PwCアドバイザリー合同会社は、戦略、財務、M&A、再生の高い専門性をもって、企業にとって重要な経営判断が必要となる、「有事（ディール）」を伴う変革を通じて、企業価値の向上と社会課題の解決の両立を支援する、ディールアドバイザリーサービスを提供しています。
世界最大規模のプロフェッショナルサービスファームであるPwCが誇る、世界149カ国37万人超のグローバルネットワークと緊密に連携。ディール戦略策定、統合・買収支援、事業再生、公共インフラ／社会インフラという4領域を軸に事業を展開しています。
今回は同社における業務や望まれる人物像などについて、PwCアドバイザリーの人事最高責任者を務める、齋藤良司さんと田中真由子さんにお話を聞きました。
グローバルネットワークを駆使した業務の魅力
──最初に、PwCアドバイザリー合同会社だからこそ提供できる価値について聞かせてください。
齋藤：当社はクライアント企業の社史でももしかしたら1度だけ、あるいはクライアントの経営者人生にとっても1度といえるような企業経営上の極めて重大な有事に対して、全面的にサポートできることが最大の存在価値だと考えています。
有事という状況を想像しにくいかも知れませんが、例えばよく新聞やニュースなどで大々的に報じられる、企業の合併や買収といったM&Aや、業績不振、経営不安や不祥事からの事業再生などが有事にあたります。
アドバイザーやコンサルタントにとって、自分では支援できない業務領域に直面したときに、やり切れない無力感や力不足を感じさせられるものです。しかし、私たちは世界のいかなる地域のクライアントでも、どのような課題でも、そしていかなる有事にもPwCのメンバーファーム一丸となることで全面的なサポートが可能で、その点も大きな提供価値になります。
田中：PwC Japanグループは、監査法人、弁護士法人、税理士法人を始めとする複数の法人から構成されていますが、法人間の垣根が低く、シームレスなコラボレーションが可能です。そのため、メンバーファームがOne Teamとなり、多様化するクライアントのニーズに応じた最適なチームを編成できるところも大きな強みですね。
また、このような協働は国内だけでなく、グローバルネットワークにおいても実現しています。例えば、日本企業が海外企業の買収を検討する際、現地のPwCメンバーファームが担当した方がより効果的と判断した際には、市場調査、交渉などプロセスの一部を現地メンバーに依頼することもあります。世界中のPwCのプロフェッショナルと連携することでクライアントの多様なニーズに対し、ワンストップでサービスを提供することが可能です。
社内のチャットツールで海外法人に質問をすれば、その日のうちに返信が返ってくるため、グローバルネットワークの知見をすぐに案件に生かせるところにも魅力を感じます。
「困っている人を助けたい」モチベーションの源泉
──続いて、やりがいを感じる瞬間についても聞かせてください。
田中：クライアントから感謝されたときはもちろん、自身の担当案件のニュースがメディアで報じられるなど、社会的インパクトのある案件に携われたときはやりがいや喜びを感じます。
また、自身の成長を実感する瞬間もそうですね。私の所属するバリュエーションチームでは、小規模の案件ではパートナー、プロジェクトマネージャー、そして私の少人数体制となるため、自身の関与度が高く、成長も感じやすい環境といえます。節目で昨年の自身と比較し、着実に成長していることを実感すると、大きな充実感を得られます。
──この業界で長く続けてこられたモチベーションの源泉はどこにありますか。
齋藤：事業再生の仕事は、つまるところ単純化すれば「困っている人を助ける」そのもののビジネスです。すごくプリミティブですがこれは私自身の価値観に近い業務であり、この仕事を天職だと思っています。単にスキルを身に付けたいとか、ステップを踏みたいとかではなく、天職と思っているからこそ長く続けられているのかもしれません。
また、私たちは有事のサポートをなりわいとするため、1つとして同じ案件はありません。新しい案件が始まれば常にゼロから学び、日々新鮮な思いで業務に接することができます。私自身、目の前のプロジェクトに一つ一つ必死に対峙（たいじ）してきた結果として、あっという間に、いつの間にか十数年たっていたという感覚に近いですね。
利他的精神がなぜ必要なのか
──望まれる人物像についても聞かせてください。
齋藤：まずハードスキルとソフトスキルでいえば、ハードスキルは不問です。そこは内定者時代から、また入社後もスタッフ育成を支援する仕組みをしっかりと用意しています。それよりも当社は、あくまでサービス業であるためスタッフのソフトスキル、具体的にはクライアントやチームメンバーに対する利他的な精神や価値観を持っているかどうかが何より重要だと思っています。
クライアントが非常に難しい、厳しい経営判断を下すお手伝いをするのがアドバイザーですので、自分自身がどうしたいというのも重要ですが、「頑張っているクライアントのために頑張りたい」、そして何よりクライアントの考えを尊重する、そんな思いがなければ、続けられない仕事だと思います。
加えて、アドバイザーは、クライアント、当事者に対してアドバイスをし、指南するような立場でもあります。その立場に値するため、そしてクライアントのため、常に自分に厳しく、いつまでも自己研さんに励まなければならないという、強い思いを持っていることも必要だと考えています。
もう1つ言えば、当社は比較的、志向やキャラクターがすごく尖（とが）った人材というよりも、バランスの良い人材が集まっている組織といえるかもしれません。
田中：自身の意見を積極的に発信できる方は当社とマッチしていると考えます。当社は風通しの良い会社です。1年目であっても、案件の中で積極的に発言することが歓迎されています。それは、私たちの一番目的はクライアントの利益を最大限に高めることだからです。「こういった視点はどうか」、「こういったやり方はどうか」とクライアント志向で積極的に提案できる方は向いていると考えます。
また、当社の特徴として、人事から会社都合の転勤や部署異動の辞令を出されることはありません。自身のキャリアビジョンを積極的に発信し、切り開いていける人は着実にキャリアゴールを実現しているイメージです。
──海外案件の多さからも、英語力は必須ですか。
田中：私は海外大学を卒業して1年目からキャリアコーチに海外案件を希望していると伝えていることもあり、業務のほとんどが海外案件ですが、希望しない場合は、その旨をお伝えいただければと思います。
ただ、海外案件の多さから英語力はプラスに働くことに間違いありません。海外に英文メールを打つこともありますし、国内案件でも海外資料を読む機会があります。最低限英語の読み書きができると良いと思います。
フレキシビリティと専門性の二兎を追える組織
──最後に、キャリアアップや成長環境としての魅力について、教えてください。
田中：入社後は、1年間かけて軸となる4つのビジネス領域を経験するローテーション制度が用意されており、各領域を経験したあとに希望分野を選択できる、フレキシブルなキャリア形成が可能であるところは大きな魅力だといえます。
実際、入社前後で希望が変わる職員は少なくなく、私自身、入社面接で「インフラ領域に興味があります」と話したものの、入社後にローテーションを通じてバリュエーション業務の面白さを知り、悩んだ末バリュエーションチームのプロジェクトアサイン希望を出しました。
また、キャリアビジョンの相談ができるキャリアコーチ制度があり、コーチを通して他領域の案件へアサイン希望を出すことも可能です。例えば、私の周りには、バリュエーションチームに軸足を置きながら1年間モデリング案件にアサイン希望を出す人や、コーポレートファイナンスチームに軸足を置きながら1年間バリュエーション案件にアサイン希望を出し、キャリアの幅を広げている人がいます。キャリアビジョンを共有し相談できる環境があることは、非常に心強いと感じています。
齋藤：当社は育成の柱としてのローテーション制度に加え、DET（Deals Execution Team）と呼ばれる、マネージャー以下の全スタッフが所属する数百人規模の組織も特徴的です。これはいわゆる「プール制」と異なり、かといって従来型のサービスラインごとの縦割り組織でもないもので、スタッフが自身の思い描く理想の姿を実現し、確実にキャリアの可能性を広げられるように後押しすることを目的としています。具体的には自分が最もプライオリティを置くサービス領域は一義的に決まっていますが、その変更や、あるいは一時的な周辺領域あるいは飛び地領域へのアサインでも非常に柔軟にできるようにしています。
ローテーション制度とDET組織の2つによって、クライアントの有事に対応できる専門家への成長を促進しています。例えば田中にも、バリュエーション業務のみならず、デューデリジェンスやファイナンシャルアドバイザリーといった周辺業務にも業務範囲を広げていってもらい、狭い専門領域ではなく広く「クライアントの企業変革、構造改革や産業再編に対する専門家」になってもらいたいという思いがあります。
もちろん、1つの分野を突き詰めたい場合は、その希望も許容できます。言ってみれば、組織構造やアサインのフレキシビリティの確保とスタッフの専門性確立という、一見相反する二兎（にと）を真剣に追っている枠組みになります。
その上でPwCは、スタッフの進むべき道をこちらから一方的に指し示すのではなく、「あなたはどうしたいのですか？」と問いかけ、スタッフが自分自身でキャリアを築いていく支援をしていきます。
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【ライター：小谷紘友／編集：鈴木崚太】
