コロナ禍で「消えるコンサル」「生き残るコンサル」。そして変わらぬキャリアの問い。

閑散としたビジネス街、日々感染者数を報告するテレビ、中世の人々のように、ウイルスについてあることないことを騒ぐ人々……。

世界はあっという間に、B級映画の中のような様相を呈してしまった。

私は普段から個人的な趣味として、学生やコンサルタント志望の社会人から相談を受けることが多いのだが、その中でたびたび耳にする質問がある。

「新型コロナウイルスの影響で、コンサル志望が考えるべきキャリアの問いは何か？」

今回は、この質問について少し考えてみたい。

減速しながらも「近くない未来」への足取りを早めた世界

世界は経済を一時的に減速させながらも「近くない未来」への足取りを早めた。新型コロナウイルスの影響でだ。

世界の経済成長率はマイナス成長へ転落し、日本も接客業を中心に相当な痛手を負った。2020年6月四半期は、GDP（国内総生産）が年率21.5%も減少するという推測がなされている（※1）。

（※1）参考：Bloomberg「１－３月ＧＤＰは２期連続マイナス成長へ－コロナ深刻化で経済停滞」

ただ、このパンデミックは経済の減速とともに、「近くない未来像」として考えられていた社会の姿を強烈に手繰り寄せる力も持っていた。

人間の移動量の減少、対面価値の希薄化、遠隔化技術の急速発展などの環境変化だ。

2020年の5月、Zoom社が航空機大手7社の時価総額合計を追い抜く。コロナ以前の人たちに、こう言ってもなかなか信じてもらえなかっただろう。だが、それは現実のものとなり、世界は嘘（うそ）のような速さで未来の姿へ進んでしまった。

さまざまな痛みを伴いながらも、世界は物理的な制約を克服した「近くない未来」への足取りを早めている。

コンサルは常に「適応能力」を求められてきた業界だった

幸か不幸か、世界のこうした変化はコンサルティングファームの適応能力を試す機会にもなっている。

もちろん、これまでのコンサルティングファームが時代の変化に適応してこなかったわけではない。むしろ、常に「変化に適応する必要に迫られる業界」であった。

1960年代以降に続々と日本へ上陸したコンサルティングファームは、まずは欧米発の「科学的経営管理戦略論」という「火縄銃」を伝来させた。

当初は海外企業の日本展開戦略が中心的な仕事だったが、その後、国内法人を相手取るために、彼らの事情に合わせてさまざまな価値を生み出した。

経営改革活動に伴う実行支援、IT革命を受けた企業体制改革、成果主義を追求したフィーモデルの変化、新興企業との共創……各ファームは現在に至るまで、実にさまざまな「コンサルティング」をしてきた。

世界を見ても、形や提供価値をここまで変化させてきた業態は数少ないのではないだろうか。

今回のコロナショックでは、環境変化があまりにも急激に進行してしまったがために、これまでも存在していた「変化への適応能力があるか」という競争要因が明るみに出ただけに過ぎないのだ。

撤退戦も侵攻戦も。「激変するニーズに応えられるファームか」の答え合わせが始まった

この変化は「コンサルティングファームに求めるケイパビリティの条件が急に変わってしまった」ともとれる。

コロナ以前のコンサルティングテーマには、例えば「現状余力はあるものの、成長の道筋が見えていない中で、いかに伝統的大企業を変えるべきか」というような話が多かった。縮小する国内市場の中でいかに希望の光を見いだすか。前時代的な経営状況をいかに刷新するか。そんな話がよく挙がる業界だった。

しかし、新型コロナウイルスによって「悩み」が激変した企業は少なくない。コロナショックを受けた見通しの明確化、直近の景気後退を受けた対策など、「危機対応」を主とする案件への適応が求められている。

「新型コロナウイルスによって社会はどう変わるか」「わが社はどういう影響を受けるか」

今、この問いへの見解を求められないファームはないだろう。まさに勝負どころである。

先例が限られる課題であるが故に、どのファームにとっても公平な──つまりは「ガチンコ」の戦いであり、コンサルティングファームの扱いに長けている企業では、すでにファームごとの評価が出ているかもしれない。

今回の状況では、人の移動量への依存度が高い企業から順に戦いの必要性を強いられる。その一方で、これを好機と捉え、余力と意欲を蓄えていた企業による侵攻もすでに始まっている。

航空や鉄道業界などが分かりやすい例だが、多かれ少なかれ、人の移動量に依存していた企業は無数に存在する。資金繰りやコストカット、ポートフォリオ再編といった「撤退戦」に長けたファームは大忙しだ。

その一方で、参入時の事業構造分析や、短期間での事業立ち上げなどの「侵攻戦」で信頼を得ているファームも忙しい。

一連の衝撃が、リーマンショックと比較されることもたびたびあるが、コンサルティングファーム業界に関して言えば、あのときと似た戦いが始まりつつあることは確かだろう。

景気後退時のニーズ激変に迅速に応えられるファームであるか否かの答え合わせが、まさに今行われているのだ。

そして、長期的には、今回の環境変化によって想定される課題を予測、定義し、適応できる方向へ舵（かじ）を取ったファームが勝ち始める時代へと移る。

例えば、物理的な移動の影響が弱まることで新しく出現する課題は何か、一時的に開疎化（※2）はするのか、開疎化した後の世界には何が起こるか、非物理的社会へ移行した際、企業や個人にはどのような役割が求められるか……。

（※2）……ヒトや企業、情報が都市部に集中していた状況と対を成す概念。開放（open）と疎（sparse）を組み合わせた言葉で、ヤフーCSOの安宅和人氏が提唱した

このような、次世代のプロジェクトテーマの種も一部ではあるが仕込まれつつある。

しかしながら、より抽象的なレベルで考えると、コンサルティングファームがすべきことはクライアントが悩むであろう課題を見通し続け、常に解決するためのケイパビリティを整理、確保することであるのは変わらないと言える。

コンサルファームが戦略策定から実行支援、IT導入、PE化へと手を伸ばしてきたのは、それらがクライアントの課題であり、その課題を予測、そして解決してきた結果に過ぎない。

ファームの明暗が分かれるのは、景気後退時というよりも、厳密にはクライアントの課題が変化したときなのだ。

あなたの「コンサル志望」はコロナショックで揺らぐ程度のものなのか

長々と書いてきたが、これはあくまで景気や業界の会社単位の話だ。

就活生をはじめとするコンサルタント志望者のキャリアを考えるにあたって、コロナショックはどれほどの影響を与えるのだろうか。

結論から言えば、「コンサル志望者がキャリア上考えるべき問いは変わらない」。

考えるべきは「自らにとってコンサルタントとして生きるとは何か」「それは自らがしたいこと・ありたい姿にかなうのか」といった問いであり、これらは今回の環境変化によって変わるものではないからだ。

コンサルティングファームが最優先すべき行動は、可変的な環境への適応であり、ファームに求められるケイパビリティの一要素（一部品ではない。念のため）としてのコンサルタントもまた、しなやかに環境へ適応する力が求められていく。

一時的には感染症による環境変化や景気後退を受け、業界の案件ポートフォリオや案件数は変化し、どれほどそれらに適応した「仕込み」を着実に行ってきたかで、コンサルタントたちが活躍の場に立てるか否かは決まっていく。

しかし、例えば5〜10年の中長期的なキャリアを考える上で大きなインパクトがあることなのかというと、どうだろう。

コンサルタントとして生きる意味、そして自身のありたい姿、やりたいこと。自身とコンサルタントという職業の間に横たわる数々の問いに、一時的な景気後退と環境変化ははっきり言ってほとんど関係ないはずだ。

これらの問いは、これまで得てきた「自身」の中にしかない要素によって生まれるものだ。決して、外部要因によって構成されるような代物ではない。

「自分が今までしてきたことは何か」

「自分にとって大切な価値は何か」

「職業人生上、大切にしていきたいものは何か」

そして「それらは『コンサルタント』というキャリアがどれほど満たせるものなのか」。

これらの問いの中に、感染症の拡大による景気後退といった外部要因がどれほど関わってくるだろうか。

もちろん、これは「コンサル」という言葉を他の職種に置き換えても用いられる、一般的な問いでもある。

職業を選ぶ際に据えるべき問いは、そう簡単に変わらないのだ。

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（Photo：jamesteohart , ESB Professional／Shutterstock.com）

※こちらは2020年6月に公開された記事の再掲です。