こんにちは、ワンキャリ編集部です。
ワンキャリ編集部が総力を挙げて紹介する【最新版:業界研究】
今回は日本産業の要ともいえる自動車メーカー業界の中からトヨタ自動車(以下トヨタ)・本田技研工業(以下ホンダ)・日産自動車(以下日産)の主要3社についてお伝えします。
<目次>
●自動車業界の動向
●自動車メーカー各社の業績比較・順位
●自動車メーカー各社の特徴・強み
・トヨタ:自動車販売台数世界1位。SDGsへの取り組みも加速
・ホンダ:多角的な事業展開
・日産:機動性ある事業構造への転換を目指す
●「自動運転技術」導入への3社の動き
・そもそも自動運転とは?
・トヨタ:人に寄り添う自動運転技術、レベル2を実現!
・ホンダ:世界初の自動運転レベル3搭載車を発売。カーテクノロジーオブザイヤーを受賞
・日産:世界初のシステム「プロパイロット2.0」が高評価!
●自動車メーカー各社の社風の違い
・トヨタ:全社員が大切にする「カイゼン」の文化
・ホンダ:熱血・快活な雰囲気。自主性が求められる
・日産:成果主義の文化。海外勤務も多く外資色が強い
●自動車メーカー各社の平均年収・平均勤続年数・平均年齢
●自動車メーカーの選考対策
●自動車メーカー以外の業界研究記事
▼トヨタのビジネスについて、詳しく知りたい方はこちらの動画をご覧ください
自動車業界の動向
日本自動車販売協会連合と全国軽自動車協会連合会によると、2022年度の国内国内新車販売台数は約438万台(前年度比4.0%増)でした。前年度を上回るのは2018年以来4年ぶりです。増加の要因としては、コロナ禍による部品供給網が改善されたことと半導体不足の緩和によって、生産台数が増えたことが挙げられます(※1)(※2)。しかし、コロナ禍前である2018年の国内新車販売台数が527万台(※3)であることを踏まえると、依然として低水準だと分かります。
さらに、2022年の中古車販売台数(軽自動車を除く)は、前年比6.3%減の349万台となり、販売台数の統計が始まった1978年以降過去最低の結果でした(※4)。
他にも、部品供給網の混乱や半導体不足によって「納期の長期化」という問題が生じ、自動車メーカー各社が課題に直面しています。実際にトヨタでは車種によっては受注から販売まで1年以上かかることもあり、おおよその納期も伝えられない・他メーカーに流れてしまう顧客がいるなどの影響が出ているようです(※5)。各社が今後どのように打開策を講じていくのか注目したいところです。
(※1)参考:時事ドットコム「国内新車販売4年ぶり増 438万台、コロナ前には届かず―22年度」
(※2)参考:NHK「昨年度の新車販売台数 438万台余 4年ぶり増加も低水準」
(※3)出典:日本貿易振興機構(ジェトロ)海外調査部 海外調査企画課「2018 年 主要国の自動車生産・販売動向」
(※4)出典:時事ドットコム「22年の中古車販売、6.3%減 過去最低の349万台」
(※5)出典:トヨタイズム「【全社緊急課題】長納期をトヨタ労使が徹底議論」
自動車メーカー各社の業績比較・順位
では日本を代表する自動車メーカーの業績について、売上高(営業収益)と営業利益から比較してみましょう。
まずは以下のグラフを見てください。
※トヨタは営業収益、ホンダと日産は売上高の数値を用いてグラフを作成しています。
※出典:2022年度 有価証券報告書「トヨタ自動車 P.2/本田技研工業 P.2/日産自動車 P.2」
※連結決算のデータを使用。各社の会計方式はトヨタ・ホンダがIFRS基準、日産が日本方式です。
※出典:2022年度 有価証券報告書「トヨタ自動車 P.45/本田技研工業 P.2/日産自動車 P.81」
※連結決算のデータを使用。各社の会計方式はトヨタ・ホンダがIFRS基準、日産が日本方式です。
営業利益は企業本来の営業活動の成果を表します。売上高から売上原価を差し引いた「売上総利益」から、さらに「販売費と一般管理費(販管費)」を差し引いた金額です。売上高に対する営業利益の割合である「営業利益率」は、「企業の本来の実力、もうける力」つまり「本業で稼ぐ力」を示します。
売上高(営業収益)・営業利益ではトヨタが圧倒的な差をつけて1位です。2022年度の生産台数と販売台数では過去最高を更新しました(※6)。
各社の営業利益率は、トヨタが約7.3%、ホンダが約4.6%、日産が約3.6%です(※7)。製造業における営業利益率は5%〜6%あれば、効率よくもうけている優良企業と判断されます(※8)。トヨタの営業利益率は安定し、また高い水準であるといえます。
(※6)参考:NHK「トヨタ 世界全体の生産台数・販売台数ともに過去最高 昨年度」
(※7)参考:バフェット・コード「企業比較」
(※8)参考:株初心者のための株式投資と相場分析方法「営業利益と営業利益率」
それでは次に各社の特徴について見ていきましょう。
自動車メーカー各社の特徴・強み
トヨタ:自動車販売台数世界1位。SDGsへの取り組みも加速
トヨタは自動車販売台数世界1位の自動車メーカーであり、日本だけでなく、世界でも有数の企業です(※9)。トヨタは独力で日本初の本格的乗用車「トヨペット・クラウン」を開発しました(※10)。1997年に誕生した世界初の量産ハイブリッド乗用車「プリウス」は、20年以上の歳月の中で進化を重ね、主力車種となっています(※11)。
近年は、時代に合わせてSDGsへの取り組みも加速。2019年に「サステナビリティ推進室」を設置し、「サステナビリティ・データ・ブック」の発行を始めました。2020年1月にはCSO(Chief Sustainability Officer:最高サステナビリティ責任者)を設置しました(※12)。具体的には、移動型バリアフリートイレ「モバイルトイレ」を開発するなどの取り組みをしています(※13)。
最新の動向については、半導体需給の改善により、2024年3⽉期第1四半期決算において全ての地域で販売台数が増加しています(※14)。2022年度の連結販売台数はグローバルで882万台と、前年比7.2%増となりました(※15)。
(※9)参考:NHK「トヨタ 4年連続世界首位 上半期販売台数 EVは海外メーカー先行」
(※10)参考:トヨタ自動車75年史「第3項 本格的乗用車トヨペット・クラウンの開発」
(※11)参考:20TH PRIUS「先駆けるプリウス、20年の軌跡」
(※12)参考:Forbes JAPAN「トヨタも急変貌!10年後に潰れないための『SDGs経営』とは」
(※13)参考:TOYOTA「幸せに暮らせる社会への取り組み」
(※14)参考:TOYOTA「2024年3⽉期第1四半期決算 P.3」
(※15)参考:TOYOTA「2023年3月期決算説明会 P.5」
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ホンダ:多角的な事業展開
ホンダは、四輪事業に依存せず多角的な事業展開を行っている自動車メーカーです。「自由な移動の喜び」をかなえる企業として、二輪・四輪・航空機および航空機エンジン・ロボット技術の各分野に裾野を広げています(※16)。
同社のセグメント別売上収益の割合は以下のようになっています(※17)。
【ホンダのセグメント別売上収益の割合】
・四輪事業:63%
・二輪事業:17%
・金融サービス事業:17%
・パワープロダクツ及びその他の事業:3%
さらに2022年度の決算説明会によると、二輪事業において営業利益率が16.8%と収益性が高く、営業利益は4,887億円と過去最高となりました。二輪市場は、前年度に比べブラジルで大幅に拡大、ベトナム・インド・タイ・インドネシアでは拡大しました(※18)。また、前年度赤字となっていた「パワープロダクツ及びその他の事業」の収益性は改善しています(※19)。
そんな同社は、2030年ビジョンとして、以下の3つの戦略を柱としています(※20)。
(1)地球環境負荷ゼロ
「二酸化炭素排出量実質ゼロ」「カーボンフリーエネルギー活用率 100%」「サステナブルマテリアル使用率 100%」を柱として、地球環境負荷ゼロを目指します。
(2)交通事故死者ゼロ
2030年に全世界でホンダの二輪車・四輪車が関与する交通事故死者半減し、2050年には交通事故死者ゼロを目指します。具体的には、ヒューマンエラーを減らす「知能化運転支援技術」や、事故が起こり得る手前で未然に回避行動を促す「安心・安全ネットワーク技術」を開発しています。
(3)新たな価値創造
「複合型ソリューションの提供」、空・海洋・宇宙・ロボットなどの「新領域へのチャレンジ」、「オープンイノベーションの取り組み」を推進します。
(※16)参考:HONDA「事業領域」
(※17)出典:HONDA「2022年度 有価証券報告書 P.112」より算出
(※18)参考:HONDA「2022年度 有価証券報告書 P.30」
(※19)参考:HONDA「2022年度 決算説明会」
(※20)参考:HONDA「統合報告書 P.33〜P.38」
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日産:機動性ある事業構造への転換を目指す
日産は、「Nissan」「INFINITI」「NISMO/オーテック」という3つのブランドを有する世界有数の自動車メーカーです(※21)。また、2019年5月、世界初のシステム「プロパイロット2.0」を発表しました(※22)。このシステムは、高速道路のナビ連動ルート走行と同一車線でのハンズオフ機能の同時採用を実現したものです。その他にも、「先行車追従・停止・停止保持」や「ナビリング機能」などを搭載しています(※23)。
2022年度の動向については、中国における新型コロナウイルスの感染拡大による混乱・サプライチェーンや物流のひっ迫などの影響により、2022年度通期のグローバル販売台数は前年比14.7%減の330万台。グローバル生産台数は前年並みの338万台でしたが、半導体の供給確保が進んだことで中国を除く場合は前年比12.1%増となりました。
今後の課題としては、中国市場の販売と生産の減少を挙げており、これまでのプロセスや手法から脱却し機動性ある事業構造に転換していく必要があるといいます。厳しい状況とはいえ、日産インフィニティ・中国独自のブランドである「ヴェヌーシア」も持つことなどは同社の強みとして、現地のメーカーと比較しても十分に競争力があると述べています(※24)。
(※21)参考:NISSAN MOTOR CORPORATION「ブランド・プロダクト」
(※22)参考:Response.「日産がクルマの手放し運転を実現!『プロパイロット2.0』搭載の スカイライン が登場へ」
(※23)参考:NISSAN「日産プロパイロット」
(※24)参考:NISSAN「【中継】日産自動車 2022年度 決算発表【無断再配信禁止】」
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では、自動車メーカーが開発する「自動運転技術」で、3社はどのような動きを見せているのでしょうか?
「自動運転技術」導入への3社の動き
そもそも自動運転とは?
「自動運転」とは、人工知能(AI)が予測・判断して、ハンドルやアクセル制御の指示を出すことにより自動で車を動かすことです。
0〜5のレベルに分けて定義されており、レベル0〜2は、運転の主体は「人」であり、運転者が一部またはすべての運転操作を実行します。レベル3〜5は、運転の主体は「システム」であり、自動運転システムが(作動時は)すべての運転操作を実行するため、運転者がハンドルから手を離すなどしてシステムに運転操作を任せられます(※25)。
以下の「自動運転技術の現状と目標」をご覧ください。
※出典:国土交通省「自動運転の実現に向けた取り組みについて P.2」
日本では、2020年4月1日の「道路交通法」の改正により、公道上での「レベル3」の自動運転が解禁(※25)。2020年に、公道で走行可能なレベル3を搭載した世界初のホンダのフラッグシップセダン「レジェンド」が発売されました(※26)。また、2021年3月25日より、福井県永平寺町の廃線跡を活用した自転車歩行者専用道「永平寺参ろーど」で、 国内初のレベル3遠隔型自動運転システムによる無人自動運転移動サービスの本格運行を開始しています(※27)。現在は、物流の担い手不足解消や物流効率の向上のため、2025年度以降の高速道路におけるレベル4自動運転トラックの実現を目指しています(※28)。
(※25)参考:政府広報オンライン「ついに日本で走り出す! 自動運転“レベル3”の車が走行可能に」
(※26)参考:東洋経済オンライン「ホンダ『レジェンド』レベル3運転は何がスゴいか」
(※27)参考:国土交通省「自動運転の実現に向けた動向について P7」
(※28)参考:国土交通省「自動運転の実現に向けた動向について P5」
日本国内の自動車メーカーの進捗(しんちょく)はどのようになっているのでしょうか。
トヨタ:人に寄り添う自動運転技術、レベル2を実現!
トヨタは2021年4月、高度運転支援技術「Advanced Drive(アドバンストドライブ)」の情報を公開するとともに、同機能を搭載する「新型LS」「新型MIRAI」を発売しました(※29)。「Advanced Drive」は高速道路や自動車専用道路の本線上で運転をサポートする「自動化レベル2」相当の高度運転支援技術です(※30)。
トヨタの自動運転技術の開発理念は、「Mobility Teammate Concept(MTC)」というものです。これは、「人とクルマが同じ目的で、ある時は見守り、ある時は助け合う、気持ちが通った仲間(パートナー)のような関係を築く」という意味を持ちます。人とクルマのインタラクションだけに着目するのではなく、クルマと運転者の関係を越え、より広い意味での安全とコミュニケーションを展望して、技術開発に取り組んでいます(※31)。
(※29)参考:TOYOTA「トヨタ、人とクルマが仲間のように共に走る高度運転支援技術の新機能『Advanced Drive』を搭載したLS、MIRAIを発売」
(※30)参考:東洋経済ONLINE「『MIRAI試乗』で見えたAdvanced Driveの可能性」
(※31)参考:TOYOTA「6. 自動運転技術開発のストラテジー」
ホンダ:世界初の自動運転レベル3搭載車を発売。カーテクノロジーオブザイヤーを受賞
ホンダは、世界初の自動運転レベル3(条件付き運転自動化)搭載の「新型レジェンド」を2021年3月に発売(※32)。「自動運行装置」であるトラフィックジャムパイロットを搭載しており、渋滞時などの一定の条件下で、システムがドライバーに代わって運転操作を行うことが可能となりました(※33)。そしてレジェンドは、「2021〜2022日本自動車殿堂カーテクノロジーオブザイヤー」を受賞しました(※34)。
さらにホンダは、GMクルーズホールディングスLLC、ゼネラルモーターズと、自動運転モビリティサービス専用車両「クルーズ・オリジン」を共同開発していることを発表しました。クルーズ・オリジンは最大6名が乗車できますが、自動運転レベル4相当の自動運転技術を搭載しているため、運転席がないのが特徴です(※35)。
(※32)参考:HONDA「『Honda SENSING』がさらに進化! 自動運転レベル3で培った技術がもたらす安全運転支援」
(※33)参考:HONDA「AUTOMATED DRIVE 自動運転技術の取り組み」
(※34)参考:HONDA「2021〜2022日本自動車殿堂において『VEZEL』がカーデザインオブザイヤー 『Honda SENSING Elite』搭載の『LEGEND』がカーテクノロジーオブザイヤーを受賞」
(※35)参考:HONDA「自動運転車両『クルーズ・オリジン』の試作車が完成、米国でテストを開始 ~走行映像、開発者インタビュー映像を公開~」
日産:世界初のシステム「プロパイロット2.0」が高評価!
日産は他社に先んじてレベル2の自動運転技術を実用化しました。それが、2016年8月に販売した「セレナ」に搭載された「プロパイロット」機能です(※36)。上述したように、現在は「プロパイロット2.0」を発表しており、「ハンズオフドライブ」を可能にしました。高速道路の運転で車速や車線維持をアシストする機能により、ハンドルから手を放したまま、ドライブができます(※23)。
そして2019年7月、大幅なマイナーチェンジを行った「スカイライン」に「プロパイロット2.0」を搭載しました(※37)。「プロパイロット2.0」はその先進性が高く評価され、「第40回 2019-2020 日本カー・オブ・ザ・イヤー」ではイノベーション部門賞を受賞しました(※38)。
さらに2021年には、電気自動車のノウハウと最新のコネクテッド技術を融合させたスタイリッシュで革新的な新時代のクロスオーバーSUV「日産 アリア」を発表(※39)。2022年には「日産 アリア」「日産 サクラ」がグッドデザイン賞を受賞。その優れたデザイン性も評価されています(※40)。
(※36)参考:NISSAN MOTOR CORPORATION「日産自動車、新型『セレナ』に自動運転技術『プロパイロット』を搭載」
(※37)参考:Car Watch「1000km走って分かった、日産スカイラインの運転支援技術『プロパイロット2.0』の実力」
(※38)参考:カーセンサー「【第40回 2019-2020 日本カー・オブ・ザ・イヤー】イノベーション部門賞は、プロパイロット2.0を搭載した日産 スカイラインが受賞!」
(※39)参考:NISSAN MOTOR CORPORATION「新型EVクロスオーバー『日産 アリア』を発表」
(※40)参考:日産自動車ニュースルーム「『日産アリア』と『日産サクラ』が揃って2022年度グッドデザイン賞を受賞」
自動車メーカー各社の社風の違い
トヨタ:全社員が大切にする「カイゼン」の文化
日本第1位である35兆円の時価総額を誇るトヨタ自動車。各子会社においてもトヨタグループの社員の基盤には「カイゼン」の文化があります。
常に知恵を絞り、現状をより良いものにするための努力を怠らない姿勢を示す「カイゼン」の文化は、強く根付いており、複数の社員が「会社には仕事に行くのではなく、知恵を出しに行くのだ」と語っています。そのため、「カイゼン」に共感できる学生にとって良い環境であるでしょう(選考対策ページより)。
ホンダ:熱血・快活な雰囲気。自主性が求められる
内定者によると、ホンダは他2社と比較すると熱血で快活な雰囲気がある社員が多いとのことです。
また、採用HPには「どうなるかじゃない、どうするかだ。」という言葉があるように、文字通り「自主性」のある人材が求められています。選考においても、「過去の経験において困難だったこと」「それを乗り越えるために、主体的にどのような取り組みをしたか」など、自主性を確認するような質問がされています。 そのため、「自分はどうしたいか」を発信できる学生にとって、なじみやすい社風であるでしょう(選考対策ページより)。
日産:成果主義の文化。海外勤務も多く外資色が強い
日産では、仏・ルノーとのアライアンス戦略によって、外資企業に多い「成果主義」の文化が強くなったそうです。この文化は、入社3~5年の成果を出した1割の社員のみが使用できる「ハイポテンシャル制度」の存在からも伺えます。
社内での競争が多く殺伐とした雰囲気があるようにも見えますが、前述の戦略ができる前にあった「長期的な視野で着実に人を育てていく文化」も残っているため、失敗を恐れずにチャレンジできるそうです(選考対策ページより)。
自動車メーカー各社の平均年収・平均勤続年数・平均年齢
以下の表は、各社の平均給与をまとめたものです。
企業名 | 平均年齢 | 平均給与(万円) | 平均勤続年数 |
トヨタ | 40.6歳 | 895 |
16.2年 |
ホンダ | 44.7歳 | 822 | 22.0年 |
日産 | 41.7歳 | 851 | 16.4年 |
※出典:2022年度 有価証券報告書「トヨタ自動車 P.15/本田技研工業 P.11/日産自動車 P.12」
トヨタが若干上回っているものの、3社ともほぼ横並び。日本全体の40代の平均年収が約492万円(※41)なので、高水準といえるでしょう。
(※41)出典:国税庁長官官房企画課「令和3年分民間給与実態統計調査-調査結果報告ー 第12表 業種別及び年齢階層別の給与所得者数・給与額 その1 1年を通じて勤務した給与所得者 P.180」より算出し、小数点四捨五入
自動車メーカーの選考対策
いかがでしたか。冒頭でも記述したように自動車メーカーは日本経済へのインパクトが大きい業界であり、自動運転など今後さらなる進展が期待される興味深い業界です。
選考についてより興味のある方はぜひ以下の選考対策ページもご覧ください。
トヨタ自動車
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・【デベロッパー2:業界研究】大手4社(ヒューリック・東京建物・日鉄興和不動産・NTT都市開発)を比較!業績比較・ランキング・平均年収・社風/強みの違い
・【スーパーゼネコン:業界研究】主要5社(大林組・鹿島建設・大成建設・清水建設・竹中工務店)を比較!業績比較・ランキング・平均年収・社風/強みの違い
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・【通信:業界研究】大手キャリア4社(NTTドコモ・ソフトバンク・KDDI・楽天)を比較!業績比較・ランキング・平均年収・社風/強みの違い
▪️人材・教育 ・【人材:業界研究】大手4社「リクルート・パーソルキャリア・パソナ・リンクアンドモチベーション」を比較!業績ランキング・平均年収・社風/強みの違い
・【教育:業界研究】大手4社「ベネッセ・リクルート・トライ・LITALICO」を比較!業績ランキング・平均年収・社風/強みの違い
▼就活記事の総集編まとめ
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