こんにちは。ワンキャリ編集部です。
ワンキャリ編集部が総力を挙げて紹介する【最新版:業界研究】。今回は観光業界において評判が高く、常に人気ランキング上位に位置する旅行会社である「JTB、エイチ・アイ・エス(HIS)、KNT-CTホールディングス(近畿日本ツーリスト)(以下、KNT-CT)、日本旅行」の各社の特徴・社風や、年収の違いについてお伝えします。
<目次>
●旅行業界の現状と展望
●旅行業界のトレンド動向
・グローバルMICE
・サステナブル・ツーリズム
●旅行業界の取扱額比較
●旅行業界、大手各社の特徴・強み
・JTB:国内外の旅行需要へ柔軟な対応を
・KNT-CT:ネットワークを使った事業拡大
・エイチ・アイ・エス:非旅行事業の強化
・日本旅行:事業拡大やDX化による成長
●各社の社風
・JTB:ワークライフバランスを重視
・KNT-CT:落ち着いて仕事に打ち込める社風
・エイチ・アイ・エス:「笑顔」人当たりの良さに定評あり
・日本旅行:JR由来の働き続けやすい環境
●各社の平均給与や勤続年数
●おわりに
旅行業界の現状と展望
日本のインバウンドの取り込み成功や東京オリンピックに向けた後押しなどの要因から、旅行業界は非常に好調でした。しかし、国内で2020年から流行した新型コロナウイルス感染症によって業界は激変しました。
観光庁の「訪日外国人消費動向調査」によると、2019年の時点で訪日外国人による消費額が約4兆8,135億円だったのに対して、2020年では約7,446億円と新型コロナウイルス感染症の影響は甚大だったといえます(※1)。
コロナ禍でも旅行業界は、政府が実施した「GoToトラベル キャンペーン」などの給付金によって一時的に持ち堪えていました。しかし、コロナ禍の長期化によって東京オリンピックの観光客の受け入れやGoToトラベル キャンペーンが停止。2021年上半期の旅行関連企業の倒産数が前年比で166%に急増するなど(※2)、旅行業界は大打撃を受けることになりました。
上述のように、新型コロナウイルス感染症による影響が大きかった旅行業界ですが、2022年の10月からは水際対策の緩和により、1日5万人までとしていた訪日外国人の入国上限撤廃、ビザなし個人旅行が再開されました(※3)。今後、「どこまで外国人旅行者が戻るのか」が焦点となるでしょう。
(※1)参考:観光庁「訪日外国人消費動向調査 2021年の訪日外国人旅行消費額(試算値)」
(※2)参考:東京商工リサーチ「2021年度上半期 旅行業の倒産、コロナの影響で前年同期比2.6倍に急増」
(※3)参考:NHK「水際対策10月11日から大幅緩和 入国上限撤廃 個人旅行も解禁」
旅行業界のトレンド動向
旅行業界は、ニューノーマルな旅行スタイルの時代を迎えています。ここでは、新型コロナウイルス感染症の流行後における新たなトレンドを2つご紹介します。
グローバルMICE
Meeting(会議・研修・セミナー)、Incentive Travel(報奨・招待旅行)、Convention(国際機関・団体、学会などが行う国際会議)、ExhibitionまたはEvent(展示会・見本市、イベント)の頭文字をとった造語です。一般的な旅行と比較して滞在期間が長く、地域への経済効果を生み出すことが期待されています(※4)。
コロナ禍で一時縮小してしまっていたMICEですが、インバウンド需要の回復策の一つとして、旅行業界における注目度が上がっています。
(※4)参考:観光庁「MICEの誘致・開催の推進」
サステナブル・ツーリズム
世界的にSDGsの取り組みが加速する中、旅行業界でも「持続可能な観光」を意味するサステナブル・ツーリズムが注目されています(※5)。
旅行の需要が回復し始めている今、ただコロナ禍以前の水準に戻すのではなく、環境への影響を配慮したサステナブル・ツーリズムを推進する動きが活発化しています。
宿泊や交通に限らず、多くの企業や行政を巻き込みつつ地域社会と経済の持続可能性を伸ばすことへの関心が高まっています。
(※5)参考:日本政府観光局(JINTO)「サステナビリティ(持続可能性)を体現する日本の観光コンテンツを海外に向けて発信」
旅行業界の取扱額比較
2021年度の各社の取扱額(国内旅行+海外旅行+外国人旅行)は以下の通りです。
※出典:観光庁「主要旅行業者の旅行取扱状況速報(令和4年10月分) P.2」
※一千万の位を四捨五入して算出しています
業界トップに君臨するJTBは取扱額が約961億円と圧倒的です。
以下、順にKNT-CTが約296億円、日本旅行が約265億円、エイチ・アイ・エスが約118億円と追いかける形となっています。
旅行業界、大手各社の特徴・強み
各社の業績を見ていきましょう。
JTB:国内外の旅行需要へ柔軟な対応を
JTBは1912年に創業し(※6)、今や国内に約30社のグループ会社・関係団体を持つ国内最大手の旅行代理店です(2023年3月時点)(※7)。特に国内旅行の取扱額だけで、他の企業を圧倒するほどの存在感を出しています。先述の通り、全体の取扱額は約961億円です。
そんなJTBは民間だけでなく公的機関と連携をしているのが特徴です(※8)。実際に立教大学観光学部と新商品の開発をしたり、地方都市とも連携したりすることで情報発信を行っています。その結果、マンガで読める日本のガイドアプリ「Ms.Green(ミスグリーン)」は総務省主催の「地域情報化大賞2015」において特別賞を受賞しました(※9)。
2023年3月期第2四半期の連結決算では、売上が前年比で115%増するなどコロナ禍から業績は大幅に回復しています。今後の見通しとして、国内旅行と海外旅行それぞれの成長戦略を明らかにしました(※10)。
国内旅行では、全国旅行支援の延長や円安の影響によって消費単価が上昇する訪日旅行に力を入れていくと説明しています。一方で、海外旅行では単価の柔軟性を設けたダイナミックパッケージや、グローバルMICE、BPOに注力していくと説明しています(※10)。
その他にも、「サステナビリティ委員会」を設置するなど、SDGs実現への取り組みを強化することを発表しています(※11)。
(※6)参考:JTB「沿革」
(※7)参考:JTB「JTBグループ企業」
(※8)参考:「<立教大学×JTB>学生が企画した訪日旅行(インバウンド)向け商品「キャラ弁当料理体験と築地場外市場でお買いもの」3月14日より発売」
(※9)参考:総務省「地方創生に資する『地域情報化大賞2015』表彰事例の発表及びシンポジウム『「地域ICTサミット2015」~地方創生におけるIoTの可能性~』の開催」
(※10)参考:トラベルボイス「JTB中間決算、売上高が倍増で営業利益284億円の改善、国内旅行、BPO、MICEが好調、通期は黒字化を見込み」
(※11)参考:JTB「JTBサステナビリティレポート2022 P.13」
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KNT-CT:ネットワークを使った事業拡大
KNT-CTは近鉄グループの旅行業を統括する企業です(※12)。2013年に「クラブツーリズム」と「近畿日本ツーリスト」が合併し誕生しました(※13)。そんなKNT-CTは、「集中と分散」を基本方針として、グループ内に分散していた訪日旅行・インターネット販売の各関連部門を新会社にまとめると発表しました(※14)。
2023年3月期第2四半期の決算では、売上が前年比で85.5%増するなど(※15)JTBほどではありませんが、業績は順調に回復しています。修学旅行や団体旅行の催促から、都道府県民割やブロック割などの助成金を活用したツアーの販促を行いました(※16)。
KNT-CTの特徴としては、団体旅行事業で培ったネットワークを活用しBPO事業(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)を拡大が挙げられます。特にPCR検査やワクチン接種の業務などを受託しました(※17)。さらに、新規事業開発としてPTA業務の代行などに取り組んでいます(※18)。
(※12)参考:近鉄グループホールディングス株式会社「近鉄グループリンク集」
(※13)参考:KNT-CT ホールディングス「沿革」
(※14)参考:KNT-CT ホールディングス「平成29年4月に発表したグループ事業構造改革」
(※15)出典:KNT-CT ホールディングス「2023年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」
(※16)参考:トラベルボイス「KNT-CT、旅行助成金の活用や海外ツアーの再開で増収増益、26億円の黒字に転換 ―2023年3月期第2四半期」
(※17)参考:KNT-CT ホールディングス「提供するサービス」
(※18)参考:近畿日本ツーリスト「PTA業務アウトソーシングサービス」
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エイチ・アイ・エス:非旅行事業の強化
国内旅行・外国人(インバウンド)ではなく、「海外」の旅行取扱高に強みを持つエイチ・アイ・エス(※19)。
2022年10月期の決算では、売上が前年比の219%と大幅に伸びました(※20)。渡航制限の解除や全国旅行支援などの影響もあり、人流が再開したことが要因の一つとして挙げられます。
決算では、中長期の事業構造改革として、コロナ前は約9:1の比率だった旅行関連事業と非旅行事業の利益の比率を1:1にすることを目標として掲げています。海外旅行の1本柱からの脱却を目指す方針だと明らかにしています(※21)。
(※19)参考:観光庁「平成30年度主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計(速報) P.2」
(※20)参考:エイチ・アイ・エス「2022年10月期 決算説明会資料 P.4」
(※21)参考:エイチ・アイ・エス「2022年10月期 決算説明会資料 P.8/P.26」
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日本旅行:事業拡大やDX化による成長
日本旅行は1905年に日本で最初の旅行会社として創業し、1961年に訪日旅行を取扱っている伝統ある旅行会社です。日本で年間15万人の訪日顧客にサービスを提供しています(※22)。
2022年6月中間期の決算では、売上高が前年同期比で約78%増。日本旅行は、KNT-CTと同じくワクチン接種や感染症対策事業などの事業の拡大と、ウェブ経由のツーリズム事業の拡大を図っています(※23)。
中期経営計画では、「公務・地域」「教育」「企業」「ビジネストラベル」を含むソリューション事業に力を入れるほか、ツーリズム事業のDXの加速化などによって持続的成長の実現に取り組むと発表しています(※24)。
(※22)参考:日本旅行「訪日旅行・国際交流(インバウンド)」
(※23)参考:日本旅行「2022 年度中間決算(連結・個別)について P.1/P.3」
(※24)参考:日本旅行「日本旅行グループ中期経営計画 2022~2025について P.4」
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各社の社風
各社の社風を見てましょう。
JTB:ワークライフバランスを重視
JTBは就活生の中で特に人気度が高い企業として認知される一方、旅行代理店は、1年に複数回の繁忙期があることや休日の顧客対応などを背景として、後述の「各社の平均給与や勤続年数」にも示していますが離職率が高いです。そのため、企業は入社への学生の本気度を懸念しており、選考では入念なキャリアプランを準備することで、説得力のある志望度をアピールすることが不可欠です(選考対策ページより)。
また、本選考を受けた就活生は「旅行業界はキツイというのはよく聞いていたため、仕事と趣味(旅行)の両立ができるかなどのワークライフバランスを重視していた」といいます。
面接を受けた就活生は「面接官だけでなく、待合室にいる時に普通の社員の方も気さくに優しく話してくださり、人の良さを感じた」と社員の印象を語っています(選考対策ページより)。
KNT-CT:落ち着いて仕事に打ち込める社風
内定者は、「JTB、近畿日本ツーリスト両方をOB・OG訪問してみて、JTBは明るく陽気な人が多く、近畿日本ツーリストは落ち着いて仕事に打ち込んでいるイメージだった」と話しています。またJTBは飛び込みのアポなし営業もこなすのに対し、近畿日本ツーリストはアポなし営業はしないといったように、業務の上でも社風の違いが現れています。
旅行は好きだけど、ワイワイした雰囲気よりも落ち着いた社風を望む人には最適な環境です(選考対策ページより)。
エイチ・アイ・エス:「笑顔」「人当たりの良さ」に定評あり
エイチ・アイ・エスの社風の1つとして「人当たりの良さ」が挙げられます。それは求められる人材像から推測できます。
エイチ・アイ・エスの法人営業職は、顧客と直接話す接客を担当しているため、好感度が高い人材を採用しようとしています。そのため、好感度が高く接客を任せられる学生の素養として、笑顔を絶やさないかどうかを見ています。実際にエイチ・アイ・エスの店舗では、「笑顔で働いている人が多い」と内定者は語っていました(選考対策ページより)。
日本旅行:JR由来の働き続けやすい環境
日本旅行はJR西日本の傘下であり、従業員を大事にする風土から働きやすい環境づくりを心掛けています。「えるぼし(女性の活躍推進に関する状況等の優良な企業が対象)」と「くるみん(子育て支援に積極的な企業・団体が対象)」マークの認定を受けています(※25)。
社員いわく「トップセールスマンが育休後に、営業から早上がりしやすい内勤営業にシフトするなど、ちゃんと相談に乗って働きやすい環境を作っている」また旅行業界は業務特性上固定の休みが取りづらい傾向がありますが、内定者いわく「日曜は必ず休みを取ることができる」とのことです(選考対策ページより)。
(※25)参考:日本旅行 RECRUITMENT「人材育成・働き方 ワークライフバランス」
各社の平均給与や勤続年数
各社の平均給与と平均勤続年数は以下の通りです。
各指標/企業名 | 平均給与 | 平均勤続年数 |
JTB | ー |
13.0年(2014年3月) |
KNT-CT | 538万円 | 20.7年 |
HIS | 368万円 | 11.4年 |
日本旅行 | ー |
ー |
※出典:経済産業省「ダイバーシティ経営企業100選」(JTB)
※出典:2021年度有価証券報告書(KNT-CT P.10/エイチ・アイ・エス P.15)
旅行業は、厚生労働省の業界分類では「生活関連サービス業・娯楽業」(※26)に分類されており、同区分の3年以内離職率(大学)は47.4%と平均よりも高い水準です(※27)。また、給与所得者の平均勤続年数が12.6年(※28)であるため、各社によってばらつきがあるようです。
(※26)出典:厚生労働省「産業分類コード」
(※27)参考:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(平成31年3月卒業者)」
(※28)出典:国税庁長官官房企画課「令和3年分民間給与実態統計調査-調査結果報告ー P.13」
おわりに
いかがでしたか。ニューノーマルの時代、世の中の変化に挑戦していく各社の姿勢が伝われば幸いです。
詳しい選考ステップや合格の秘訣(ひけつ)は、下記の「選考対策ページ」を参考にしてください。
JTB
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(Photo:Viktoriia Hnatiuk/Shutterstock.com)