こんにちは、ワンキャリ編集部です。
ワンキャリ編集部が総力をあげて紹介する【最新版：業界研究】。
今回は、三井不動産・三菱地所・東急不動産・住友不動産・野村不動産・森ビルの計6社について、社風や事業を比較・分析します。
＜目次＞
●業界全体の傾向
●業績比較
●各社の特徴
・三井不動産／三菱地所／東急不動産
・住友不動産／野村不動産／森ビル
●平均給与比較
●おわりに
業界全体の傾向
不動産会社の業務は、街づくりの企画、土地開発から土地・物件の売買、テナント業、仲介、管理など多岐にわたります。そのうち企画・開発をメインとする開発事業者が「デベロッパー」と呼ばれる業態です。
「総合デベロッパー」という言葉の定義は曖昧ですが、オフィスビルやマンションに限定せず、商業施設やレジャー施設の建設も含めて総合的に街づくりを計画している企業を総合デベロッパーと表現する場合が多いようです。
そんなデベロッパー業界に、近年まで大きく影響していたのが、延期の末、2021年に開催された東京オリンピック・パラリンピック（※1）です。開催に向けて、東京都心部のオフィスビル開発が盛んに行われてきました。
2020年の不動産業界はコロナの影響による懸念もありましたが、全体的には横ばい、戸建やマンションも横ばいで推移しました。一方で、2020年後半からオフィス賃貸の空室率が上昇。大台の5％を突破し、警戒すべき領域に入りました。2022年にはやや下降に変わりましたが、依然として高値での推移が続いています。
オフィス賃貸は大手不動産の収益柱であるため、不動産業界を占う試金石です。今後の動向を注意深く見ていく必要があります（※2）。
（※1）参考：NHK 東京オリンピック・パラリンピック「“コロナショック” 史上初の１年延期決定までの経緯」
（※2）参考：業界動向 SEARCH.COM「不動産業界」
