こんにちは、ワンキャリ編集部外資就活対策チームです。外資系企業の基礎知識から業界の傾向、外資系特有の選考対策まで外資系企業就活の全てを4記事に分けてお伝えします。
今回は外資系企業を受ける際のメリットとデメリットについてまとめました。ぜひご一読ください。
外資就活総まとめ
【vol.1：概要】解雇リスクや英語力は？外資系企業志望者が知るべきポイント総まとめ
【vol.2：コンサル】「外資系コンサル＝ケース対策」なんてもう古い！受かるためのポイント総まとめ
【vol.3：メーカー】合否の鍵はカルチャーフィット！外資系消費財メーカー就活総まとめ
【vol.4：金融】外資系投資銀行に行きたい！でもスーパーデイの攻略方法ちゃんと分かってる？外資系投資銀行就活総まとめ
外資選考総まとめ目次
・そもそも「外資系」とは？
・外資系企業で働くメリットは「スペシャリストになれる」「高収入」！
・外資系企業で働く3つのデメリット
・英語ができなくても外資系に入れる！
そもそも「外資系」とは？：明確な定義はない
「外資系企業」と聞いてどんなイメージが思い浮かぶでしょうか？
グローバルな環境・高級取り・頭が良い・派手……など華やかなイメージを持つ人が多いかと思います。しかし実は「外資系企業」の明確な定義はありません。
具体的には、外資系企業は「ある国で活動する外国の企業。また、資本の一定割合を外国企業・外国人投資家が支配している企業」と定義されます。しかし、出資割合の明確な定義はないため明確に分けられていません。
経済産業省の「外資系企業動向調査」は、資本の3分の1以上が外資である企業を調査対象としていることから、一般的に資本の比率で外資系か判断することが多いようです。
以下ではそんな外資系企業の魅力やリスクについてお伝えしたいと思います。
外資系企業で働くメリットは「スペシャリストになれる」「高収入」！
外資系企業で働くメリットはさまざまありますが、代表的な2点を今回は取り上げます。それぞれ詳しく見ていきましょう。
上記の図では、ファーストキャリアを外資系企業に入社した場合と日系人気企業に入社した場合と比較しています。成長環境や転職でのブランド力など、日系企業よりも魅力的であることが分かります。
特定の分野のスペシャリストになれる環境
外資系企業はスペシャリストになれる環境といえます。というのも、多くの外資系企業は採用の段階から専門職採用を行うため入社後は特定の分野の専門家になるように育成されるためです。
例えば外資系消費財メーカーのP&G Japanでは入社の段階でマーケティングやセールスなどの職種が明確に分かれており、各分野の専門家になる環境が整っています。
一方、日系企業の多くはジョブローテーション制を採用しており、仕事の内容は数年おきに変わる企業が多いです。会社全体を知り、最終的に全体を見渡す必要がある社長になるには優れた制度ですが、仕事が頻繁に変わるため専門性が身に付きにくく、転職市場価値も高めづらい環境です。
まさに外資系に入るとは「どの企業に入るのか」が重要な「就社」ではなく、「どの分野の職業につくのか」が重要な「就職」を意味するのです。
1年目で年収1,000万円も夢じゃない！ 高額な給料制度、外資ならではの給与水準
外資系企業のもう一つのメリットは高額な給料です。最も高給とされる外資系投資銀行の投資銀行部門（以下IBD）は成果次第で1年目から1,000万円を超える給料が支払われることもあります。同様に外資系メーカー・コンサル・ITなどを日系の同業者と比較した場合、外資系は給料が高い傾向があります。このように若くから稼ぎたい人にとって魅力的な給与制度があります。
外資系企業で働く3つのデメリット
次に外資系企業で働くデメリットをお伝えします。大きく分けて外資系には3つのデメリットがあります。
外資特有のデメリット1：途中解雇リスクがある
外資系企業の最も大きなデメリットは解雇リスクがあることです。
外資系企業は成果主義が徹底されており、期待された成果を出せない人は解雇の対象になります。日系は終身雇用が一般的であるため、これは外資系特有の大きなリスクといえます。
しかし、当然ながら外資系企業も日系と同様に労働3法（労働組合法、労働基準法および労働関係調整法）ならびに労働契約法により本来は雇用者を守る義務があります。ではなぜ外資系企業は日系と違って、解雇を容易に進められるのでしょうか。これには3つの理由があります。
・理由1：職種別雇用
日系企業は総合職として社員を雇用するのに対して、外資系企業は職種別雇用であり職務内容に基づいて雇用されます。加えて外資系は業務内容を細かく規定し、雇用者が果たすべき職務を必ず明記します。そして解雇時は「業務を行うために必要な能力が足りなかった」と解雇理由を説明しやすいのです。
・理由2：「退職パッケージ」と「再就職支援プログラム」
十分な成果をあげていない社員に対して再教育プログラムや割増退職金制度、再就職支援制度を適応することで外資系企業は雇用責任を果たすことができます。外資系企業はこのパッケージやプログラムを用意していることがほとんどです。会社によっては退職パッケージの大きさにより自主退社がかなりの数出るなどのケースもあるようです。
・理由3：「十分な説明」
社員に対して職種別雇用と退職パッケージに関して十分な説明を行うことです。これによってあくまで「会社側は勤務内容の改善に尽力したが効果がなかった」という立場をとることができます。外資系は訴訟リスクなども気にするため、このような法的な手続きもしっかりと行います。
以上のような理由から外資系企業は容易にリストラされ得るのです。
外資特有のデメリット2：激務な労働環境が多い
次に大きいデメリットは過酷な労働環境の会社が多いという点です。
合理主義的な考えが浸透している外資系企業は、日系企業と比べると人数の少ない組織で仕事を進めるため一人当たりの仕事量は多い傾向があります。例えば外銀のIBDでは「日系が50人で行う仕事を外銀では5人で行う」といわれるほど、仕事量が多く忙しくなる環境です。特に外銀、外コン、外資メーカーのマーケティング職などは常に忙しい環境だといわれます。
外資特有のデメリット3：外資系の特殊なカルチャーに慣れると日系では働きにくい
最後に、一度入ると日系企業になじみにくくなってしまうというデメリットがあります。
外資系は業界や会社ごとに独自のカルチャーを持つため、日系と仕事のやり方が異なります。このため「和をもって尊し」とする日系企業と合わないと判断され、転職しにくくなるケースもあるようです。
英語ができなくても外資系に入れる！
外資系企業に対する誤解としてよくあるのが「英語が出来ないと入れないのでは？」というものがあると思います。これは大きな誤解です。
実際は業界や職種によって英語の必要性は大きく異なります。具体的には下の4つの段階で業界や職種によって分かれるといわれています。
・レベル1：全く英語力は求められない：消費財メーカー・製薬メーカーなど
ここに該当するのは、外資系メーカーや外資系製薬メーカーの営業職です。なぜならクライアントは日系企業がほとんどのため、業務を英語で行う機会がないからです。実際、選考でも英語を使って返答することはほとんど求められません。日本ロレアルの営業職選考では「What is your favorite color, and why?」という質問に数分程度英語で答えるよう求められますが、これは例外的です。基本的にはほとんど英語力は求められない選考が一般的です。
・レベル2：英語での読み書きができる程度：外銀（IBD）・外コンなど
ここに該当するのは、外銀のIBDやローカライズしている外資系コンサルなどの「クライアントは日系だが、社内のやりとりなどに英語を使う職種」です。こうした職種は読み書き程度の簡単な英語の応答が見られることもあります。外資系とはいえど自学で十分にキャッチアップできるでしょう。
・レベル3：英語を使って会話ができる：メーカー（マーケ職）・外コン（一部）
ここに該当するのは、外資系メーカーのマーケティングや一部の外資系コンサルなどです。英語で自分の意見を伝えられる力が求められます。選考では実際に英語で面接を行うこともあり、英語でのコミュニケーション能力が選考の対象です。ただし求められる英語力に満たない場合でも内定後に英語のトレーニングを施すなど、入社に向けて会社が英語力をフォローする場合もあります。外資系イメージに近い環境といえます。
・レベル4：ネイティブレベルの英語力が求められる：外銀（マーケット・オペレーション）
ここに該当するのは、外銀のマーケットやオペレーション部門です。ネイティブとのやりとりが日常的に求められるため非常に高度な英語力が必要です。選考では英語ができないことは大きなハンディキャップになります。帰国子女など英語を日常的に使う環境にいた経験が求められるなど、THE・外資系のイメージ通りです。
以上のように一口に外資系といっても業種や職種によって英語の必要性は異なるため、正解は「イエスでもあり、ノーでもある」ということなのです。
当然ながら入社後は使う機会がある企業が多いですが、向こうとしても英語が話せない優秀な人が多くいるのは承知なので、選考時はあまり気にせずに受けるのがいいでしょう。
おわりに
本記事を通じて、企業概要や選考フローに謎が多い「外資系企業」を少しでも身近に感じていただけたでしょうか。
各業界について深めたい方は、続いて他の記事もお読みください。
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