【業界研究：医療機器】M&Aや医療ITが加速する、医療機器メーカー大手5社（オリンパス・テルモ・富士フイルム・キヤノン・ニプロ）の社風・給与・選考を徹底比較！

こんにちは、ワンキャリ編集部です。

今回は医療機器の【業界研究：第2弾】をお送りします。

医療機器分野では世界のメガカンパニーに対抗するため、国内でも医療ITの研究が進み、技術革新の生まれる環境が整備されつつあります。

生命と健康に寄り添う医療業界の魅力は、常識を覆すような革新的製品や事業に携われることと、世界中で病気に苦しむ人を助ける社会的意義の大きさです。そんな医療機器業界の主要5社

・オリンパス
・テルモ
・富士フイルム
・キヤノン（キヤノンメディカルシステムズ）
・ニプロ

をご紹介します。

生産金額は1.9兆円！　医療機器業界の市場規模

日本が抱える高齢化問題。それに付随して起こる医療費の増大は国の財政を圧迫する深刻な社会問題です。日本の2017年度の医療費は過去最高の42.2兆円にも達しました（出典：厚生労働省「「平成 29 年度 医療費の動向」を公表します 」）。

そういった社会的背景を踏まえ、医療機器生産金額の推移を見てみましょう。ご覧のとおり、2016年の国内の医療機器生産金額は約1兆9,100億円にのぼります。

※出典：厚生労働省「医療機器生産金額の推移」

前年からは微減となっていますが、10年間で約14%生産金額が増えており、先行きは安定といえます。

日本の医療機器業界は、欧米の巨大企業や新興国スタートアップ企業との熾烈（しれつ）な競争時代を迎えています。よって国内の大手企業は各社とも「グローバルな競争力の強化」を戦略に掲げています（※1）。

また日本政府もグローバル戦略を後押しする体制を整えつつあり、国策としてデータヘルスや予防医療を中心にイノベーションの生まれる環境作りが進んでいます。例として、経済産業省と日本医療研究開発機構（AMED）による支援事業や（※2）、2017年7月から革新的な医療機器に対して承認制度が緩和されるなど、医療機器業界は今後の成長が期待できる業界の1つといえます（参考：医薬品医療機器総合機構「革新的医療機器条件付早期承認制度の実施について」）。

（※1）参考：オリンパス「Invester Day 2018 医療事業戦略」／テルモ「中長期成長戦略 （2017～2021年度）」
（※2）参考：ニュースイッチ「医療機器開発の”死の谷"、中小企業はどう乗り越える？」

医療機器業界の動向：「ベンチャー支援」「提携／M&A」と「AI／IoT」

医療機器業界の2017年の動向を見てましょう。

2017年度の医療・医療機器関連のニュース記事で、関連ワードが多かったものの中から「提携／M&A」「ベンチャー支援」「AI／IoT」をご紹介します（※3）。

まず、「提携／M&A」では、オリンパス・富士フイルム・テルモといった大手にとどまらず、積極的に関連企業を買収し、企業間で提携することで、ビジネスのスピードアップを図っています。一例として、オリンパスはアメリカのイメージ・ストリーム・メディカルという、手術室のデジタル化に強みを持つ企業を買収しました（※4）。非医療系企業では、NTTドコモが医療ITベンチャーに出資したり（※5）、日立化成が診断薬事業の協和メデックスを買収したり（※6）異業種の参入も見られます。

次に「ベンチャー支援」では、2018年6月に経済産業省はベンチャー企業の海外進出をサポートする「J-startup」のプログラムをスタートし、医療分野関係の企業は26社選定されました（※7）同様に、厚生労働省でも積極的に医療系ベンチャー企業の参画を推進し、2017年に4月に医療系ベンチャー・トータルサポート事業「MEDISO」を立ち上げました（※8）。

「AI／IoT」は「医療IT」がさらに実用化に向けて進んだ結果だと思われます。内視鏡やCT、マンモグラフィー、超音波などの画像診断への応用について複数のグループが取り組んでいる。診断などの直接的な医療行為への応用だけではなく、新薬開発やMR活動支援、論文検索、コールセンター支援など生産性向上を目的とした AI応用の事例も多いとのことです（※9）。オリンパスも内視鏡・顕微鏡生産にIoTを導入を開始しました（参考：ニュースイッチ「オリンパス、内視鏡・顕微鏡生産にIoT。“匠の技”数値化」）。

このように、大手メーカー間の提携を始め、IT技術との融合、政府によるベンチャー企業の新規参入が医療機器業界では活発に行われています。

（※3）参考：日本医療機器産業連合会「メディカルデバイス 2017　医療機器産業の動向　P.9」
（※4）参考：日本経済新聞「オリンパス社長「医療機器、世界トップと競争」
（※5）参考：日刊工業新聞「ＮＴＴドコモ、医療ＩＴベンチャーに出資　２社へ数億円」
（※6）参考：日本経済新聞「日立化成、診断薬会社を買収　協和発酵キリンから130億円超」
（※7）参考：Med IT Tech「「世界で勝てるスタートアップ」を生み出すJ-startup、92社採択　医療イノベーション関係企業は」
（※8）参考：厚生労働省「医療系ベンチャー等の支援について 」
（※9）参考：日本医療機器産業連合会「メディカルデバイス 2017　医療機器産業の動向　P.27」

医療機器業界　主要5社の業績を比較

医療機器メーカーの企業ランキングは、上位2社を除くと各調査機関によって異なります（参考：医療機器転職BiZ「医療機器メーカーランキング」、経済産業省「参考資料」、みずほ産業調査「５. 医療機器 －海外大手企業の戦略にみる日系医療機器メーカーの事業戦略の方向性」）。

そこで今回はワンキャリア編集部が独自のランキングを作成しました。医療以外の部門が多い企業は以下の通りに絞り、それ以外の非医療部門は除外しております。

【対象部門】

・オリンパス　→「医療部門」
・富士フィルム　→「ヘルスケア&マテリアルズ　ソリューション部門」の「ヘルスケア領域」の「メディカルシステム事業」
・キヤノン　→「メディカルシステム部門」

※出典：2017年度有価証券報告書「オリンパス　P.91／テルモ　P.20／キヤノン　P.113／ニプロ　P.17」、富士フイルム「INTEGRATED REPORT 2018　P.48」
※富士フイルムは、「メディカルシステム事業」（医療機器単体）の売上高・営業利益を発表していません。参考値として、売上高は「ヘルスケア領域」の売上高、営業利益率は「ヘルスケア&マテリアルズ　ソリューション部門」を記載しています。

オリンパスとテルモの営業利益が20%近くあり、他社と比較して突出しています。上位2社は売上高だけではなく、営業利益面でも強固な経営基盤を持っていることがわかります。後述でも、上位2社は海外からの収益が7割近くあり国内を上回っています。よって海外からの収益もカギとなります。

医療機器各社の特徴

ここからは各企業の特徴を見ていきましょう。

オリンパス：消化器内視鏡で世界をリード

1950年に世界初の実用的な胃カメラを開発したオリンパス。多様な事業を展開していますが、「選択と集中」による事業展開が特徴の1つです。医療事業以外では生物顕微鏡などの「科学事業」、ミラーレスカメラなど「映像事業」でもネームバリューがありますが、消化器内視鏡の世界シェアが70%と圧倒的な存在感を誇る医療機器業界のリーディングカンパニーです（※10）。2017年度の売上高は約7,900億円で、そのうち約8割が約6,163億円が医療事業の売上です（※11）。

また上述のキーワード「医療IT」にもあったように、オリンパスは富士フイルムと連携し医療AI開発会社に出資し、さらに医療機器の強化を目指しています（※12）。

国内に留まらず、海外にも強みがあります。

地域別の売上構成を見てみると、北米や欧州からの海外の売上比率は全体の約80%を占めています（※13）。東南アジアではタイ、中近東ではドバイといった新興国を中心に内視鏡トレーニングセンターを拡充し、また、欧米では中心に医療修理拠点の再編や統合、新設などの大規模な改革を開始しています（参考：オリンパス「中期経営計画」）。

（※10）参考：オリンパス「オリンパスの強み」
（※11）出典：オリンパス「2017年度有価証券報告書　P.3、P.19」
（※12）参考：日本経済新聞「オリンパスと富士フイルム、医療AI開発会社に出資」
（※13）出典：オリンパス「会社概要」

テルモ：各国へ拡大するカテーテル事業。

「日本近代医学の父」と呼ばれる北里柴三郎らが発起人となり、1921年に設立されたテルモは体温計など家庭用製品で世界最先端の技術を強みとした企業です。その思いの強さは企業名がドイツ語で「体温計（テルモメーター）」に由来していることからも分かります（参考：テルモ「医療を通じた社会貢献」）。

テルモの事業内容は主に「心臓血管領域事業」「ホスピタル事業」「血液システム事業」の3つに分かれています。

時代の変化に対応して事業構造の変化や世界進出を積極的に推し進め、全体の売上高は2014年度には4,895億円でしたが、2017年度には5,878億円に。原動力は国内外で売上が伸びている「心臓血管領域事業」です。同事業は2017年度の売上高が3,240億円、上記の3年間で約40%近く伸びています（出典：テルモ「セグメント情報」）。

同事業をさらに細かく見てみましょう。

「心臓血管領域事業」を構成する4つ事業の内「TIS（カテーテル）事業」が2,232億円と最大の売上高を誇ります。「心臓血管領域事業」の売上高の約70%、事業全体をあわせると38%も占め、まさに「TIS（カテーテル）事業」はテルモの主力事業とえます。今期は、超音波画像診断装置「VISICUBE」、血管内超音波カテーテル「AltaView」などが堅調で増収をもたらしました（出典：テルモ「2017年度有価証券報告書　P.19」）。

同事業では、末梢動脈疾患（PAD）のための薬剤塗布バルーンカテーテル「Kanshas（カンシャス）」で日本企業で初めて欧州で販売する許可を取得し、欧州での市場シェア10%を目指します（※14）。

次に地域別の売上比率を見てみましょう。年々海外からの比率が多くなり2017年度は3,989億円で全体の67.9%を占めるまでになりました。日本での売上は横ばいですが、アジア地域・米州地域からの売上が順調に伸びていることが要因で、海外展開が順調にいっている証左だといえます（出典：テルモ「セグメント情報」）。

（※14）参考：テルモ「日本企業で初めて　テルモ、下肢用の薬剤塗布バルーンカテーテル「Kanshas」のCE認証取得　欧州で9月に発売」

富士フイルム：医療用画像だけでなく「トータルヘルスケア企業」を目指す

1934年に写真フィルム製造に端を発する富士フイルム。同社の「ヘルスケア事業」は1936年にX線フィルムを発売したことに始まります。同事業を擁する「ヘルスケア&マテリアルズ　ソリューション部門」の2017年の売上高は、全体の41.2%で1兆26億円と高い比率を占めています。富士フイルムは「ヘルスケア領域」を「診断」、そこから事業を拡大させた「予防」「治療」の3つの目的別に分類しています（※15）。医療機器は「診断」の領域に属し、これが「メディカルシステム事業」を形成しています（※16）。

「メディカルシステム事業」はさらに分野別に4つに分けられています。1つ目が1983年には世界初のデジタルX線画像診断システム「FCR」を開発した「X線画像診断分野」、次がその分野で培った画像処理技術を生かした「超音波診断分野」。そして、国内・世界シェアNo.1を誇る医療用画像情報システム「SYNAPSE」の「医療IT分野」が3つ目、最後に1984年に世界初のデジタル内視鏡を開発した「内視鏡分野」があります（※17）。2017年度はX線画像診断・医療IT・内視鏡・超音波・体外診断（IVD）システムなどすべての分野で販売が好調で大きく売上を伸ばし、同部門をけん引しました（※18）。

X線画像診断装置・内視鏡などの「メディカルシステム事業」は同事業全体で年率7%の売上成長を目指します。海外への展開では、サウジアラビアで初となる女性検診センターの設立の締結、そして、ロシアでは製薬企業との販売契約の締結を行ったりと順調です（参考：富士フイルム「INTEGRATED REPORT 2018　P.16」）。

「メディカルシステム事業」が今後の富士フイルムをけん引するのは間違いないようです。

その理由の1つに、富士フイルムは「診断」「予防」「治療」の3つの領域を網羅した「トータルヘルスケアカンパニー」を目指していますことが挙げられます（※19）。「VISION2019」で、「メディカルシステム事業」と併せて、高い市場成長を見込み2017年に新設された「バイオCDMO事業」が「ヘルスケア領域」の成長をけん引すると位置づけています。そこでは、2019年度の売上高は5,000億円、営業利益8%を目指しています（※20）。その他、関連事業の医薬品・再生医療は損益をコントロールしつつ研究開発に投資していく見通しです（参考：富士フイルム「市場が伸長するバイオ医薬品の開発・製造受託事業を拡大　新たに「バイオCDMO事業部」を設立」）。

（※15）参考：富士フイルム「ヘルスケア」
（※16）参考：富士フイルム「ヘルスケア事業での取り組み」
（※17）参考：富士フイルム「ヘルスケア：診断」
（※18）出典：富士フイルム「2017年度有価証券報告書　P.18」 
（※19）参考：富士フイルム「INTEGRATED REPORT 2018　P.16」
（※20）参考：富士フイルム「VISION2019　P.7-8」

キヤノン：医療業界へ新規参入。新たな4つ目の事業の柱の確立へ

カメラ・プリンターなどで知られる世界的な光学技術メーカー「キヤノン」は、2016年にCT画像の世界的メーカー「東芝メディカルシステムズ」を買収し、商業印刷・産業機器・ネットワークカメラに次ぐ4つ目の主力事業として「医療事業」にも進出しました。2017年に同社を「キヤノンメディカルシステムズ」に社名変更し（※21）、さらに同社を主軸として新たに事業部門を「メディカルシステム部門（ビジネスユニット）」を独立させました（※22）。

同事業の内容は「X線、診断装置、CT装置、MRI装置、超音波診断装置」などで、前述の通り、メディカルシステム部門の2017年度の売上高は全体の10％に当たる4,362億円で、営業利益は225億円でした（※23）。好調の要因は、業界最高水準で世界初の高精細CT装置「Aquilion Precision」が販売を伸ばし、トップシェアを堅持したためです。また、超音波診断装置についても、独自の高精細画像技術を提供する「Aplio i」シリーズの販売が順調に推移しました（※24）。キヤノンの元来の持ち味である画像処理技術とあわせ、2020年度には36.7%増の6,000億円を目指すと発表しています（参考：日本経済新聞「キヤノンメディカルに社名変更、20年売上高6000億円弱に」）

（※21）参考：キヤノン「新社名決定のお知らせ」
（※22）参考：キヤノン「キヤノングループ最新の10年」
（※23）参考：キヤノン「2017年度有価証券報告書　P.17、P.113」
（※24）出典：キヤノン「2017年度有価証券報告書　P.16-17」

ニプロ：人工透析に強み。海外戦略への拡充でグローバル化へ

1947年の創業当初は電球再生事業でスタートしたニプロは、1965年に輸液セットの販売から医療機器事業に進出し、現在では「医」の分野に経営の主眼を置く医療機器・医療品複合型の総合医療メーカーとなりました（参考：ニプロ「あゆみ（事業の変遷）」）。ニプロの事業は「医薬関連」、医療器具のガラス素材などを提供する「ファーマパッケージング」そして、主力の「医療関連」の3つに分かれます。

主力の「医療関連事業」を見てみましょう。

2017年度の売上高は全体の3,950億円の約76%を占める約3,000億円でした（※25）。同事業の国内販売は全分野で堅調に推移し、特に透析関連製品、バスキュラー関連製品、心臓外科（CVS）関連製品、の売上が大きく伸長しました。主要分野の「透析関連」は売上全体の67%を占め、次いで「ラボ関連」が10%、「ホスピタル」「糖尿」が7%と続いています。特に血液の老廃物の除去などができる「ダイアライザ」は全体の36.8%を占める主力製品で、特に中国で成長を見込んでいます（※26）。その結果、営業利益では365億円と大きな数字を残しています（参考：ニプロ「2017年度有価証券報告書　P.14」）。

次に、同事業を地域別に売上高を見てみましょう。

日本での2017年度の売上高は61.2%と国内販売に大きなウェイトを置いています（※27）が、ニプログループは「真にグローバルな総合医療メーカー」を目指しています（※28）。ニプロは世界に54カ国に124の販売拠点を持ち、海外で最大の売上高を誇る地域は中南米です。欧州の20%を抜いて23%を占め、2億8,800万ドルを誇ります（※29）。ここ数年で、ブラジルやエクアドル中南米への拠点を次々に開設し経営基盤の強化を図っています（※30）。その他、最重要市場としているアメリカ・中国を始めとしたアジア新興国・インドでも売上拡大のを目指しています（参考：ニプロ「国際事業戦略　グローバル経営の推進　P.9」）。

その他、「医薬関連事業」では、2017年に田辺三菱製薬から田辺製薬販売を買収し、「ニプロESファーマ」に社名変更し医薬関連でのさらなる売上高増を目指します（参考：ニプロ「IR資料ライブラリー」）。

（※25）出典：ニプロ「セグメント業績」
（※26）参考：ニプロ「国際事業戦略　グローバル経営の推進　P.3-4」
（※27）出典：ニプロ「セグメント業績」
（※28）参考：ニプロ「社長メッセージ」
（※29）参考：ニプロ「国際事業戦略　グローバル経営の推進　P.2、P.6」
（※30）参考：ニプロ「ブラジルにおける海外拠点開設のお知らせ」（1／2／3）、「南米 エクアドル共和国における海外拠点開設のお知らせ」

各社の社風：働きやすい環境を整備

全体的にワークライフバランスを意識した働き方の改革に積極的です。もともと医療機器という公共性が高い製品を取り扱っているため、企業自体に福祉に対する素養があり、かつ企業の業績も安定していることが理由と考えられます。

また、人種・性別・年齢・習慣・価値観などの多様な人材を積極的に活用する考え方「ダイバーシティ」のもとに、女性を積極的に管理職へ登用したり、家庭との両立を雇用のテーマとしている傾向がある企業が多い印象です。

では、各社の社風をみていきましょう。

オリンパス：腰を据えてじっくり取り組む。物腰の柔らかいオリンパスの営業

オリンパスの事務系職種では配属が一番多いのが営業職で、中でも一番の稼ぎ頭である医療事業部への配属が多いようです。

営業と聞くと「活発」や「活気」といったイメージを持つ学生もいるかもしれませんが、オリンパスの営業は「落ち着き」や「物腰の柔らかさ」が特徴です。この背景には（1）医療事業部の営業先は大型病院の医局が多く、年次の高い医師を相手に提案を行うこと、（2）内視鏡などの商材は高価格なため短時間での交渉成立は難しく時間を要すること、（3）医療機器は一度契約をすると簡単には他のものに変えないため顧客と長期的な関係になる、この3点があります。

事実、ある内定者はオリンパスの社員について「営業の方なのにとにかく優しそうな社員が多かった。説明会などで会った社員や面接で会った社員のどの方も物腰が柔らかいことが印象的だった」と話します。ガツガツと営業を行うのではなく、じっくりと顧客と関係を築くような働き方をしたいという学生にとってオリンパスは魅力的なのではないでしょうか（選考対策ページより）。

テルモ：働き方改革「T-style」を実施

テルモも働き方改革「T-style」を実施しています。

女性の管理職への登用に積極的に行っており、2017年度は全体の6.1%と年々その比率を上げています。その他に、育児・介護支援の制度を整備しています。介護は誰でも直面しうる問題として捉え、専門講師を呼んでの「介護強化月間」を設定しています。その結果、男性の育児休暇取得率も約50%と年々上昇しています（出典：テルモ「サステナビリティレポート2018　P.34-38」）。

富士フィルム：日本有数の高給ホワイト

富士フイルムは医薬品や医療機器といった付加価値の高い事業を展開しているため、社員はホワイトな働き方を享受することができているようです

残業時間も短く、ある社員いわく「部署によるが50時間を超えることはほとんどない。残業が多くなっていると人事による指導が入る」とのことです（選考対策ページより）。さらに社内では働き方改革が進められており、2016年度は育児休暇からの復帰率が98.0%（男性100%：女性97.8%）と非常に高いです。さらに有給消化率は71.4%で離職率は2.2%です。安定的に長く働ける環境・雇用制度が整っているといえます（参考：富士フイルム「人事・労務に関する情報」）。

キヤノン：ワークライフバランスのとれた「ホワイトメーカー」

キヤノンとキヤノンメディカルシステムズ、両方の社風をご紹介します。

安定した収益力も影響してか、キヤノンのワークライフバランスはまさに「ホワイト」であり、それによって性格もおっとりとした社員が多いようです。

キヤノンのホワイトさの例を挙げると、社内では「健康第一主義」（※31）が掲げられており、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人に贈られる「健康経営優良法人～ホワイト500～」に認定されています（※32）。

次に、総実労働時間の短縮にも取り組んでおり、平均よりも200時間ほど短い「総実労働時間1800時間以内」を継続して達成しています（※32）。

実際にある内定者も「リクルーターが言うには平均退社時間は定時から18時の間くらい」と話しており、名実ともにホワイトさは社内に浸透しているようです。健やかに仕事をしつつ、プライベートも大切にしたいという方にはうってつけの企業といえるでしょう（選考対策ページより）。

また、両企業とも次世代育成支援対策推進法「くるみん」を認定されているので、子育と仕事の両立をサポートする体制が整備されていると言えます（※33）。

（※31）参考：キヤノン「雇用と処遇」
（※32）参考：キヤノン「労働安全と健康支援」
（※33）参考：キヤノン「雇用と処遇」、キヤノンメディカルシステムズ「みなさんが働く環境」

ニプロ：女性が活躍しやすい環境

ニプロは、2017年に「大阪市女性活躍リーディングカンパニー　二つ星」の認証を取得し、滋賀県草津市に事業所内保育施設「元気ひろば保育園」を開設しました。したがって、女性が活躍しやすい環境が整備されているといえます。（参考：ニプロ「労働環境の整備」）。

ニプロは「世界の人々の健康を支え、社会に貢献する」という経営理念を実現するため、社員の心身の健康を重視しています。医療を支える企業として、世界の人々の健康に貢献するとともに、より健康に、意欲を持って働ける職場環境作りに努めるとのことです（参考：ニプロ「健康経営の推進」）。

各社の平均給与

各社の平均年収・勤続年数は以下の通りです。

企業名	平均給与	平均年齢
オリンパス	847万円	41.8歳
テルモ	743万円	41.7歳
富士フイルム	971万円	42.7歳
キヤノン	782万円	43.5歳
ニプロ	600万円	40.2歳

※出典：2017年度有価証券報告書「オリンパス　P.12／テルモ　P.11／富士フイルム　P.11／キヤノン　P.15／ニプロ　P.10」
※平均給与は小数点第一位を、平均年齢はオリンパスのみ小数点第二位を四捨五入しています。

日本全体の40代の平均年収が約482万円（※34）です。多少の差はあれど、いずれの会社も十分に高い水準だといえるでしょう。

（※34）出典：国税庁長官官房企画課「平成29年分民間給与実態統計調査－調査結果報告ー　P.142」より算出し、小数点四捨五入。

選考突破のカギは「グローバル志向」「未来志向」

各社ともにそれぞれ特定の得意な分野・主要製品が、その分野を堅持している傾向があり、それを海外にどう展開していくかが課題です。

つまり、医療機器メーカーの選考では「グローバル志向」、それと「未来志向」の2つが求められる資質です。

グローバル志向

これまで述べてきた通り、医療機器メーカーは海外への販売拡大が加速しています。語学力を含めグローバルな視点を持っているかどうかが重視されます。

実際にテルモの内定者は、アメリカに住んでいた経験や語学力だけでなく、文化に対しての理解も示し、グローバル環境でも働けることをアピールしていました（選考対策ページより）。選考では海外の言語や文化に触れた経験を述べ、世界と対峙していく気概があることをアピールしましょう。

また、キヤノンメディカルシステムズは「欧州・アメリカへ事業を拡大し、外資系へチャレンジしている」企業です。「海外」へ挑戦しようとしている企業のフェーズからも挑戦心を持った学生かどうかを見極める質問がされるため、対策しておくとよいでしょう（選考対策ページより）。

未来志向

これまでの医療のあり方を変えるような画期的製品が期待される医療機器業界では、将来を具体的にイメージする能力や、医療機器を通じて社会にどのような変革を与えたいのかなど、明確なビジョンを持った未来志向の高い人材が求められています。

実際にオリンパスの事務職では、「入社後はどんな働き方がしたいのか。どんな事業部に興味があるのか。それはなぜか。なぜそう考えるようになったのか」などと質問がされました。したがって、選考では「自分の興味のある事業部」「なぜその事業部に興味があるのか」を明確に示すようにしましょう（選考対策ページより）。またテルモの企画営業職では、ESから最終面接に至るまで、10〜20年先のキャリアプランを具体的に問われました（選考対策ページより）。事業の展望と自分の理想像を関連付けて語れるよう準備しておきましょう。

おわりに

いかがでしたか。社会的にインパクトのある製品に携わり、生命を救うという究極の社会貢献ができる医療機器業界。

選考についてさらに詳しく知りたい方は以下の選考対策ページもご覧ください。

各社のクチコミはこちらをご覧ください。

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【人材】
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（※）2019年4月以降、国内9社の新卒採用が株式会社リクルートに統合されます。（リクルートホールディングス公式HPより）選考フローは変更になる可能性がございますので、ご注意ください。

【旅行・観光】
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