・西日本・東急・東京地下鉄・近畿日本鉄道」の魅力や事業・業績・社風の違いを徹底比較！
リニア事業や海外事業展開に挑戦
上述の通りJR東海は安定した収益基盤を持っていますが、それでもなおリニア事業や海外事業展開などに挑戦しています。これは「日本の大動脈と社会基盤の発展に貢献する」という企業理念のもと、挑戦し続ける姿勢が全社的にあるためです（※1）。
（1）超電導リニアによる中央新幹線、国からの財政投融資は総額3兆円
JR東海は東海道新幹線に次ぐ最新の鉄道インフラとして、超電導リニアによる中央新幹線計画の推進をしています。
日本の大動脈輸送を担う東海道新幹線は、開業から50年以上が経過し、将来の経年劣化や東日本大震災を踏まえた大規模災害への備えを抜本的に見直しています（※3）。鉄道事業における安全確保と競争力強化を目的とし、将来的にJR東海を代表する事業の一つとなるでしょう。
この事業は国からの財政投融資総額3兆円を借り入れるなどの大型の事業となっており（※3）、ある社員は「リニアは日本が世界に誇れる技術の最後の砦（とりで）であり、日本の国益のための重要な事業」と話しています（選考対策ページより）。
（2）高速鉄道システムの海外展開を推進
JR東海は日本の高い鉄道インフラ技術を、日本にとどまることなく海外に提供しようと試みています。実際に、日本での鉄道事業の運用で得た高い技術力の輸出を積極的に行っています。
一例を挙げると、安全性・正確性において世界に比類のない実績を持つ東海道新幹線システムを米国テキサス州に、超電導リニアシステムを米国北東回廊に展開中です。他にも、2014年には台湾にて技術コンサルティングを受託するなど、さまざまな国と地域で事業展開と独自の技術提供を行っています（※4）。
以上のことから、JR東海では東海道新幹線という安定した事業を引き継ぎつつも、日本を支えるための新事業へ挑戦し、高速鉄道市場の拡大、技術の維持強化をはかることで世の中の発展に貢献しています。
（※3）参考：東海旅客鉄道株式会社「超電導リニアによる中央新幹線」
（※4）参考：東海旅客鉄道株式会社「海外展開」
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