こんにちは、ワンキャリ編集部です。
ワンキャリ編集部が総力を挙げて紹介する【最新版:業界研究】。
今回は、キヤノン・富士フイルム・オリンパスの3社について、各社の特徴を比較しながらお伝えします。
<目次>
●医療機器メーカーの業界全体の動向
●医療機器メーカー大手3社の業績比較・ランキング
●医療機器メーカー大手3社の特徴・強み
・キヤノン:4つの新規事業に注力。メディカル事業の強化に向けて、グローバルで再編を進める
・富士フイルム:医療用画像だけでなく「トータルヘルスケアカンパニー」を目指す
・オリンパス:消化器内視鏡で世界をリード
●医療機器メーカー大手3社の平均年収・平均勤続年数・平均年齢
●医療機器メーカーの選考対策ページ・クチコミ
●医療機器メーカー以外の業界研究記事
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医療機器メーカーの業界全体の動向
日本が抱える高齢化問題。それに付随して起こる医療費の増大は国の財政を圧迫する深刻な社会問題であり、2021年度の医療費(医療保険・公費負担医療分)は過去最高の44.2兆円にも達しています(※1)。
そういった社会的背景を踏まえ、医療機器生産金額の推移を見てみましょう。
※出典:厚生労働省「令和2年薬事工業生産動態統計年報の概要 第32表 医療機器生産金額の推移」
2019年に引き続き、2020年も2兆円を超えるなど、先行きは安定といえます。
医療機器業界に関して、日本の市場規模は世界全体の約8%と、米国についで第2位の大きさであり、今後も成長していくことが想定されます(※2)。
しかし、日系企業の医療機器のうち、世界市場でシェアを50%以上保有しているのは、内視鏡・医療用光源・眼底カメラの3機器のみであり、欧米と比べて、シェアNo.1が非常に少なく、市場規模も小さいといわれています(※3)。日本の医療機器業界の競争力を高めるためには、国内市場のみでなく、海外市場の拡大が重要といえるでしょう。
また、近年のIoTやビッグデータ、人工知能(AI)などの発展により、従来の産業・社会構造が大きく変革する可能性があります。日本でも、2015年に経済産業省が「IoT推進コンソーシアム」を設立(※4)。IoTを活用した未来への投資を促す適切な環境を整備しようという動きになっています。
IoTの進展によってデータを活用した新しいサービスが生まれる一方で、既存のビジネスが急速に衰える懸念がある中、すでに米国やドイツでは、こうしたIoTなどの技術による産業・社会変革を見越した具体的な取り組みを実施しています(※5)。
(※1)参考:厚生労働省「令和3年度 医療費の動向-MEDIAS- P.1」
(※2)参考:NTTデータ経営研究所「我が国医療機器・ヘルスケア産業における競争力調査 調査報告書 P.7」
(※3)参考:経済産業省「経済産業省における医療機器産業政策について P.9/P.12」
(※4)参考:経済産業省「カメラ画像利活用ガイドブックの概要 2019年9月 P.3」
(※5)参考:IoT推進コンソーシアム「HOME」
医療機器メーカー大手3社の業績比較・ランキング
医療機器メーカーの中でも主要3社であるキヤノン、富士フイルム、オリンパスの売上高と営業利益を見てみましょう。各社とも医療機器のみならず、映像や写真など、他事業にも注力しているため、あくまで企業規模比較の参考としてご覧ください。
※出典:2021年度 有価証券報告書「キヤノン P.103/富士フイルムホールディングス P.137/オリンパス P.105」
※連結決算のデータを使用。各社の会計方式はキヤノン・富士フイルムがSEC、オリンパスがIFRS基準です
2021年度の売上高と営業利益は、ともにキヤノンがリードしています。
それでは、各社の特徴を見ていきましょう。
医療機器メーカー大手3社の特徴・強み
キヤノン:4つの新規事業に注力。メディカル事業の強化に向けて、グローバルで再編を進める
カメラ・プリンターなどで知られる世界的な光学技術メーカー「キヤノン」は、2016年にCT装置の世界的メーカー「東芝メディカルシステムズ(現・キヤノンメディカルシステムズ)」を買収し(※6)、商業印刷・産業機器・ネットワークカメラ・メディカルを4つの新規事業としています(※7)。
メディカルシステム事業の内容は、X線診断装置、PET-CT装置、MRI装置(磁気共鳴画像装置)、超音波診断装置などの製品開発です(※8)。2021年度の「メディカルビジネスユニット」の売上高は約4,804億円(※9)で、下のグラフ通り、全体の13.3%を占めています。
※出典:キヤノン「2021年度有価証券報告書 P.135」
NoCT装置など画像診断機器市場では国内シェアNo.1を堅持しており(※10)、2021年にはカナダの「レドレン・テクノロジーズ社」を子会社化(※11)、次世代の画像診断機器として期待されているPhoton Counting CT(PCCT)の開発を加速させ、事業の強化を目指しています(※12)。
キヤノンは、「中長期経営計画 2021-2025」の中でメディカル事業について、「海外市場、特に世界最大の医療機器市場である米国を重点地域と定め、販売体制を強化して売上拡大を加速する」ことを目標に掲げています(※13)。
成長事業であるメディカル事業の強化に向けて、グローバルで再編を進めている(※14)ことから、将来、メディカル事業がキヤノンをけん引していく事業になる可能性がうかがえるでしょう(※15)。
(※6)参考:キヤノンメディカルシステムズ「新社名決定のお知らせ」
(※7)参考:キヤノン「事業領域」
(※8)参考:キヤノン「メディカルシステム」
(※9)出典:キヤノン「2021年度 有価証券報告書 P.135」
(※10)参考:キヤノンメディカルシステムズ 新卒採用サイト「データで見るキヤノンメディカルシステムズ」
(※11)参考:キヤノン「レドレン・テクノロジーズ社の完全子会社化に関するお知らせ」
(※12)参考:キヤノン「2021年度 有価証券報告書 P.54」
(※13)参考:キヤノン「中長期経営計画 2021-2025」
(※14)参考:キヤノンメディカルシステムズ「キヤノングループにおけるメディカル事業強化に向けた米国事業再編について」
(※15)参考:キヤノンメディカルシステムズ株式会社「グローバル体制/海外で活躍する社員」
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富士フイルム:医療用画像だけでなく「トータルヘルスケアカンパニー」を目指す
1934年に写真フィルム製造に端を発する富士フイルム。同社のヘルスケア事業は1936年に「X-レイフィルム」を発売したことに始まります(※16)。
ヘルスケア事業の2021年度の売上高は約8,017億円で、全体の約31.7%を占めています(※17)。
トータルヘルスケアカンパニーとして「予防」「診断」「治療」の領域で幅広い事業を展開しており、中でも、X線画像診断、内視鏡、超音波、体外診断などの各種診断機器や、診断画像などを一元管理する医療ITシステムを提供している「メディカルシステム」は、ヘルスケア事業の売り上げの約66.6%を占めています。
※出典:富士フイルムホールディングス「2021年度有価証券報告書 P.179」
特に、医用画像情報システムは世界シェアNo.1を維持している(※18)ことから、富士フイルムをけん引する製品の一つだと分かります。
また、2019年5月にAIやIoT技術を活用し、生産能力を倍増するために内視鏡スコープの新工場を建設しました。内視鏡は患者の身体的負担の少ない治療が可能であるため、近年では需要が拡大していることから、積極的に医療現場のニーズに応える姿勢がうかがえます(※19)。
さらに、インドを始め、東南アジア、中東、アフリカなどの新興国で健康診断サービス事業を開始。2021年2月にインドのバンガロールでがん検診を中心とした健診センター「NURA(ニューラ)」をオープンしました。さらに、2022年7月には、グルグラムでもNURAのサービスを開始。高精細な診断画像を提供する当社の医療機器やAI技術を活用したITシステムなどで医師の診断をサポートし、がん検診をはじめとする生活習慣病検査サービスを提供しています(※20)。
同じく2021年に、ヘルスケアを売上高・営業利益ともに拡大させていくことを目標にした中期経営計画「VISION2023」を策定。今後さらにヘルスケア領域に注力していくと考えられます(※21)。
(※16)参考:富士フイルム「『品質第一主義』を貫く」
(※17)参考:富士フイルム「2021年度 有価証券報告書 P.23」
(※18)参考:富士フイルム「統合報告書2022 P.12」
(※19)参考:富士フイルム「富士フイルム 内視鏡スコープの新工場を建設」
(※20)参考:富士フイルム「インドにがん検診を中心とした健診センター『NURA(ニューラ)』2拠点を新たに開設」
(※21)参考:富士フイルムホールディングス「中期経営計画『VISION2023』を策定」
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オリンパス:消化器内視鏡で世界をリード
1950年に世界初の実用的な胃カメラを開発したオリンパスは、消化器内視鏡の世界シェアが70%と圧倒的な存在感を誇る医療機器業界のリーディングカンパニーです(※22)。
2021年度の売上高は約8,689億円で、そのうちの8割以上を占める約7,371億円は医療事業(内視鏡・治療機器)の売り上げです(※23)。
2020年には、国内初のディープラーニングによる大腸内視鏡病変検出用AI技術、AIを搭載した内視鏡画像診断支援ソフトウエア「EndoBRAIN-EYE(エンドブレインアイ)」を発売しました(※24)。
2021年には、「EndoBRAIN-Plus(エンドブレインプラス)」を発売。こちらは大腸における浸潤がんの診断において、国内で初めて薬事承認を取得したAI製品です(※25)。
また、地域別の売上構成を見てみると、北米や欧州など、海外の売上比率は全体の約84%を占めています。
※出典:オリンパス「2021年度 有価証券報告書 P.123」
オリンパスは事業基盤の一つに「内視鏡医の育成を支援」を掲げており、2008年には中国に内視鏡医のトレーニングセンターを設立しています(※26)。また、2020年には総務省が指揮するインドにおける内視鏡医の育成プロジェクト(※27)、2021年にはタイにおける同様のプロジェクトに事業推進者として参画しています(※28)。
このように、国家規模のプロジェクトでグローバルな医療の根幹を支えることができるのも、内視鏡分野の地位を確固たるものとしているオリンパスだからこそでしょう。
(※22)参考:オリンパス「オリンパスの強み」
(※23)出典:オリンパス「2021年度 有価証券報告書 P.122」
(※24)参考:オリンパス「国内初のディープラーニングによる大腸内視鏡病変検出用AI技術 AIを搭載した内視鏡画像診断支援ソフトウェア『EndoBRAIN-EYE』を発売」
(※25)参考:オリンパス「AIを搭載した内視鏡画像診断支援ソフトウェア『EndoBRAIN-Plus』を発売」
(※26)参考:オリンパス「オリンパスの医療分野 内視鏡事業(ESD)の特長 P.16」
(※27)参考:オリンパス「インドにおける内視鏡AI診断の医師への育成支援と市場導入」
(※28)参考:オリンパス「タイにおける内視鏡AI診断の医師への育成支援を推進」
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医療機器メーカー大手3社の平均年収・平均勤続年数・平均年齢
各社の平均年収・勤続年数は以下の通りです。
企業名 | 平均給与(万円) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) |
キヤノン | 760 | 44.9 | 20.1 |
富士フイルム | 1017 | 45.8 | 20.8 |
オリンパス | 922 | 42.6 | 14.3 |
※出典:2021年度 有価証券報告書「キヤノン P.15/富士フイルム P.12/オリンパス P.12」
※平均給与は千の位を、平均年齢および平均勤続年数はオリンパスのみ小数点第二位を四捨五入しています
2021年度の平均給与が一番高かったのは、富士フイルムでした。
日本全体の40代の平均年収が約492万円(※29)です。3社とも他の業界と比較しても高水準だといえるでしょう。
(※29)出典:国税庁長官官房企画課「令和3年分民間給与実態統計調査-調査結果報告- P.21」より算出し、小数点四捨五入
医療機器メーカーの選考対策ページ・クチコミ
今回紹介した企業に関して、カメラのメーカーというイメージを持つ人が多かったのではないでしょうか。
カメラの光学技術を生かして医療機器の製造・販売に乗り出し、医療機器がカメラを超える売上高を誇る企業も出てきました。これからも、時代のニーズに合わせて医療機器業界の勢いは加速していくといえるでしょう。
詳しい選考ステップや合格の秘訣(ひけつ)は、下記の「選考対策ページ」を参考にしてください。
キヤノン
富士フイルム
オリンパス
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各企業の選考のクチコミはこちらをご覧ください。
キヤノン
富士フイルム
オリンパス
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