こんにちは、ワンキャリ編集部です。
ワンキャリ編集部が総力を挙げて紹介する【業界研究：最新版】。今回は、明治グループ（明治・Meiji Seikaファルマ）（以下、明治）・味の素・日清食品・キッコーマン・ヤクルト本社（以下、ヤクルト）について分析します。
＜目次＞
●業界全体の傾向
●選考突破の秘訣（ひけつ）
●業績比較
●食品メーカー各社の特徴
・味の素／明治／日清食品
・キッコーマン／ヤクルト
●平均給与比較
●おわりに
業界全体の傾向：人口減・国内市場縮小を予期した海外展開
飲食料品製造業は他の製造業と比べ、雇用人員が不足していることと、労働生産性が低いことが課題として挙げられます。
2021年1月〜3月期における飲食料品製造業の有効求人倍率は2.19倍であり（※1）、全職業の平均（1.13倍）は上回っていますが（※2）、欠員率も高く、雇用人員不足であることがうかがえます（※3）。
また、労働生産性において食品業界は、高い衛生性、安全性が求められることなどから機械の導入が困難な場合が多いため（※4）、社員が働きやすい環境の整備に努めるとともに、近年発展が著しいIoTなどの先端技術の活⽤による省⼒化・省⼈化に取り組んでいます（※5）。
経済成長に伴った人口増加・食生活の変化が起こっている新興国、とりわけ中国やインドなどのアジア地域に加工食品の輸出を図っていこうという動きがあります。
実際に日清食品（※6）や味の素（※7）の海外M&A加速や、ヤクルトのアジア地域の主力事業化（※8）など、海外への意識は業界全体で強まっているといえるでしょう。各社海外に通用する人材を欲しており、海外経験のある人にとっては活躍の場がより開かれているといえます。
（※1）参考：農林水産省「有効求人倍率の増減 P.8」
（※2）参考：厚生労働省「一般職業紹介状況(令和3年12月分及び令和3年分)について」
（※3）参考：農林遺産省「有効求人倍率の増減 P.10」
（※4）参考：農林水産省「令和2年度 食料・農業・農村白書 P.76」
（※5）参考：農林水産省「令和3年度 食料・農業・農村白書 P.87」
（※6）参考：M&AOnline「【日清食品ホールディングス】国内外でM&Aで攻勢 湖池屋を買収、菓子事業を第2の柱へ」
（※7）参考：REUTERS「インタビュー：Ｍ＆Ａに3カ年で2000億円弱、成長に必要なら超過も＝味の素社長」
（※8）参考：DIAMOND online「ヤクルトは、なぜ新興国市場で強いのか ミルミル伸びるＢＯＰ戦略の秘訣」
