こんにちは、ワンキャリ編集部です。
ワンキャリ編集部が総力を挙げてお届けする【最新版：業界研究】。今回は就活人気企業ランキングにて、毎年根強い人気を持つ総合商社についてです。
しかしながら、各社の違いは意外と分かりづらいものです。本記事では業界トップ5の三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・丸紅・住友商事の5社について、各社の強みや社風を比較しながらお伝えします。
転職サイト「ONE CAREER PLUS」では、中長期のキャリア創りをサポートするため、転職経験者ら社会人のクチコミを掲載しています。5大商社の現役社員・元社員の投稿もあるので、気になる方は、ぜひ「ONE CAREER PLUS」もご覧ください。
5大商社で働く社員のクチコミを確認する
（別サイトに遷移します）
＜目次＞
●商社業界全体のトレンド：非資源分野の投資に注力
●5大総合商社の業績比較・順位
●総合商社各社の特徴・強み
・三菱商事：バランスの取れた事業経営。「金属資源」に強み
・三井物産「資源No.1」から非資源分野の開拓へ
・伊藤忠商事：非資源分野に強み。安定的な収益基盤を構築
・丸紅：金属だけでなく、食料などの非資源分野も強い
・住友商事：非資源分野では、不動産やメディア・デジタルに強み
●総合商社各社の社風の違い
・三菱商事：「バランス感」の優れた社員が多い
・三井物産：「人の三井」個を尊重する社風
・伊藤忠商事：若手のうちから活躍できる環境
・丸紅：フラットで親しみやすい
・住友商事：腰が低く、堅実で落ち着きがある
●各社の平均年収・平均年齢・平均勤続年数
●総合商社の選考対策ページ・記事
●商社以外の業界研究記事
商社業界全体のトレンド：非資源分野の投資に注力
商社業界全体のトレンドとして、「非資源分野」への投資によるポートフォリオの最適化が挙げられます。
2021年後半から2022年にかけては、石油などの資源価格の高騰などにより、各社の純利益は増加しましたが、2018年から2020年にかけては減少傾向にありました（※1）。
以上のことから、資源価格の影響を受けず、安定した経営基盤を構築するため、非資源分野に注力しています。
また、最近ではDX（デジタルトランスフォーメーション）にも力を入れています。
例えば、三菱商事は産業全体の変革を促進する「産業DXプラットフォーム」の構築を目指しています。DXの対象となる分野は、流通、資源、電力など、あらゆる産業に無数に存在します。長年培ってきたノウハウと膨大なデータに、デジタル技術を掛け合わせ、新たなチャレンジを続けています（※2）。
また、三井物産では「DX総合戦略Vision」を掲げています。「DX事業戦略」と「データドリブン（DD）経営戦略」の2つから成り立っており、各事業現場が保有するデータにデジタルの力を掛け合わせ、新たな価値を生み出すことで、事業の強化を目指しています（※3）。
他の3社でも以下のような取り組みをしています。今後は、このような取り組みが増え、あらゆる企業や産業においてDXが進んでいくでしょう。
【各社のDX事例】
・伊藤忠商事：ファミリーマートでの広告ビジネスや金融サービスの拡大、「ほけんの窓口」でのオンライン接客（※4）
・丸紅：AiRO社による空港内の自動運転ソリューション、インドネシアでのデジタル母子健康手帳サービス（※5）
・住友商事：「HAX Tokyo」を通じたハードウェア領域でのアクセラレーター事業、DX技術専門会社「Insight Edge」の設立（※6）
（※1）参考：業界動向 SERCH.COM「総合商社業界の動向や現状、ランキングなど」
（※2）参考：MC×me「三菱商事が目指すDX（デジタル・トランスフォーメーション）とは？」
（※3）参考：三井物産「三井物産のDX」
（※4）参考：伊藤忠商事「データ活用・DXによる収益機会拡大」
（※5）参考：丸紅「DX戦略 P.18、P.20」
（※6）参考：住友商事「最先端の技術を活用した デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進」
5大総合商社の業績比較・順位
5社の業績を比較してみましょう。
以下、2022年度の各社の収益・当期純利益（親会社の株主に帰属する）を比較したグラフです。
※出典：2022年度有価証券報告書「三菱商事 P.1／三井物産 P.1／伊藤忠商事 P.2／丸紅 P.1／住友商事 P.1」
※全て連結決算の数値です
2022年度は収益・当期純利益ともに三菱商事がトップでした。続いて、三井物産が収益・当期純利益ともに2位にランクインしています。
収益において、三菱商事は2位の三井物産、3位の伊藤忠商事に1.5倍以上の差をつけており、圧倒的な存在感を放っていることがうかがえます。
次は、各社のセグメント別の当期純利益や、事業の特徴を見ていきましょう。
総合商社各社の特徴・強み
三菱商事：バランスの取れた事業経営。「金属資源」に強み
三菱商事はバランスの良い事業経営を行っており、「金属資源」に強みを持っています。
2022年度のセグメント別の当期純利益（同社の所有者に帰属する）は以下の通りです。
※出典：三菱商事「2022年度有価証券報告書 P.161」
三菱商事は「中期経営戦略2024 MC Shared Value（共創価値）の創出」の中で、定量目標として「価格要因を除いた利益の着実な成長」を掲げており、2024年度には連結純利益8,000億円を達成するとしています（※7）。
その他、EX関連分野（再生可能エネルギーなど）への投資を加速させ、同分野の事業ポートフォリオを3割から4割に拡充するとしています。同時に、収益基盤（原料炭・食料・自動車など）の維持・拡大と、DX・成長投資関連（サプライチェーンの最適化・都市開発など）への投資を促進。全体で3兆円規模の投資を計画しています（※8）。
また今後は、事業環境の変化に対応し、経営資源を次の成長の芽・成長の柱へ入れ替えるため、「循環型成長モデル」への取り組みを加速していきます（※9）。
（※7）参考：三菱商事「中期経営戦略2024 MC Shared Value（共創価値）の創出 P.3」
（※8）参考：三菱商事「中期経営戦略2024 MC Shared Value（共創価値）の創出 P.5」
（※9）参考：三菱商事「中期経営戦略2024 MC Shared Value（共創価値）の創出 P.12」
▼社員のリアルな声を知りたい方はこちらから！
ワンキャリアが新しくリリースした転職サイト「ONE CAREER PLUS」では三菱商事で働く社員のリアルな声を掲載しています。
「社会貢献やコンプライアンスの意識が高く、利益が上がるからといってなんでも取り組むわけではない」といった三菱商事社員のリアルな声を知りたい方は以下からご覧ください。
▼三菱商事に関する【ONE CAREER限定コンテンツ】はこちら！
▼三菱商事に関するおすすめ記事はこちら
・【三菱商事：3分対策】ポイントは「三綱領」と「総合力の高さ」。入社後活躍できるイメージを示せるかがカギとなる
三井物産：三井物産：「資源No.1」から非資源分野の開拓へ
三井物産は、伊藤忠商事とは正反対に「資源分野」に強みを持っています。しかし、資源分野は資源価格の影響をダイレクトに受けてしまう市況産業であるというデメリットがあります。その結果、2016年度に財閥解体後以来で初めて赤字を計上してしまいましたが（※10）、鉄鉱石などの資源高を追い風に（※11）、2022年度の純利益は1兆1,306億円で業界2位を記録しました。
2022年度のセグメント別の当期利益（親会社の所有者に帰属）は以下の通りです。
※出典：三井物産「2022年度有価証券報告書 P.165」
近年、三井物産は経営方針のかじを切り替え始め、急速にポートフォリオ総合商社として歩み出しつつあります。その中でも特に強みを有しているのは、食料や消費財の製造・販売および売買や医療・ヘルスケア関連事業を擁している、「生活産業」事業です。
以前から総合商社の中で強みを有してきた医療分野ですが、2016年にはパナソニックヘルスケアホールディングスの株式22%の取得を行った他、2020年3月までにさらに1,200億円の追加投資をしています（※12）。さらに2021年には「ヘルスケア・サービス事業本部」を「ウェルネス事業本部」に改称（※13）。「『医療』、『予防』、『ウェルビーイング』の視点からビジネスを創造し、付加価値の高いサービスを提供することによって、新しい『豊かさ』を生み出す取り組みを推進」することを目指しています（※14）。
このように、三井物産は従来の強みであった資源分野への依存から脱却し、非資源分野へと少しずつ軸足を移す転換期にあります（選考対策ページより）。
（※10）参考：日本経済新聞「三井物産 初の最終赤字700億円 今期、資源価格下落受け」
（※11）参考：日本経済新聞「商社3社、資源高で利益8000億円超 供給網リスクも」
（※12）参考：ビジネス+IT「総合商社が『ヘルスケア』に積極投資のワケ 日本の医療ビジネスは世界で勝てるか」
（※13）参考：三井物産株式会社リリース「機構改組について」
（※14）参考：三井物産「事業本部紹介 ウェルネス事業本部」
▼社員のリアルな声を知りたい方はこちらから！
ワンキャリアが新しくリリースした転職サイト「ONE CAREER PLUS」では三井物産で働く社員のリアルな声を掲載しています。
「たくさんの刺激を受けられる環境がある」「若手は雑用が多い」といった三井物産社員のリアルな声を知りたい方は以下からご覧ください。
▼三井物産に関する【ONE CAREER限定コンテンツ】はこちら！
▼三井物産に関するおすすめ記事はこちら
・【三井物産：3分対策】「人の三井」に馴染む個性を一貫性がある行動から示していこう
伊藤忠商事：非資源分野に強み。安定的な収益基盤を構築
伊藤忠商事は、特に「非資源分野」に強みを持っています。資源価格の影響を大きく受ける資源ビジネスに偏らず、景気変動耐性のある生活消費関連を中心としているため、安定的な収益基盤を構築しています（※15）。
また、掲げた目標を一つ一つ確実に達成する「コミットメント経営」の下、着実に収益力向上させています（※16）。中期経営計画「Brand-new Deal 2023」では、連結純利益6,000億円の達成（中計期間中）を掲げています（※17）。
2022年度のセグメント別の当期利益（同社株主に帰属する）は以下の通りです。
※出典：伊藤忠商事「2022年度有価証券報告書 P.124」
上述のとおり、伊藤忠商事は非資源分野に強みを持っており、金属事業を除く平均非資源分野比率（2020〜2022年度）は72%、2022年度の非資源利益（基礎収益）は5,745億円を達成しています（※15）。
また、海外展開においては、中国・アジア地域の市場開拓への足がかりとして、CITICやCharoen Pokphandといった海外の有力企業と業務・資本提携をしています（※18）。
（※15）参考：伊藤忠商事「4つの強み」
（※16）参考：伊藤忠商事「企業価値拡大の軌跡」
（※17）参考：伊藤忠商事「中期経営計画」
（※18）参考：伊藤忠商事「CITIC・CPグループとの取り組み」
▼伊藤忠商事に関する【ONE CAREER限定コンテンツ】はこちら！
▼伊藤忠商事に関するおすすめ記事はこちら
・【伊藤忠商事：3分対策】非資源分野を中心に国内外で築く強固なビジネス基盤。「個の力」を重視する環境で若手から裁量を持って働ける
丸紅：金属だけでなく、食料などの非資源分野も強い
丸紅を代表する事業として、資源分野では「金属事業」と非資源分野では「食料事業」があります（選考対策ページより）。
2022年度のセグメント別の当期利益（親会社の所有者に帰属する）は以下の通りです。
※出典：丸紅「2022年度有価証券報告書 P.150」
まず、資源分野である金属事業では、特に銅分野に強みを持っています。チリで鉱山開発を展開しており、持分権益銅量は日本トップクラスの約15万トン（2022年3月時点）を有しています（※19）。
今後は、遠隔管理や鉱山トラックの自動化など操業の安定性や効率性の向上だけでなく、周辺鉱床の開発を通じて、さらなる資産価値の向上を目指しています。さらに、再生可能エネルギーへの転換など温室効果ガスの排出削減にも積極的に取り組んでいます（※20）。
一方、非資源分野である食料事業は、総合商社の中でも大きなプレゼンスを発揮しています。
特に、コーヒー豆輸入は業界全体の約30％のシェアを誇ります。2019年5月、イグアスベトナム社（ベトナム、丸紅100％）を設立し、2022年度より生産販売を開始しました。イグアス社・丸紅の両社で年産4万トンの生産能力となり、丸紅はB to Bインスタントコーヒー市場において、世界最大級の製造販売者となる見込みです（※21）。
また、食料事業だけでなく、アグリ事業やフォレストプロダクツにも注力しています。
アグリ事業では、農業大国の米国における同国第2位の農業資材リテーラー、Helena社の全米に広がるネットワーク約500拠点を保有（2022年9月時点）。フォレストプロダクツでは、世界2カ国2つのプロジェクトで、約13万haの植林事業（総事業面積約30万ha）の適正管理を行っています。これは東京都の面積の約6割に匹敵しており、日本企業トップクラスの広さです（2022年10月時点）（※19）（※22）。
（※19）参考：丸紅「数字で見る丸紅グループ」
（※20）参考：丸紅「金属本部」
（※21）参考：丸紅「食料第一本部」
（※22）参考：丸紅「フォレストプロダクツ本部」
▼社員のリアルな声を知りたい方はこちらから！
ワンキャリアが新しくリリースした転職サイト「ONE CAREER PLUS」では丸紅で働く社員のリアルな声を掲載しています。
「新人から大きな仕事を任されることがある」「部署によって教育水準などが大きく異なる」といった丸紅社員のリアルな声を知りたい方は以下からご覧ください。
▼丸紅に関する【ONE CAREER限定コンテンツ】はこちら！
▼丸紅に関するおすすめ記事はこちら
・【丸紅：3分対策】非財閥ゆえの自由度が魅力の総合商社。挑戦者の立場だからこそ、「粘り強さ」が求められる。本選考の対策ポイント
住友商事：非資源分野では、不動産やメディア・デジタルに強み
2022年度のセグメント別の当期利益（親会社の所有者に帰属）は以下の通りです。
※出典：住友商事「2022年度有価証券報告書 P.152」
住友商事は、非資源分野において、「メディア・デジタル」事業に強みを持っています（選考対策ページより）。
特に、メディア分野では、日本最大のケーブルテレビ事業であるJ:COM、テレビ通販事業のジュピターショップチャンネルに加え、第5世代移動通信システム（5G）関連事業、デジタルメディア関連事業に取り組み、収益基盤の強化を進めています。さらに、デジタルビジネス事業では、DXセンターに社内外のデジタル人材を集結し、ITサービス事業を展開するSCSKとの一体運営により、住友商事グループのDXを加速させています（※23）。
このように、今後もより注目が集まるであろうデジタル分野において、他社に先んじる姿勢を見せています。
（※23）参考：住友商事「事業紹介 住友商事グループの事業」
▼社員のリアルな声を知りたい方はこちらから！
ワンキャリアが新しくリリースした転職サイト「ONE CAREER PLUS」では住友商事で働く社員のリアルな声を掲載しています。
「スピードが非常に遅い」「安定面は抜群」といった住友商事社員のリアルな声を知りたい方は以下からご覧ください。
▼住友商事に関する【ONE CAREER限定コンテンツ】はこちら！
▼住友商事に関するおすすめ記事はこちら
・【住友商事：3分対策】商社パーソンに求められる「挑戦心」「粘り強さ」「柔軟性」に加えて、「住商でなければならない」理由をアピールしよう
総合商社の社風の違い
三菱商事：「バランス感」の優れた社員が多い
三菱商事には、倫理観・視座の高さ・明るさ・熱量のバランスが取れている社員が多いことが傾向として挙げられます。
また、内定者によると、三菱商事では内定後の配属面談を通じて入社時に所属する部署が決まり、その後はよほどのことがない限り、所属部署が変わることはないそうです。
これだけを聞くと、「配属リスク」の要素が強いように思われますが、実際には、「出向」という形で部署を横断して挑戦することが容易にできるといいます。一例として、コーポレート系の部署から希望して営業の現場に出向した社員もいるそうです（選考対策ページより）。
三井物産：「人の三井」個を尊重する社風
三井物産の特徴は、「個」が尊重される、自由闊達（かったつ）な社風です。「人の三井」といわれ、多様性に富んだ個性的な社員が多いそうです。
また、三井物産の魅力は、若手のうちから主体的な挑戦が許容される点にあります。
これは、全ての社員が自由に考えを述べ、それが他の社員から広く受け入れられる「挑戦と創造」の文化が醸成されていることに起因しているそうです（選考対策ページより）。
伊藤忠商事：若手のうちから活躍できる環境
伊藤忠商事の特徴であり、持続的な価値創造の原動力となっているのは「個の力」です。その背景にあるのは若手のうちから責任のある仕事を任せる環境にあります。
内定者が社員に聞いた話では、実際に、1年目の社員がファミリーマートのFinTech事業の立ち上げメンバーとなったり、2年目の社員が2年間ロンドンに出向し、事業会社の経営を担ったりした事例があるそうです。
若手のうちから活躍したい学生にとって、伊藤忠商事の環境は魅力的といえるでしょう（選考対策ページより）。
丸紅：フラットで親しみやすい
丸紅の特徴は、風通しが良く、親しみやすさを感じる社風です。
内定者によると、ある社員も「丸紅はボトムアップの会社。年次に関係なく相手の意見に耳を傾ける文化がある」と話していたそうです。
上下関係が厳しい企業では感じられない、風通しの良さを感じられる商社として、丸紅はおすすめの企業といえるでしょう（選考対策ページより）。
住友商事：腰が低く、堅実で落ち着きがある
住友商事を語る上で欠かせないのが、「自利利他公私一如」。これは、「住友自身を利するとともに、国家を利し、社会を利するほどの事業でなければならない」という意味を持つ事業精神の1つです（※24）。
そのような思いが強く根付いており、営利団体でありながら社会貢献を非常に重んじています。
また、住友商事の理念には「信用・確実」という考え方も存在します。こういった精神は社員の人柄にも浸透しており、「人のため」という思いやりや面倒見の良さ、誠実さなどを持ち合わせた「人の良い」社員が多いところも魅力だといわれています（選考対策ページより）。
（※24）参考：住友商事「経営理念」
総合商社の平均年収・平均年齢・平均勤続年数
以下の表は、各社の平均給与・平均年齢をまとめたものです。
| 企業名 | 平均給与 | 平均年齢 |
| 三菱商事 | 1939万円 | 42.9歳 |
| 三井物産 | 1784万円 | 42.3歳 |
| 伊藤忠商事 | 1730万円 | 42.4歳 |
| 丸紅 | 1594万円 | 42.3歳 |
| 住友商事 | 1606万円 | 43.2歳 |
※出典：2022年度有価証券報告書「三菱商事 P.14／三井物産 P.15／伊藤忠商事 P.16／丸紅 P.17／住友商事 P.11」
※平均給与は千の位を四捨五入しています。
日本全体の40代の平均年収が約492万円（※25）です。多少の差はあれど、5大商社とあって、優に1000万円を超えており、他の業界と比較しても圧倒的水準なのは間違いないといえるでしょう。
（※25）出典：国税庁長官官房企画課「令和3年分民間給与実態統計調査－調査結果報告ー 第12表 業種別及び年齢階層別の給与所得者数・給与額 その1 1年を通じて勤務した給与所得者 P.180」より算出し、小数点四捨五入
総合商社の選考対策ページ・記事
いかがでしたか。
今回は学生に人気の総合商社の特徴を、比較しながら説明してきました。選考でも、5大商社間の違いは問われます。本記事の内容はしっかりと頭に入れておきましょう。
より詳しい選考情報はこちらをご覧ください。
三菱商事
三井物産
伊藤忠商事
丸紅
住友商事
ONE CAREERへの新規会員登録／ログインが必要です。
クチコミはこちらをご覧ください。
三菱商事
三井物産
伊藤忠商事
丸紅
住友商事
ONE CAREERへの新規会員登録／ログインが必要です。
▼商社志望必見の選考対策記事はこちら
・【総合商社の筆記試験対策】ボーダーは日系企業でもトップクラス？WEBテストの種類と通過率まとめ
商社以外の業界研究記事
商社以外の業界についても以下の記事で詳しく説明しています。ぜひこの機会にご確認ください。
▼業界研究のまとめ記事はこちら
・【最新版：業界研究】めんどくさい業界研究は全て任せろ！業界ごとの人気企業を徹底比較・総まとめ！
・【業界研究：第1弾】大好評！24業界、30本の記事を総まとめ！人気企業を徹底比較！
（Photo：MAGNIFIER／Shutterstock.com）
