【業界研究：医療機器メーカー】キヤノン・富士フイルム・オリンパス：主力事業となる企業も増加。時代のニーズに合わせて成長し続ける医療機器業界

2023年1月5日(木) | 191,504 views

こんにちは、ワンキャリ編集部です。

ワンキャリ編集部が総力を挙げて紹介する【最新版：業界研究】。

今回は、キヤノン・富士フイルム・オリンパスの3社について、各社の特徴を比較しながらお伝えします。

＜目次＞
●業界全体の傾向
●業績比較
●各社の特徴
    ・キヤノン
    ・富士フイルム
    ・オリンパス
●平均給与比較
●おわりに

▼富士フイルムのビジネスについて、詳しく知りたい方はこちらの動画をご覧ください

業界全体の傾向

日本が抱える高齢化問題。それに付随して起こる医療費の増大は国の財政を圧迫する深刻な社会問題であり、2021年度の医療費（医療保険・公費負担医療分）は過去最高の44.2兆円にも達しています（※1）。

そういった社会的背景を踏まえ、医療機器生産金額の推移を見てみましょう。

※出典：厚生労働省「令和２年薬事工業生産動態統計年報の概要　第32表　医療機器生産金額の推移」

2019年に引き続き、2020年も2兆円を超えるなど、先行きは安定といえます。

医療機器業界に関して、日本の市場規模は世界全体の約8%と、米国についで第2位の大きさであり、今後も成長していくことが想定されます（※2）。

しかし、日系企業の医療機器のうち、世界市場でシェアを50%以上保有しているのは、内視鏡・医療用光源・眼底カメラの3機器のみであり、欧米と比べて、シェアNo.1が非常に少なく、市場規模も小さいといわれています（※3）。日本の医療機器業界の競争力を高めるためには、国内市場のみでなく、海外市場の拡大が重要といえるでしょう。

また、近年のIoTやビッグデータ、人工知能（AI）などの発展により、従来の産業・社会構造が大きく変革する可能性があります。日本でも、2015年に経済産業省が「IoT推進コンソーシアム」を設立（※4）。IoTを活用した未来への投資を促す適切な環境を整備しようという動きになっています。

IoTの進展によってデータを活用した新しいサービスが生まれる一方で、既存のビジネスが急速に衰える懸念がある中、すでに米国やドイツでは、こうしたIoTなどの技術による産業・社会変革を見越した具体的な取り組みを実施しています（※5）。

（※1）参考：厚生労働省「令和３年度　医療費の動向－MEDIAS－ P.1」
（※2）参考：NTTデータ経営研究所「我が国医療機器・ヘルスケア産業における競争力調査調査報告書 P.7」
（※3）参考：経済産業省「経済産業省における医療機器産業政策について P.9／P.12」
（※4）参考：経済産業省「カメラ画像利活用ガイドブックの概要 2019年9月 P.3」
（※5）参考：IoT推進コンソーシアム「HOME」