こんにちは、ワンキャリ編集部です。
ワンキャリ編集部が総力を挙げて紹介する【最新版：業界研究】。
今回は全国に張り巡らされた交通網で安定した収益基盤を誇る鉄道業界の中から、「JR東日本（東日本旅客鉄道）・近畿日本鉄道・JR東海（東海旅客鉄道）・JR西日本（西日本旅客鉄道）・東京地下鉄」の5社についてお伝えします。（以下、順に「JR東日本・近鉄・JR東海・JR西日本・東京メトロ」と表記）
＜目次＞
●鉄道会社の魅力3点「収益基盤・地域性・技術力」
・1. 独立した顧客基盤を持っている
・2. 地域性豊かな事業を幅広く展開
・3. インフラのグローバル展開。日本の高い鉄道技術を輸出
●鉄道業界大手5社の業績（営業収益／営業利益）比較・ランキング
●鉄道業界大手5社の特徴・強み
・JR東日本：在来線が要。世界最大級の超巨大インフラ
・JR西日本：地域づくりを掲げる西日本の鉄道網の雄
・JR東海：最強の収益基盤は東海道新幹線。次はリニア
・近鉄：バランスのいい事業展開で、近畿地方の発展に貢献中
・東京メトロ：都心の輸送インフラを担う一強。新規事業の芽が育つか
●鉄道業界大手5社の社風の違い・制度
・JR東日本：あらゆる社員が働きやすい環境・制度を実現
・JR西日本：真面目でこだわりの強い西日本
・JR東海：「鉄道業界＝堅い」はもう古い。上下の壁を感じない親しみやすさ
・近鉄：若手の内に事業の中核を任せる風土
・東京メトロ：少数精鋭の総合職。異動がないという利点も
●鉄道業界大手5社の平均年収・平均年齢
●ワンキャリア主催のイベントで、業界・企業の最新情報をゲットしよう
●鉄道業界大手5社の選考対策・クチコミ・志望動機の作り方
●鉄道業界以外の業界研究記事
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鉄道会社の魅力3点「収益基盤・地域性・技術力」
1. 独立した顧客基盤を持っている
各鉄道会社はそれぞれ独立した顧客基盤を持っていることが特徴です。
下記の表は各社の自己資本比率です。新型コロナウイルス感染症の感染拡大前に比べると各社数値が落ちていますが、JR東海、東京メトロの自己資本比率は30%を超えており、依然安定していることが分かります。
| 企業名 | 自己資本比率 |
| JR東日本 | 26.4% |
| 近鉄 |
18.2% |
| JR東海 | 39.5% |
| JR西日本 | 27.7% |
| 東京メトロ | 31.6% |
※出典：2022年度有価証券報告書（JR東日本 P.2／近鉄 P.2／JR東海 P.3／JR西日本 P.2／東京メトロ P.2）
2. 地域性豊かな事業を幅広く展開
鉄道業界は各社独自の収益基盤を持っており、それをもとに、不動産事業や旅行事業、さらには海外展開も進めています。
私鉄各社だとその傾向がより顕著なようです。例えば、近鉄は大阪や伊勢（いせ）といった観光地を中心にホテルやテーマパークを運営したり（※1）、東京メトロはコンビニエンスストアや商業施設など、遊休地や駅構内スペースの有効活用を目的とした事業を展開したり（※2）と、鉄道事業とのバランスを取っています。
また、JR西日本は「J.GRAN」のブランド名で住宅・分譲マンションなどの事業を展開中（※3）。旅行業では、新幹線チケットとホテルがセットになったツアーを提供するなどしています（※4）。
（※1）参考：近鉄「ホテル・レジャー事業」
（※2）参考：東京メトロ「都市・生活創造事業／流通事業」
（※3）参考：JP西日本不動産開発「J.GRANとは」
（※4）参考：JRおでかけネット「旅・キャンペーン」
3. インフラのグローバル展開。日本の高い鉄道技術を輸出
鉄道各社はインバウンドだけでなく、海外の国家プロジェクトも受注しています。特に東南アジア諸国を中心に、東京メトロはベトナムで人材育成をしたり（※5）、JR東日本はインドやタイ、フィリピンなどでインフラ整備を支援したりと（※6）、高い鉄道技術のノウハウを生かした事業を展開しています。
鉄道会社は海外出張の機会がないと考えられがちですが、上記の通り、発展途上国への技術提供などを中心とした海外事業の拡大を進めている企業もあります。
（※5）参考：東京メトロ「『ベトナム国鉄道学校における都市鉄道研修能力強化プロジェクト』を 独立行政法人国際協力機構（JICA）から受注し、業務を開始します」
（※6）参考：JR東日本「2023 FACT SHEETS P.14」
鉄道業界大手5社の業績（営業収益／営業利益）比較・ランキング
主要5社の営業収益・営業利益は以下の通りです。
※出典：2022年度有価証券報告書（JR東日本 P.82／近鉄 P.65／JR東海 P.73／JR西日本 P.82／東京メトロ P.60）
※会計基準は5社とも日本方式で、連結決算の数値となっています。
※近鉄は近鉄グループホールディングスの数値を使用しています。
営業収益を上から見てみましょう。
首位のJR東日本が約2兆4,000億円で、2位の近鉄に8,000億円以上の差をつけています。後述しますが、広大なエリアをカバーする鉄道事業だけでなく、不動産・ホテル事業など、鉄道以外の事業でも高い収益を示していることが要因であると考えられます。
続いて営業利益を見てみましょう。営業利益ではJR東海が首位。2位のJR東日本に約2倍以上の差をつけています。
2020年は、コロナ禍による外出の自粛や、リモートワークの普及で鉄道の利用率が激減しました。しかし、2022年10月より水際対策が緩和。2023年5月には、新型コロナウイルス感染症の位置づけが「5類感染症」に移行したことで人の往来が増えており、鉄道需要は徐々に回復しています（※7）。
昨今はレジャー施設やショッピングセンターの運営など、各社「非鉄道事業」に注力しています。民泊の参入や第6次産業（※8）の支援をするなどの新しい取り組みもあるようです。非鉄道事業は鉄道事業の売り上げにもつながるという利点もあります。沿線の開発で利用価値を高めて集客することで、鉄道利用者の増加が見込めるでしょう（※7）。
（※7）参考：業界動向サーチ「鉄道業界の動向や現状、ランキングなど」
（※8）……農林漁業者が、自ら「加工」や「販売・サービス」を手掛け、生産物の付加価値を高めて所得の向上を目指す取り組みのこと
鉄道業界大手5社の特徴・強み
鉄道5社の事業内容を比較してみましょう。
JR東日本：在来線が要。世界最大級の超巨大インフラ
JR東日本の営業エリアは、関東・甲信越から東北の1都16県と広大で（※9）、北陸・上越・東北・山形・秋田の5新幹線など、69線区を手掛けています（※10）（※11）。世界の鉄道各社と比較しても、年間の輸送人員が約65億人の数字を誇り、インドに次いで2位となっています（※12）。
次にセグメント別に見てみましょう。
※出典：JR東日本「2022年度有価証券報告書 P.119」
上記のグラフを見ると、運輸事業が売上高の約7割を占めていることが分かります。
その中で、2023年度3月期（2022年度）の鉄道運輸収入の内訳は、新幹線が約4,220億円、在来線（関東）が約9,560億円、在来線（その他）が約540億円（※12）です。後述のJR東海と比較して「在来線が経営の柱」となっており、より地域住民の生活を支えている側面が伺えます。
次に、運輸事業以外を見てみましょう。
IT・Suica事業を擁する、その他事業では、ICカードの利用シーンのさらなる拡大と、シームレスでストレスフリーな移動を実現する「MaaSプラットフォーム」の拡充などに取り組んでいます。地方を中心に電子マネーの利用を促進した結果、Suicaの利用可能店舗数は約132万店に到達しました。また、東北6県や軽井沢で地域・観光型MaaSを展開するとともに、2021年11月からは他社でも活用可能な地域・観光型MaaSパッケージ「Tabi－CONNET」を稼働させるなど、まちづくりや地域活性化への貢献を目指しています（※13）。
不動産・ホテル事業では、地域とともに街の魅力や価値を高めていく「くらしづくり（まちづくり）」を意識した開発を進めており、2021年には「KAWASAKI DELTA（神奈川県）」を開業、2022年には複合型まちづくり街区「MEGURO MARC」において、オフィス棟「JR目黒MARCビル」を落成させました（※13）。
スケールの大きい事業に幅広く関わることができるのがJR東日本の特徴です。
（※9）参考：JR東日本 採用情報「事業エリア」
（※10）参考：JR東日本「JR東日本の列車たち」
（※11）参考：JR東日本 採用情報「会社概要」
（※12）出典：JR東日本「2023 FACT SHEETS P.5」
（※13）参考：JR東日本「2022年度有価証券報告書 P.25」
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JR西日本：地域づくりを掲げる西日本の鉄道網の雄
JR西日本は、本州の西半分と九州北部の2府16県におよぶ広大な営業エリアに加え、東京から博多を結ぶ「のぞみ」、東京から金沢を結ぶ「かがやき」「はくたか」、新大阪から鹿児島中央を結ぶ「みずほ」「さくら」などの新幹線を運行しています（※21）。
※出典：JR西日本「2022年度有価証券報告書 P.124」
公式ホームページにも記載されているように、福知山線列車事故を教訓に安全運転への意識がとりわけ強く、安全性向上の取り組みを実践するために「JR西日本グループ鉄道安全考動計画2027」を策定しています。
また、JR西日本の特徴は地域共生に取り組んでいる点です。「中期経営計画2025」の中で「ウェルビーイングな暮らしの実現、地域の課題解決と持続可能で豊かな地域づくりに貢献」を掲げ、持続可能で豊かな地域づくりと、利用しやすい交通体系の推進を目指しています（※22）。
その他、「新たな事業の創出」として以下のような目標を掲げています（※23）。
・新たな決済サービス導入
・資金移動業に参入（キャッシュレス化の推進）
・データインフォームドコンサルティング事業の拡大
（※21）参考：JR西日本「個人投資家の皆様へ」
（※22）参考：JR西日本「JR西日本グループ長期ビジョン2032・中期経営計画2025 P.31」
（※23）参考：JR西日本「JR西日本グループ長期ビジョン2032・中期経営計画2025 P.29」
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JR東海：最強の収益基盤は東海道新幹線。次はリニア
JR東海は東京・名古屋・大阪間を結ぶ東海道新幹線と、名古屋・静岡地区の都市圏輸送を中心とした12線区の在来線を運営している鉄道会社です（※17）。
※出典：JR東海「2022年度有価証券報告書 P.106」
JR東海の強みは、市場規模が非常に大きい東名阪地域が自社の営業エリアであるということです。東名阪地域は「日本の大動脈」とも呼ばれ、日本のGDP（国内総生産）の約6割を占めています（※18）。そのマーケットの鉄道網を独占していることは、大きなアドバンテージだといえます。
2022年度の旅客運輸収入の内訳は、新幹線が5,898億円、在来線が673億円であり、東海道新幹線が在来線の8倍以上の売り上げを記録しています（※19）。
また、JR東海が手掛ける挑戦の1つに品川〜名古屋間を約40分で結ぶ超電導リニアによる中央新幹線計画（※20）が挙げられます。安定した収益基盤である新幹線をより魅力的にするビジネスと、超電導リニアといった新規事業の両方に携われる可能性があるのもJR東海の魅力だといえます。
（※17）参考：JR東海「営業エリア」
（※18）参考：JR東海「社長からのメッセージ」
（※19）出典：JR東海「財務データ」
（※20）参考：JR東海「リニア中央新幹線と日本の未来」
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近鉄：バランスのいい事業展開で、近畿地方の発展に貢献中
近鉄は約260社の企業を束ねる「近鉄グループホールディングス（以下、近鉄GHD）」の中核企業です。
近鉄の営業路線は大阪・京都・奈良・三重・愛知の2府3県にまたがり、総営業キロ程は国内私鉄の中で最長を誇ります。近畿・東海の主要都市や、古都奈良・伊勢志摩など日本有数の観光地を結んでいるのが強みです（※14）。
近鉄は他社とは異なり、近鉄GHDの純粋持株会社であるため、近鉄GHDの各事業をご紹介します。
※出典：近鉄「2022年度有価証券報告書 P.105」
2022年度より新設された国際物流事業を除くと、近鉄GHDの収益は運輸事業だけではなく、流通事業・不動産事業・ホテル・レジャー事業とのバランスが取れています。
流通事業では、近鉄百貨店をはじめ、駅ナカショッピングモール・コンビニエンスストア・食品スーパーマーケットなど、商業施設・販売店の管理・運営などに取り組んでいます。2020年にはビール製造免許を取得し、クラフトビールの醸造を開始。他にも駅ナカショッピングモール「Time’s Place」の出店を実施し、地域のお土産を販売するなど、沿線地域の魅力発信に取り組んでいます（※15）。
ホテル・レジャー事業では、都ホテルズ＆リゾーツとして国内外に25のホテル・旅館を展開しています。「選ばれるホテル」を目指し、大規模リニューアルの実施や、サービスオフィス事業をの開始など、顧客が求めるサービスの実現に努めています。その他、「志摩スペイン村」や「海遊館」など、さまざまなレジャー施設を運営しています（※16）。
このように運輸事業だけでなく、さまざまな事業展開で近畿地方の発展に貢献しているのが特徴です。
（※14）参考：近畿日本鉄道 新卒採用サイト「近鉄のアウトライン」
（※15）参考：近鉄グループホールディングス Recruit「事業紹介 流通事業」
（※16）参考：近鉄グループホールディングス Recruit「事業紹介 ホテル・レジャー事業」
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東京メトロ：都心の輸送インフラを担う一強。新規事業の芽が育つか
東洋初の地下鉄を開業させた会社を前身に持つ東京メトロは（※24）、代表的な私鉄の中でも、ダントツの年間輸送人員（約22億人）と鉄軌道部門の収益（約3,088億円）を上げている企業です（※25）。
※出典：東京メトロ「2022年度有価証券報告書 P.88」
※上記グラフは「その他」を除いたセグメントを記載しております。
売上高の約9割が運輸事業で賄われており、この割合は他の鉄道会社に比べて高いです。
営業利益はホームドアや可動ステップ、自動体外式除細動器（AED）の設置（※26）といった安全対策に還元されています。流通事業や不動産事業にも取り組んでおり、不動産事業では、東京メトロ沿線を中心にオフィスビル、ホテル、住宅、ゴルフ練習場、レンタル収納スペースを展開しています（※27）。
流通・広告事業では、車内の「中づりポスター」や駅構内の「駅ばりポスター」の他、車内やホーム上でのデジタルサイネージなど多種多様な媒体を提供しています（※28）。その他、2000年6月には全路線に敷設された光ファイバーケーブルの賃貸借事業を開始しています（※29）。
運輸以外の事業はまだまだ成長段階ですが、豊富なリソースを使ってメトロの利便性の充実に力を入れていることが分かります。
（※24）参考：東京メトロ「サステナビリティレポート2022」
（※25）参考：日本民営鉄道協会「大手民鉄16社 2023年3月期 決算概況および鉄軌道事業旅客輸送実績 P.3／P.6」
（※26）参考：東京メトロ「駅・車内の安全対策」
（※27）参考：東京メトロ「不動産事業」
（※28）参考：東京メトロ「広告・情報通信事業」
（※29）参考：東京メトロ「光ファイバー賃貸借事業」
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鉄道業界大手5社の社風の違い・制度
鉄道会社はインフラ系ということもあり、総じて福利厚生が充実しているようです。
中でも、近鉄・JR東日本・東京メトロは「カフェテリア・プラン」を導入している点で共通していました（※30）。「カフェテリア・プラン」とは、カフェテリアで好きなメニューを選ぶように、あらかじめ付与されたポイントの範囲で福利厚生を選択・利用する制度のことを指します。財産形成や自己啓発、リフレッシュなど、各制度には、その内容に応じた必要ポイントが決められています。鉄道会社はさまざまな事業を展開しているため、選択できるプランの幅が広いことが特徴です。
（※30）参考：近鉄グループホールディングス Recruit「働き方講座」／JR東日本 採用情報「福利厚生・健康経営」／東京メトロ 新卒採用情報「研修・制度・福利厚生」
JR東日本：あらゆる社員が働きやすい環境・制度を実現
JR東日本には協調性に満ちた労働環境があるといいます。実際に、ある社員は「JR東日本には若手の『まず、やってみる』という努力をサポートしてくれる体制が整っており、新しいことに挑戦するときは柔軟にサポートしてくれる上司や先輩が必ずいる」と語っています（※31）。
また、同社には充実した福利厚生があります。グループ会社のサービスを割引利用できたり、家賃補助・社員寮が完備されていたりと、制度面からも社員の生活をサポートしています（※32）。
以上より、JR東日本は事業面のみならず、社員の働き方をはじめとする会社内部の改革も推進していることがうかがえます（選考対策ページより）。
（※31）参考：JR東日本 採用情報「社員紹介 今井俊克さん」
（※32）参考：JR東日本 採用情報「福利厚生・健康経営」
JR西日本：真面目でこだわりの強い西日本
JR西日本は漁業などを通して地域の活性化に取り組んでいます。
2015年に同社と鳥取県がマサバの共同研究をスタート。2017年から養殖を開始し、今では「お嬢サバ」という自社ブランドを確立しました（※35）。その他、トラフグの「大吟雅（だいぎんが）とらふく」や、マスの「べっ嬪（ぴん）さくらます うらら」など、数多くのブランドを展開しています（※36）。
社風は「こだわりの強さ」「真面目さ」が特徴のようです。ある内定者が「福知山線の事故については、選考でほぼ全員が触れられているようだった」と語るように、安全性への強いこだわりなどはその表れともいえるでしょう（選考対策ページより）。
（※35）参考：JR西日本「PROFISH お嬢サバ」
（※36）参考：JR西日本「PROFISH（陸上養殖水産物）」
JR東海：「鉄道業界＝堅い」はもう古い。上下の壁を感じない親しみやすさ
JR東海の総合職社員を一言で表すと「スマートで親しみやすい」といえるでしょう。
業務内容が主に現場社員などのマネジメントであるため（※34）、人を束ねるにふさわしい人格を持つ人が採用されていると考えられます。
社風に関して、ある学生は「社員は穏やかでスマートな人が多い。飲み会などでも気さくに話してくださり、『鉄道業界＝堅い』というイメージをいい意味で裏切られた」と話していました。また「官僚と併願する学生も多いが、雰囲気が堅くないことが官僚との大きな違いであり魅力だ」と話す内定者もいます。
「一緒に働く人の良さ」という就活軸を持つ学生にとって、JR東海の社員は魅力的なのではないでしょうか（選考対策ページより）。
（※34）JR東海 新卒採用サイト「職種・系統紹介」
近鉄：若手の内に事業の中核を任せる風土
近鉄の総合職として入社した社員は「将来的に近鉄グループの経営を担う人材」になることを期待されています（※33）。
ある内定者によると、入社後10年以内に、グループ会社に出向するという形で2〜3社を経験するとのこと。「運輸事業から人事を経験し、流通事業」「ホテル事業から運輸事業」など、業界をまたいだ異動が基本のようです。
若手のうちから幅広い事業に携わることができるため、自分のキャリアややりたい事業を長期的な視点から考えていきたい学生におすすめの企業だといえます（選考対策ページより）。
※こちらは近鉄グループホールディングスの選考対策ページを参考にしています。
（※33）参考：近鉄グループホールディングス Recruit「募集要項」
東京メトロ：少数精鋭の総合職。異動がないという利点も
東京メトロの総合職社員は少数精鋭であることが特徴で、採用人数は例年20〜30人ほどにとどまっています（※37）（※38）。
総合職社員に期待されているのは東京メトロに蓄積されたアセット（資産や資源）を活用して同社の未来を描くこと（※39）。新事業の提案・実現を入社5年目前後の社員が主導していることからも、若手であっても新事業創出などに果敢に挑戦できる環境であることが伺えます（※40）。
また、都内および都内近郊に独身アパートを保有していたり、持ち家の取得を検討している社員のために家族住宅を複数用意していたりと、家賃の負担が大きい首都圏だからこその住宅支援も充実しています（※41）。
東京への定住を考えている学生にとっても、同社は魅力的な選択肢といえそうです（選考対策ページより）。
（※37）参考：東京メトロ 新卒採用情報「東京メトロの働き方」
（※38）参考：東京メトロ 新卒採用情報「総合職 募集要項」
（※39）参考：東京メトロ 新卒採用情報「総合職コンセプト」
（※40）参考：東京メトロ 新卒採用情報「プロジェクト02 新たな価値の創造」
（※41）参考：東京メトロ 新卒採用情報「研修・制度・福利厚生」
鉄道業界大手5社の平均年収・平均年齢
各社の平均給与は以下の通りです。
| 企業名 | 平均年収（万円） | 平均年齢（歳） |
| JR東日本 | 677 | 38.3 |
| 近鉄 |
712 | 45.4 |
| JR東海 | 710 | 36.4 |
| JR西日本 | 597 | 38.1 |
| 東京メトロ | 729 | 38.6 |
※出典：2022年度有価証券報告書（JR東日本 P.14／近鉄 P.10／JR東海 P.10／JR西日本 P.17／東京メトロ P.11）
※近鉄は近鉄グループホールディングスの数値を使用しています。
※平均給与は千の位を四捨五入して算出しています。
日本全体の30代の平均年収が約431万円、40代の平均年収は約492万円（※42）です。多少の差はあれど、他の業界と比較しても圧倒的水準なのは間違いないでしょう。
（※42）出典：国税庁長官官房企画課「令和3年分民間給与実態統計調査－調査結果報告ー P.21」より算出
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鉄道業界大手5社の選考対策・クチコミ・志望動機の作り方
鉄道業界の選考対策のポイントを1点挙げるとするならば、「志望度の高さ」をアピールすることです。そのためにはあらかじめ入念な企業研究をし、企業に対する理解を深めておくことが重要です。
実際に、東京メトロの過去の面接では、「今後取り組みたいこと」という質問において、「なぜそれを東京メトロで取り組みたいのか」「JRでもできることではないか」という深掘りが行われたそうです（選考対策ページより）。また、JR西日本の過去の面接でも、「JR西日本で達成したいこと」「どのような事業につきたいか」など、「JR西日本の志望動機」に関してさまざまな深掘りがされています（選考対策ページより）。
志望度の高さを明確に示せるよう、企業ならではの特色を捉えた志望動機を話せるといいでしょう。
▼志望動機の作り方についてさらに詳しく知りたい方はこちら！
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・【就活の軸の決め方＆例文】面接／ESでの答え方と本音を深掘るテンプレ
鉄道業界以外の業界研究記事
いかがでしたか。鉄道業界は安定した収益基盤の上に海外進出や事業展開など、さまざまな取り組みを行っている興味深い業界です。
選考についてさらに詳しく知りたい方は、以下の選考対策ページもご覧ください。
※注釈のない記載は、選考対策ページ（下記）の情報をもとにしています。
JR東日本（東日本旅客鉄道）
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JR東海（東海旅客鉄道）
JR西日本（西日本旅客鉄道）
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▪️マスコミ・エンタメ ・【出版：業界研究】4大出版社（集英社・講談社・KADOKAWA・小学館）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【テレビ局：業界研究】キー局4社（フジテレビ・日本テレビ・TBSテレビ・テレビ朝日）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【大手広告代理店：業界研究】大手6社（電通・博報堂DYグループ・サイバーエージェント・セプテーニ・デジタルHD・ADK）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【業界研究：旅行業界】「JTB、HIS、KNT-CT、日本旅行」大手旅行会社4社それぞれの強みや社風、給料を徹底比較！
▪️インフラ・資源
・【インフラ：業界研究】大手3社（JR東海・東京電力・東京ガス）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【業界研究：インフラ業界】「安定時代の終焉」日本を支えるインフラ業界：電力・ガス・交通の魅力と将来性
・【海運：業界研究】大手3社「日本郵船・商船三井・川崎汽船」を比較！業績ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【私鉄：業界研究】大手3社「東急・東武鉄道・小田急電鉄」を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【ガス：業界研究】大手4社「東京ガス・大阪ガス・東邦ガス・西部ガス」を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【業界研究：エネルギー】電力・ガス業界の大手4社「東京電力・関西電力・東京ガス・大阪ガス」の事業や年収を徹底比較！
・【業界研究：石油業界】「ENEOS・出光興産・コスモエネルギー・国際石油開発帝石・石油資源開発・三井石油開発」石油大手6社の業績、社風を徹底比較！
・【業界研究：航空会社】大手2社（全日本空輸（ANA）、日本航空（JAL））を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【非鉄金属：業界研究】大手4社（住友電気工業・三菱マテリアル・JX金属・住友金属鉱山）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
▪️不動産・建設 ・【デベロッパー：業界研究】大手6社（三井不動産・三菱地所・東急不動産・住友不動産・野村不動産・森ビル）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【デベロッパー2：業界研究】大手4社（ヒューリック・東京建物・日鉄興和不動産・NTT都市開発）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【スーパーゼネコン：業界研究】主要5社（大林組・鹿島建設・大成建設・清水建設・竹中工務店）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風/強みの違い
▪️IT・通信 ・【SIer：業界研究】SIer大手5社（アクセンチュア・NTTデータ・野村総合研究所・日本IBM・富士通）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【通信：業界研究】大手キャリア4社（NTTドコモ・ソフトバンク・KDDI・楽天）を比較！業績比較・ランキング・平均年収・社風／強みの違い
▪️人材・教育 ・【人材：業界研究】大手4社「リクルート・パーソルキャリア・パソナ・リンクアンドモチベーション」を比較！業績ランキング・平均年収・社風／強みの違い
・【教育：業界研究】大手4社「ベネッセ・リクルート・トライ・LITALICO」を比較！業績ランキング・平均年収・社風／強みの違い
▼就活記事の総集編まとめ
・【新特集スタート】就活生の悩むべき問題は5つだけ。モヤモヤした視界を切り開く「就活の羅針盤」
・インターン／就活はいつから？スケジュールと準備の進め方
・OB・OG訪問とは？就活でOB・OG訪問が必要な人、しなくていい人
・志望動機の書き方と例文集｜人気8業界のES通過例文と王道の回答例
・【自己PRの書き方】ESで強みを効果的にアピールするには？新卒採用担当の目線と内定者の回答例から解説
・【面接対策】質問集＆回答例｜新卒就活でよく聞かれることと準備方法
・【自己分析のやり方】たった4通り！簡単にできる方法・ツール・シートを解説
・【業界研究：34業界収録】めんどくさい業界研究は全て任せろ！金融／商社／不動産／メーカー／広告／コンサルなど人気業界／企業を徹底比較
・【Webテストとは】主要9種類を網羅！適性検査の特徴、対策本、出題企業一覧
・グループディスカッション完全対策！全テーマの進め方／コツや役割を網羅的に解説
・ケース面接対策＆例題｜コンサル・日系大手も出題！ゼロからの始め方
・ESの書き方＆例文集｜エントリーシートの基礎から質問別／業界別の回答例まで完全対策
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