【業界研究：食品メーカー】日本の「食」を担う食品メーカー5社（明治・味の素・日清食品・キッコーマン・ヤクルト）の特徴や年収の違いを徹底比較

こんにちは、ワンキャリ編集部です。

ワンキャリ編集部が総力を挙げて紹介する【業界研究：第2弾】。今回は、食品業界で時価総額が上位の5社（明治ホールディングス・味の素・日清食品ホールディングス・キッコーマン・ヤクルト本社）について分析します。

人口減・国内市場縮小を予期した海外展開

食品メーカー業界の課題として挙げられるのは「人口減による市場規模の縮小」でしょう。年々減少している人口の数に応じ食糧需要量も減少しているため、国内市場規模の縮小は確実といわれています。（参考：農林水産省「食品産業の将来ビジョン」）

そのため、近年は経済成長に伴った人口増加・食生活の変化が起こっている新興国、とりわけ中国やインドなどのアジア地域に加工食品の輸出を図っていこうという動きがあります。

実際に日清食品（※1）や味の素（※2）の海外M&A加速や、ヤクルトのアジア地域の主力事業化（※3）など、海外への意識は業界全体で強まっているといえるでしょう。各社海外に通用する人材を欲しており、海外経験のある人にとっては活躍の場がより開かれているといえます。

（※1）参考：M&AOnline「【日清食品ホールディングス】国内外でM&Aで攻勢　湖池屋を買収、菓子事業を第2の柱へ」
（※2）参考：ロイター通信「インタビュー：Ｍ＆Ａに3カ年で2000億円弱、成長に必要なら超過も＝味の素社長」
（※3）参考：DIAMOND online「ヤクルトは、なぜ新興国市場で強いのか ミルミル伸びるＢＯＰ戦略の秘訣」

食品メーカーは狭き門。選考突破の秘訣（ひけつ）は「他社との比較を通じた志望理由」と「海外事業拡大への熱意」

食品メーカーは、一般的に内定への倍率が非常に高いのが特徴です。BtoC企業が基本である食品メーカーは知名度が高く、内定者数に比して応募者数が多い傾向にあるのが主な理由として考えられます。例えば、業界トップの明治の内定倍率は2,750倍（※4）とも言われています。そんな食品メーカーの選考を突破する秘訣（ひけつ）は「他社比較を通じた志望理由」と「海外事業拡大への熱意」です。

（※4）参考：東洋経済ONLINE「内定競争倍率『高い50社、低い50社』はどこか」

前者について、上記のように採用倍率の高い食品メーカーでは、企業の人事にとっては「コストをかけて何万人もの学生から選抜して内定を出したのに、内定を辞退されるのは割りに合わない」という意識が働き、内定辞退を非常に嫌う業界でもあります。

そのため、採用競合となる同業他社を意識し、「なぜA社ではなく、うちの会社に入りたいのか」と具体的な他社名を挙げて言及される事もあるようです。必ず採用競合である他社の情報まで知り、それでも入りたい志望理由を考えられるようにしましょう。

後者については冒頭に述べた通り、食品メーカー各社の共通課題として「国内市場規模の縮小」があります。選考でも、各社の人事部は「自社が海外で展開して行くに資する人材が欲しい」と考えているので、語学力や異文化コミュニケーションの経験、新しい環境に入って行く積極性や挑戦心など、海外勤務への適性をアピールできるよう準備しておきましょう。

5社の売上高・営業利益額・営業利益率

続いて5社の業績を見ていきましょう。まずはこちらのグラフをご覧ください。

 ※出典：2017年度有価証券報告書（明治　P.59／味の素　P.65／日清食品　P.68／キッコーマン　P.56／ヤクルト　P.55）

このグラフを見ると、売上高・営業利益ともに明治と味の素が2強であることが分かります。

2011年に明治製菓と明治乳業が経営統合した明治ホールディングスと、社名と同名の調味料「味の素」や「ほんだし」を主力商品にもつ味の素が圧倒的です。

また、ヤクルト本社の営業利益率は約10.83%（営業利益÷売上高で算出）と、5社でトップを誇ります。この背景にはヤクルト本社の海外販売員の営業力の高さがあります。

各企業の特徴

それでは5社の事業特徴・社風を見ていきましょう。

※以下の表において、利益率は営業利益÷売上高で算出。注釈がない限り、売上高・営業利益の単位は億円。
※小数点第一位を四捨五入しています。またこちらはセグメント間売上高の調整前の数値です。

明治ホールディングス：ロングセラー商品による1兆円超の食品売上と医薬品販売

明治	売上高	営業利益	利益率
食品	1兆737	842	7.8%
医療品	1,684	110	6.5%

※出典：明治「財務ハイライト」

明治ホールディングス（以下、明治）の事業の特徴は「圧倒的な食品の売上高」と「医薬品の販売」です。他社と比較しても食品のみで1兆円もの売上を超える唯一の企業で、圧倒的なシェアを誇っています。主力商品は乳製品では「明治ブルガリアヨーグルト」、チョコレートでは「ガルボ」などがあります（参考：明治「2017年度有価証券報告書 P.25」）。こういった消費者に馴染み深いロングセラー商品が多い点も明治の地力の強さを表してるといえるでしょう。

また、明治はMeiji Seikaファルマ株式会社という薬品会社をグループ内に持っており、ホールディングス売上高の10%以上を占めています（参考：明治「2017年度有価証券報告書 P.10」）。同社はジェネリック医薬品の抗菌薬の「メイアクト」や統合失調症治療薬「シクレスト」、抗うつ剤の「リフレックス」などを販売しています（参考：明治「2017年度事業報告書 P.21」）。今後医薬品の特許切れによって、国内のジェネリック医薬品市場規模の拡大が見込まれる中（※5）、国内の食品分野の市場縮小を補う成長分野として期待されている事業です。

（※5）参考：富士経済「政府目標の達成に向けて置換えが進む　ジェネリック医薬品の国内市場を調査」

そんな明治の労働環境として特徴的なのが、「新卒採用へのこだわり」と「長期雇用制度」です（選考対策ページより）。

まず「新卒採用へのこだわり」として、明治は毎年採用人数が15人程度と多くありません。そのため、『明治でどうしても働きたい！』という強い意思が何よりも見られています。

もう一つの特徴である「長期雇用制度」を実現しているのは、徹底したワークライフバランスと充実した福利厚生で、育児休暇や有給休暇についてはもちろん、出産時には手当もつきます。

実際の内定者は社員から以下のような話を聞いたようで、これらの話からも制度や環境の充実ぶりが伺えます。

「5日間の休暇が取れ、9連休も可能なので海外旅行に行ったりしている」
「最大8割くらいの家賃補助が出るので、ありがたい」
「給与は金融や商社に比べたら低いが、困ることはない」
「残業はないわけではないが多いわけではなく、月12時間程度」
「スポーツやディズニーリゾートの協賛をしているので、優待が受けられる」

「長く、安定して働きながら、キャリアアップしたい」と考える学生にはうってつけの企業でしょう。

味の素：M&Aと新興国展開で海外事業が好調 

味の素	売上高	事業利益	利益率
日本食品	3,841	391	10.2%
海外食品	4,647	416	9.0%
ライフサポート	1,342	96	7.2%
ヘルスケア	1,042	79	7.6%
その他	627	▲10	▲1.6%

※出典：味の素「2017年度有価証券報告書 P.22」
※事業利益……「売上高」から「売上原価」、「販売費」、「研究開発費」及び「一般管理費」を控除し、「持分法による損益」を加えたものであり、「その他の営業収益」及び「その他の営業費用」を含まない段階利益です。

明治とともに食品メーカーの双璧をなす味の素の特徴として「高い食品事業の利益率」が挙げられます。特に海外食品事業は売上高も前期と比べると108.3%と、売上が伸びました（参考：味の素「2017年度事業報告書 P.23」）。

一方で、日本食品事業は売上高・利益ともに前期と比べて減少傾向にあります。前期を下回った要因としては、子会社売却の影響などにより調味料・加工食品の売上げが前期並みだったことと、家庭用コーヒーのマーケット縮小が挙げられています（参考：2017年度事業報告書 P.23）。

上表にもあるように、海外食品は事業セグメントの中で最も高い売上・利益額を占めており、「今後海外M&Aに2,000億円を充てる」という社長の発言（※6）からも、味の素は今後も海外展開を積極的に行うという姿勢が見られます。そのため、海外子会社のポストなどに就くことも増えると予想されるため、海外赴任でマネジメントを経験したい方にはオススメの会社です。

（※6）参考：ロイター通信「インタビュー：Ｍ＆Ａに3カ年で2000億円弱、成長に必要なら超過も＝味の素社長」

そんな味の素の社風の特徴として「開拓者精神」が挙げられます。「開拓者精神」は「味の素グループWay（参考：味の素「採用担当からのメッセージ」）」の一つであり、上の事業特徴にもあるように、味の素は海外展開を積極的に行う会社であり、今後もその傾向が続くと見込まれます。そのため、社員は「新しいことに挑戦する」という気概を持つ必要があります。

新卒採用でも、挑戦心や粘り強さの強い学生が求められており、選考ではESに「課題・困難を乗り越えた経験」を書かせるなどしてこの点を評価しているようです（選考対策ページより）。仕事において挑戦心を大切にして働きたい方に向いた企業だといえます。

日清食品ホールディングス：ブランドマーケティング力と中国市場が業績をけん引

日清食品	売上高	セグメント利益	利益率
日清食品	2,329	283	12.2%
明星食品	415	20	4.8%
低温事業	640	21	3.3%
米州地域	130	20	15.4%
中国地域	92	36	39.1%
その他の地域	161	20	12.4%

※出典：日清食品「2017年度有価証券報告書 P.17」

日清食品ホールディングス（以下、日清）の主力事業は日清食品事業で、グループ全体の利益率をけん引する状況となっています。

日清は他の事業部門よりも製品ブランドを重視しており、日清の全社員には「社内競争に勝てない商品が、市場で他社の商品に勝てるわけがない」という考えがあり、自社ブランド同士を戦わせる業務体制があるといわれています（選考対策ページより）。

カップめん類では、日清食品60周年を記念した「日清食品60周年記念 カップヌードル」や「日清焼そばU.F.O.」シリーズなど、主力商品の新商品が売上好調に貢献しています（参考：日清「セグメント別業績」）。

日清は、挑戦を許容、むしろ推奨する風土を持っています。例えば、不可能だと考えられていた「ラーメンのインスタント化」を成功させ、また、2005年には世界初の宇宙食ラーメン「スペース・ラム」を開発するなど常に挑戦を続けてきた歴史があるためです（選考対策ページより）。

食品メーカーとして安定した職場環境にいながらも枠にとらわれない提案をしたい学生や、今までにない文化を発信したい学生におすすめでしょう。

キッコーマン：売上シェア国内30%、海外50%の「しょうゆガリバー」

キッコーマン	売上高	営業利益	利益率
国内 食料品製造・販売	1,724	104	6.0%
国内 その他	211	15	7.1%
海外 食料品製造・販売	895	178	19.9%
海外 食料品卸売	1,745	82	4.7%

※出典：キッコーマン「業績ハイライト」

キッコーマンの強みはしょうゆの売上高の世界・国内シェアの高さです。

グループ会社を含めると、世界では57%以上、国内では33%以上の売上高シェアを誇ります。国内のしょうゆ出荷数量は微減する一方、世界のしょうゆ販売数量は直近40年間、年平均成長率7.6%という高水準を記録しています（参考：キッコーマン「ファクトブック　2018年版（P.9、13、29）」）。また、上のセグメント別業績表にもあるように、しょうゆを主軸とした海外食料品製販事業の利益率が19.9%と高いのも特徴です。

国内の市場規模の縮小が危惧される食品業界にあっても、積極的に海外展開を進めているキッコーマンは「しょうゆガリバー」として今後もさらに成長していくことが予想されます。

創業350年を超える超老舗企業のキッコーマンの社風を一言で言えば「落ち着き」です。海外展開を積極的に行ってはいますが、ある社員によると、「キッコーマンの社風は、おっとり・まったり・落ち着いている、と表現されることが多い。それくらい穏やかな社風である」と語っていたそうです（選考対策ページより）。

安定感のある企業で、穏やかに働きたい方に向いた企業といえます。

ヤクルト：海外飲料事業がけん引する圧倒的な利益率 

ヤクルト	売上高	営業利益	利益率
国内飲料	2,100	170	8.1%
海外飲料	1,684	420	24.9%
医薬品	257	13	5.1%
その他	208	10	4.8%

※出典：ヤクルト「セグメント情報」

ヤクルト本社の代表商品である乳製品飲料「ヤクルト」は、国内だけでなく海外でもシェアを広げています。2017年3月時点では、海外28の事業所を持ち、37の国と地域で販売を行なっており、1日平均2,800万本のヤクルトの乳製品が飲まれています（参考：ヤクルト本社　新卒採用サイト「Yakult Global」）。

ヤクルトの社風の特徴としては「面倒見の良さ」が挙げられます。象徴的な例として、入社から本配属までの研修では、新卒社員が覚えるまで先輩社員が辛抱強く丁寧に教えるという慣習があるそうです。

また、ヤクルトでは総合職海外系の採用枠もあるほど海外人材を求めており、総合職事務系の人でも日本で営業を積めば、その後手を挙げて海外に行くことも可能です。若いうちから海外に出て行くチャンスを得られるのは、ヤクルトの魅力と一つといえるでしょう（選考対策ページより）。

各社の給与

各社の給与は以下の表の通りです。

企業名	平均給与（万円）	平均年齢
明治	967	43.0
味の素	946	43.1
日清食品	797	39.9
キッコーマン	808	43.0
ヤクルト	783	42.1

※出典：2017年度有価証券報告書「明治／味の素／日清食品／キッコーマン／ヤクルト」

国税庁が行なっている「民間給与実態統計調査」を見ると、全業種の平均が432万円（※7）、同業種の平均が407万円（※8）世代別にみて40〜44歳の平均給与が468万円（※9）ということなので、この5社の年収が高いということが分かります。

（※7）国税庁「平成29年分 民間給与実態統計調査 P.12」
（※8）国税庁「平成29年分 民間給与実態統計調査 P.17」
（※9）国税庁「平成29年分 民間給与実態統計調査 P.18」

おわりに

いかがでしたか。食品メーカー内定は倍率が数千倍にものぼることもある超人気業界です。

さらに詳しい選考ステップは、下の「選考対策ページ」を参考にしてください。

各企業の選考のクチコミはこちらをご覧ください。

▼【ワンキャリ業界研究：第2弾】計27本の記事、全25業界！！のまとめ記事はこちら▼

・【第2弾】めんどくさい業界研究は全て任せろ！業界ごとの人気企業を徹底比較・総まとめ！【19・20卒向け】

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