ＣＯ・ＯＰ共済は、くらしの中で病気やケガなど「もしも」のことが起きたときに、共済金をお支払いする、組合員同士の「たすけあい」をカタチにした保障商品です。1984年の事業開始以来、ＣＯ・ＯＰ共済全体で1,020万人以上の組合員にご加入いただいています。このたすけあいの輪の広がりを通して、保険や社会保障を組合員同士で学び合うライフプランニング活動や地域ささえあい助成などの社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。

ＣＯ・ＯＰ共済は、常に組合員の声に耳を傾け、組合員のくらしの「もしも」に役立つ保障を実現してきました。事業開始当時、男性向けの保障商品が主流である中、生協の主たる利用者である女性やお子様のニーズに合った保障商品を開発し、展開しました。組合員の願いを追求し続けた結果、JCSI（日本版顧客満足度指数）調査にて、生命保険部門で通算8度の顧客満足度第1位という評価をいただいています。これからも組合員の声から、本当に必要なものを開発し、その商品の価値を広げることによって、組合員のくらしの向上に貢献していきます。
「売れる」でなく「求められる」商品を開発し組合員の暮らしに貢献するお仕事です。

コープ共済連は、日本生活協同組合連合会（日本生協連）が運営していた共済事業を2008年に引き継ぎ、分離独立して17年目となる組織です。正規職員の平均年齢は39.6歳で、多くの20～30代の職員が活躍しています。コープ共済連の仕事は、経験年数や年齢に関わらず、職員一人ひとりが自ら何をすべきか課題を見つけ、「主体的」に行動することが求められます。時には責任ある仕事を任され、苦難も待ち構えていますが、組合員より感謝の声をいただいた際は、大きなやりがいを実感することができます。

保障商品はライフイベントごとに見直すことが多いため、コープ共済連の職員も自身のライフスタイルに目を向け、ワークライフバランスを大切に働いています。
有給休暇の取得率93.3％（2023年度実績）※完全週休二日制導入前の実績です
一月当たりの正規職員の 平均残業時間12.4時間（2023年度実績）
男女別の育児休業取得率（正規職員）男性：60%、女性：100%（2023年度実績）
その他、フレックスタイム制やテレワークを導入しており、自身で業務の組み立てが可能です。